ビジネスフォンの購入・リース・レンタル・徹底比較!おすすめは?
- 「ビジネスフォンの購入を検討しているけど、何から始めたらいい?」
- 「ビジネスフォンを購入する場合、いくらかかるんだろう?」
- 「購入以外にも導入する方法があるの?」
このような疑問や悩みをお持ちではありませんか?
ビジネスフォンの新規導入には、高い導入費用がかかるのが一般的です。
しかし、ビジネスフォンの導入方法には、新品購入以外にも、中古購入、リース、レンタルなどの選択肢もあります。
予算に余裕があるなら新品購入もアリですが、現実的でない場合も多いですよね。
だからこそ、導入方法を柔軟に選ぶことが重要です。
この記事では、購入(新品・中古)、リース、レンタルのそれぞれのメリット・デメリット、相場価格、優良業者の選び方を詳しく解説。
自社に最適な導入方法を見つけるために、ぜひ参考にしてみてください。
監修者
登 雄三
(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
ビジネスフォン購入の前に押さえるべきこと
ビジネスフォンの導入を検討している方は、まず「ビジネスフォンの仕組み」「4つの購入方法」を理解しておきましょう。
ビジネスフォンの仕組みを理解することで、自社に必要な機能や性能が見えてきます。また、購入方法を理解することで、予算や運用方法に合った方法を選べるでしょう。
それでは、それぞれの内容について詳しく解説していきます。
そもそもビジネスフォンの仕組みとは?
ビジネスフォンは、オフィスでの使用を目的とした電話システムです。
家庭用電話機とは異なり、ビジネスフォンを利用するには「主装置」と呼ばれる機器の設置が必要になります。
ビジネスフォンの心臓部ともいえる主装置は、外線回線と内線回線の切り替えや、電話機の発着信、着信音や転送などの機能を制御します。主装置の価格は、新品・中古で異なりますが、数万円から数十万円程度と高額です。
さらに、主装置の中には「ユニット」という基盤が組み込まれており、このユニットの種類によっても機能や価格が変動します。
ユニットには以下のようなものがあります。
ユニット名 | 機能 |
---|---|
電源ユニット | 各ユニットに電力を供給する重要なユニット(心臓のような部分) 内部に最初から収容されている場合が多い |
CPUユニット | ビジネスフォンのすべてを制御するユニット(頭脳のような部分) 内部に最初から収容されている場合が多い |
外線ユニット | 外線を制御する 回線の種類に応じて3種類のユニットがある:アナログ回線ユニット・ISDN回線ユニット・ひかり電話ユニット |
内線ユニット | オフィス内の内線を制御する 内線数を超える台数が必要になったら、主装置に内線ユニットを増設する |
単独電話機ユニット | FAXや家庭用電話機の接続を可能にする |
ビジネスフォンの購入方法は4種類!
ビジネスフォンの購入(導入)方法には以下の4種類があります。
- 新品購入
- 中古購入
- 新品リース
- 中古レンタル
それぞれ解説します。
ビジネスフォン購入方法① 新品購入
新品ビジネスフォンの購入は、その名の通り新品のビジネスフォンを業者や販売店から購入する方法です。
最新機種の中から、使いたい機能やオフィスの規模、予算に応じて自由に選択できます。
メーカーに発注するため、購入から1年間はメーカーの保証を受けられます。
支払い方法は、現金一括支払いかクレジット支払い(一括・分割)から選択できる場合が多いです。
新品ビジネスフォン購入のメリット
新品ビジネスフォンを購入するメリットは、おもに以下の2点が挙げられます。
- デザイン・機能に優れた最新モデルが選べる
- トータルコストがリース契約よりも安い
それぞれ解説します。
デザインや機能に優れた最新モデルが選べる
新品のビジネスフォンを購入するメリットは、デザインや機能に優れた最新モデルが選べる点です。
技術の進化とともに、ビジネスフォンのモデルも年々進化し、使用者のニーズやビジネス環境に合わせた高機能な製品が多く市場に出てきています。
例えば、最新のビジネスフォンは、クリアな通話品質、高速なデータ通信、使いやすいインターフェースなど、ビジネスの効率性を向上させるための機能が充実しています。
また、デザイン面でも、オフィスのインテリアと調和するような洗練されたデザインの増えているのも特徴です。
- さらに、新品のビジネスフォンを選ぶことで業務効率化が進み、社員のモチベーションアップにもつながるでしょう。
トータルコストがリース契約よりも安い
新品のビジネスフォンを購入する2つ目のメリットは、トータルコストがリース契約と比べて安くなる点です。
最初に購入費用がかかりますが、長期的に見ると、リース料や継続的な支払いが不要となるため、経済的といえます。
例えば、リース契約では毎月の料金や更新時の追加費用が発生しますが、新品を購入すると追加費用は発生しません。
長期的な使用を考えるとリース契約よりも、コストパフォーマンスが高いといえるでしょう。
新品ビジネスフォン購入のデメリット
新品ビジネスフォンを購入するおもなデメリットは、以下の2点です。
- 中古ビジネスフォンと比べると高額
- 固定資産税の支払いや減価償却の対応が必要
それぞれ解説します。
中古ビジネスフォンと比べると高額
新品ビジネスフォンは中古ビジネスフォンに比べるとかなり高額です。
最新機種であることやメーカー保証を受けられるなどの、中古ビジネスフォンでは得られないメリットがある分、高額な費用がかかってしまいます。
なお、資金に余裕がない場合は、一括購入ではなく、リースやレンタルなどの方法での導入を検討しましょう。予想外の出費があった場合でも、負担を抑えることができます。
固定資産税の支払いや減価償却の対応が必要
ビジネスフォンを新品購入すると、固定資産税の支払いや減価償却の対応が必要になります。
「固定資産税」は、固定資産の所有者に課税される税金です。
ビジネスフォンは、使用可能期間が1年以上で価額が10万円以上の備品に該当するため、固定資産として計上されます。そのため、固定資産税の納税義務が生じます。
「減価償却」は、固定資産の取得価額をその耐用年数にわたって費用として計上する方法です。
ビジネスフォンの耐用年数は、一般的に5~7年とされています。そのため、100万円のビジネスフォンを新品購入した場合、1年間に約15~20万円を減価償却費として計上することができます。
減価償却の計算は、複雑で面倒なため、税理士に依頼するのが一般的です。また、会社の決算月と購入月が違う場合は、月単位での計算が必要になります。
新品ビジネスフォン購入の価格相場
当社「OFFICE110」の人気機種でもあるSAXAのPLATIAⅢを、10台購入した場合の価格相場は以下の通りです。
金額 | 名目 | 内訳 |
---|---|---|
872,400円 | 物品代 | 主装置、ユニット×2、電話機×10、主装置据置用品など |
140,000円 | 工事費 | 派遣費、主装置設置工事費、主装置データ設定費、電話機設置工事費×10、FAX工事費(各7,000円)、諸経費(交通費や材料費等) |
101,240円 | 消費税 | 税率10% |
1,113,640円 | 合計金額 | OFFICE110なら特別割引あり |
ビジネスフォンの購入方法②中古購入
ビジネスフォンの導入方法の2つ目は、中古品を購入する方法です。
中古ビジネスフォン市場には、新品同様の状態の良い中古品が数多く出回っています。そのため、新品購入よりも大幅にコストを抑えられます。
ここからは、ビジネスフォンの中古購入のメリットやデメリット、費用相場について解説していきます。
中古ビジネスフォン購入のメリット
中古ビジネスフォン購入のおもなメリットは、以下の2点です。
- 新品ビジネスフォンより圧倒的に安い
- 新品とほぼ同じ機能を使える
それぞれのメリットについて、詳しく解説していきます。
新品ビジネスフォンよりも圧倒的に安い
中古ビジネスフォン購入の最大のメリットは、新品ビジネスフォンより大幅にコスト抑えられる点です。
中古品は、新品ビジネスフォンの半額以下で購入できることも珍しくありません。
また、使用する目的がオフィスでの通常の電話業務であれば、最新機種である必要性はないでしょう。
そのため、基本的な通話や内線機能を搭載したもので問題なければ、最新の追加機能を持つ新品よりも、コストパフォーマンスのよい中古品を選ぶのがおすすめです。
使える機能は新品とほぼ同じで安心
中古ビジネスフォンを購入する2つ目のメリットは、最新機種と変わらない機能を使える点です。
ビジネスフォンの中古市場には、最新機種から1世代前の型落ち品まで、高機能な中古品がたくさん出回っています。
また、優良の業者や販売店では、商品を分解して精密検査を実施し、不具合や劣化が見られる部品は交換して再販しています。
そのため、中古ビジネスフォンでも、購入時の品質が新品と変わらず、機能面での信頼性も高いのが特徴です。
とくに、ロングセラーのビジネスフォン機種は、長い間多くの企業に支持されている証拠であり、性能に定評があるため、中古品であっても安心です。
このように中古ビジネスフォンは、新品と同等の機能を持ちつつ、品質の面でも安心して使用できます。
中古ビジネスフォン購入のデメリット
中古ビジネスフォンには、以下の2つのデメリットがあります。
- 業者によっては電話機の品質に差がある
- メーカー保証が受けられない
それぞれ解説します。
業者によっては電話機の品質に差がある
中古ビジネスフォンは、業者によって電話機の品質に差があります。
質の悪い業者の場合、買い取った中古ビジネスフォンを、メンテナンスをせずに販売したり、ずさんな管理・保管体制をとっていたりする業者も存在します。
一方、優良な業者は、中古ビジネスフォンを分解して精密検査を行い、必要に応じて新品の部品に交換。さらに、新品と見間違うほどきれいにクリーニングやメンテナンスをしてから販売するなど、徹底した管理を行っています。
このように、業者によって取り扱い状況は大きく異なります。
中古ビジネスフォンの満足度は、どの業者から購入するかが大きなカギとなるため、慎重に判断しましょう。
メーカー保証が受けられない
中古ビジネスフォンは、メーカー保証が受けられない点に注意が必要です。
メーカー保証は新品購入後1年間となっており、中古ビジネスフォンはメーカーからの保証が受けられません。
一方、一部の業者や販売店では、独自の保証期間を設けている場合があります。
この場合、修理は業者や販売店がメーカーに問い合わせを行うため、時間がかかる可能性があります。
- 「OFFICE110」では、業界最長の最大5年保証を提供しております。全メーカーの在庫が豊富では、中古製品の交換・修理も最短「即日対応」いたします。
中古ビジネスフォン購入の価格相場
ここでは、NTTのαN1(電話機単体価格2万円)を、5台または10台購入した場合の価格相場をご紹介ていきます。
金額 | 名目 | 内訳 |
---|---|---|
217,000円 | 物品代 | 主装置、ユニット×2、電話機×5、主装置据置用品など |
90,000円 | 工事費 | 派遣費、主装置設置工事費、主装置データ設定費、電話機設置工事費×5(各7,000円)、諸経費(交通費や材料費など) |
30,700円 | 消費税 | 税率10% |
337,700円 | 合計金額 | OFFICE110なら特別割引あり |
【10台の場合】
金額 | 名目 | 内訳 |
---|---|---|
347,000円 | 物品代 | 主装置、ユニット×2、電話機×10、主装置据置用品など |
90,000円 | 工事費 | 派遣費、主装置設置工事費、主装置データ設定費、電話機設置工事費×10、FAX工事費(各7,000円)、諸経費(交通費や材料費など) |
43,700円 | 消費税 | 税率10% |
480,700円 | 合計金額 | OFFICE110なら特別割引あり |
ビジネスフォンの購入方法③新品リース
新品リースは、リース会社が代理購入した新品ビジネスフォンをリース期間中に借り受ける方法です。初期費用を抑えたい企業におすすめです。
ここからは、新品リースのメリットやデメリット、価格相場について解説していきます。
新品ビジネスフォンリースのメリット
新品リースでビジネスフォンを導入するメリットは、以下の2点です。
- 新品購入よりも初期費用が抑えられる
- 全額経費計上でき節税対策にも有効
上記のメリットについて、詳しく解説していきます。
新品購入よりも初期費用を抑えられる
新品リースは、新品のビジネスフォンを購入するよりも、初期費用を大幅に抑えられます。
リース契約では、導入費を前もって支払う必要がなく、月々の定額料金として分割払いできます。
これにより、企業のキャッシュフローの負担が軽減され、他の重要な投資や運営費に資金を振り分けることができます。
また、新規でビジネスフォンを導入する際、主装置や電話機、設置工事など、さまざまな費用が発生します。
トータルコストを一括で支払うことは、企業にとって大きな負担になるでしょう。
そこでリース契約をすれば、これらのコストを月々の支払いとして分散できるメリットがあります。
全額経費計上でき節税対策にも有効
新品リースは、節税対策にも役立ちます。
リース契約では所有権がリース会社に移るため、固定資産税の支払い義務が発生しないためです。
リースであれば、新品ビジネスフォンを購入した場合に必要な減価償却費の計算が不要です。
これは、会計上の手間を減らすだけでなく、経費の計上もスムーズに行えるため、経営者にとって非常に有益といえるでしょう。
このように、新品リースは、全額経費計上できるメリットにより、節税対策に有効です。
- またリース料金は、毎月の支払いとして経費として計上できるため、キャッシュフローの改善にもつながり、経営の効率化に貢献します。
新品ビジネスフォンリースのデメリット
ビジネスフォンを新品リースした場合、以下の2つのデメリットがあります。
- 支払い総額は購入よりも割高になる
- 途中解約は残高や違約金の支払いが発生する
それぞれ詳しく解説していきます。
支払い総額は購入よりも割高になる
新品リースのデメリットして、支払いの総額が購入する場合よりも割高になる点が挙げられます。
リース時の支払いには元々の商品価格だけでなく、追加のコストが含まれるためです。
例えば、リースの契約を結ぶことで発生する保険料や金利などが、支払い金額に上乗せされます。
そのため、新品リースを検討する際には、新品購入とのメリット・デメリットを比較して、どちらが自社にとって適しているかを判断する必要があります。
途中解約はリース残金や違約金の支払いが発生する
新品リースを途中解約する場合、リース残金や違約金の支払いが発生する可能性があります。
リース契約は、ビジネスフォンをリース会社が代理購入し、リース期間中に顧客に貸し出す形態です。
リース代金は、契約期間内での使用を前提として徴収されます。そのため、途中解約を希望する場合、未払いのリース代金の全額を返済が必要する必要があります。
また、リース会社によっては、未払いのリース代金を違約金として請求するだけでなく、ペナルティとして追加の違約金を請求する場合もあります。
- したがって、リース契約を検討する際には、途中解約の可能性やその際のコストを十分に理解しておく必要があるでしょう。
新品ビジネスフォンリースの価格相場
当社「OFFICE110」の人気機種『SAXA』PLATIAⅢを10台をリース契約した場合、価格相場は以下の通りです。
内容 | 金額 |
---|---|
毎月のリース代金(84カ月の1カ月分) | 12,320円 |
毎月のリース代金の消費税 | 1,232円 |
毎月のリース代金(消費税込み) | 13,552円 |
物品・工事費込み・弊社限定割引込みの価格です。(電話機単体の場合:4万円/1台)
ビジネスフォンの購入方法④中古レンタル
最後にご紹介するビジネスフォンの購入方法は、中古レンタルです。
中古レンタルは、最短1カ月からでも借りることができ、基本的に違約金は発生しません。そのため、選挙事務所やイベント会場などの短期的な利用におすすめです。
ここからは、中古レンタルのメリット・デメリット、費用相場について解説していきます。
中古ビジネスフォンレンタルのメリット
中古ビジネスフォンをレンタルするメリットは以下の2点です。
- 短期利用可能で初期費用も安く済む
- 審査がなく起業してすぐでも導入可能
上記のメリットについて、解説していきます。
短期利用可能で初期費用も安く済む
中古レンタルのメリットは、短期間の利用も可能で、初期費用を抑えられる点です。中古レンタルには物品代が発生しないため、初期投資を低く抑えられます。
レンタル代金は月額制で、必要な期間だけ利用することができ、途中解約ができます。
例えば、短期のプロジェクトやイベントでの一時的に便利です。新品を購入よりも、中古のレンタルを選ぶことでコストを大幅に削減できるでしょう。
また、中古レンタルは減価償却計算や税金申告の必要もないため、経理業務も簡単です。
審査がなく起業してすぐでも導入可能
審査が不要ですぐに導入できるのも、中古レンタルのメリットです。
新規ビジネスを立ち上げる際、審査や条件をクリアするのは難しい場合があります。
しかし、中古レンタルは審査が不要のため、手間や時間をかけずにスムーズに通信環境を整えられます。
例えば、新たにオフィスを設立する場合、通信インフラが必要です。このような場合でも、審査待ちの時間を気にせず、ビジネスフォンを導入できるのは大きなメリットになるでしょう。
このように、中古ビジネスフォンレンタルは、起業家にとっても非常に有効な選択肢となります。
中古ビジネスフォンレンタルのデメリット
中古ビジネスフォンをレンタルする際のデメリットは、以下の2点です。
- 長期間の利用だと購入やリースより割高
- 途中解約は違約金が発生する場合がある
それでは、詳しく解説していきます。
長期間の利用だと購入やリースより割高
中古ビジネスフォンを長期間レンタルした場合、新品購入やリースより割高になる可能性があります。
新品購入やリースなら新品を手に入れられるのに対し、中古ビジネスフォンは最新機種や新品でもないうえ、少ない選択肢から選ぶ必要があります。
にもかかわらず、中古ビジネスフォンを長期間レンタルすると、古い機種を高いコストで使い続けることになります。
途中解約は違約金が発生する場合がある
中古ビジネスフォンを途中解約すると、以下のようなケースで違約金が発生する場合があります。
- レンタル契約が1年や2年など、固定期間契約であった場合
- 契約内容に途中解約すると違約金が発生することを明確に記載してあった場合
- 途中解約しないことを条件に、特定の割引を受けていた場合
- 初めに導入や設定についてレンタル代金とは別料金のサービスを受けていた場合
- 解約時に機器の状態が契約時と異なる場合や紛失した場合
- レンタル契約の際は、契約書を必ず確認しましょう。料金や解約方法、保証内容など、契約に関する重要な情報が記載されています。
中古ビジネスフォンレンタルの価格相場
中古のNTTのαN1を5台または10台レンタル契約した場合の、月額費用の相場は以下の通りです。
短期 | 長期 | ||
---|---|---|---|
5台 | 8,000~10,000円 | 5台 | 6,000~8,000円 |
10台 | 12,000~14,000円 | 10台 | 9,000~12,000円 |
※上記は主装置+電話機の料金であり、工事費は別途必要です。
ビジネスフォン業者・販売店を選ぶポイント
ここまで、ビジネスフォンの導入方法として「新品購入」「中古購入」「新品リース」「中古レンタル」の4つについて詳しく解説してきました。
いずれの導入方法を選ぶにしても、業者・販売店の見極めは重要です。
業者・販売店を選ぶ際は、以下の5つのポイントを押えておきましょう。
- 豊富な販売実績があるか
- 最適な提案をしてもらえるか
- サポート体制は充実しているか
- 見積もり内容はわかりやすいか
- トータルコストは適正か
それぞれ解説します。
ポイント①豊富な販売実績があるか
ビジネスフォンを購入する際は、取り扱い業者の販売実績をチェックしましょう。
販売実績が豊富な業者であれば、ビジネスフォンに関する知識やノウハウが豊富で、トラブルにも適切に対応してくれる可能性が高くなります。
過去の実績や口コミなどの情報を参考に、対応力や信頼性を確認してみましょう。
ポイント②最適な提案をしてもらえるか
ビジネスフォンの導入は、企業の規模や業種、予算、利用人数、利用シーンなど、さまざまな要因を考慮して行う必要があります。
そのため、業者・販売店には、企業の状況に応じて最適な提案をしてもらうことが大切です。
丁寧なヒヤリングを行うことで、業者・販売店は企業のニーズをしっかりと把握することができます。
また、その上で自社に合った提案ができるかどうかは、業者・販売店の提案力や実績を示す重要な指標となるでしょう。
ポイント③サポート体制は充実しているか
ビジネスフォンの導入したば場合、長期にわたって使用することになります。
そのため、万が一の故障やトラブルに対応できるサポート体制が充実しているかどうかは、業者・販売店を選ぶうえで重要なポイントです。
具体的には、以下の点を確認しましょう。
- 問い合わせ窓口の対応時間や対応方法
- 故障時の保証内容や保証期間
- 定期点検サービスの有無
- 移転や増設時のサポート内容
これらのポイントを参考に、業者・販売店のサポート体制の充実度を判断しましょう。
ポイント④見積もり内容はわかりやすいか
見積もり内容が具体的でわかりやすいかどうかも、重要な見極めポイントになります。
「一式」などのように、わかりにくい項目があったら要注意です。
初めてビジネスフォンを導入する企業担当者でも理解できるよう、一つひとつ具体的に、わかりやすい内容になっているかを確認しましょう。
ポイント⑤トータルコストは適正か
ビジネスフォンの導入には、機器の購入費用や設置費用、保守費用など、さまざまなコストがかかります。
そのため、トータルコストが適正かどうかを確認することは、業者・販売店を選ぶうえで重要なポイントです。
機器の購入費用や設置費用、保守費用費用を合計して、トータルコストを算出しましょう。
また、見積もりの段階で、「なぜその金額なのか?」の説明してもらうことで、納得して契約できるでしょう。
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まとめ
ビジネスフォンは、オフィスでの使用を目的とした電話システムです。
購入方法には、下記4つの方法があります。
- 新品購入
- 中古購入
- 新品リース
- 中古レンタル
その中でも、おすすめなのが「中古購入」です。
中古購入であれば、新品ビジネスフォンより格段に安く、使える機能は新品とほぼ同じなため、安心して利用できます。
また、ビジネスフォンは一度導入すると長期間利用するのが一般的なので、購入した後からが業者との本当のお付き合いともいえます。
購入の際にビジネスフォンを慎重に選ぶのはもちろんですが、その先ずっと信頼してサポートを任せられる業者の選定も重要です。
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ビジネスフォン購入ついてご不明な点がございましたら、ぜひ「OFFICE110」までお気軽にお問い合わせください。
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北海道 | 北海道(札幌) |
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東北 | 青森・ 岩手・宮城(仙台)・秋田・山形・福島 |
関東 | 茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・千葉・神奈川(横浜) |
中部 | 山梨・長野・岐阜・愛知(名古屋)・静岡 |
関西 | 京都・滋賀・奈良・三重・和歌山・大阪・兵庫(神戸) |
中国 | 鳥取・岡山・島根・広島・山口 |
四国 | 香川・徳島・愛媛・高知 |
九州 | 福岡・佐賀・大分・長崎・熊本・宮崎・鹿児島・沖縄 |