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ビジネスフォンの価格を調べている方がまず知りたいのは、「自社の場合、大体いくら見ておけばよいのか」ではないでしょうか。
ただし、ビジネスフォンは電話機本体だけでなく、主装置、工事費、回線費、保守費まで含めて考える必要があります。
この記事では、新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXの費用目安と、見積もり前に確認すべきポイントを整理します。
読み終えるころには、初期費用と月額費用のどちらを重視すべきか、自社で何を確認してから見積もりを取ればよいかが分かりやすくなります。
監修者
登 雄三(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士 SNSリンク: X(旧Twitter) / note
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
ビジネスフォンの価格は、電話機本体だけでなく、主装置・工事費・回線費・保守費を含めた総額で見ることが大切です。本体価格だけを見ると安く見えても、設置や運用に必要な費用を含めると見積もりが変わる場合があります。
以下の金額は、見積もり前に全体像をつかむための目安です。実際の費用は、台数、回線数、設置場所、工事内容、保守範囲によって変わります。
ビジネスフォンの費用は、電話機本体、主装置、工事費、保守費、回線費に分けて確認すると分かりやすくなります。見積もりを比較するときは、どの費用が含まれているかを必ず確認しましょう。
表の金額は、あくまで比較用の目安です。特に主装置や工事費は、導入台数だけでなく、既存配線の状態や回線構成によって変わります。
ビジネスフォンは、購入方法や契約形態によって費用のかかり方が変わります。初期費用だけでなく、月額費用、保守、契約期間、将来の増設まで含めて比較しましょう。
初期費用だけで判断せず、月額費用、保守、契約期間、将来の増設まで含めて比較しましょう。
ビジネスフォンの費用は、初期費用と月額費用に分けると見積もりの内訳を確認しやすくなります。ここでは、導入時に発生しやすい費用と、条件によって変わりやすい項目を整理します。
ビジネスフォンの初期費用には、電話機本体、主装置、ユニット、設置工事、配線、データ設定などが含まれます。主装置とは、複数の電話機や内線・外線を制御する中核機器です。
代表番号への着信を複数の電話機で受けたり、内線通話や保留転送を行ったりするには、主装置やそれに代わる仕組みが必要になります。
ただし、すべての導入方法で物理的な主装置を置くとは限りません。クラウドPBXのように、インターネット経由で電話機能を利用する構成では、従来型の主装置を置かない場合もあります。
初期費用は、新品か中古か、必要な電話機の台数、主装置の容量、既存配線を使えるかどうかで変わります。
ビジネスフォンの月額費用には、電話回線の基本料、通話料、保守費、クラウドPBXの利用料、オプション利用料などがあります。回線費は、ひかり電話、IP電話、クラウドPBX、既存の固定電話回線など、契約するサービスによって変わります。
たとえば、NTT東日本のひかり電話は、利用にフレッツ光の契約が必要で、月額利用料は基本料金や通話料などの合計として案内されています。出典:NTT東日本「ひかり電話 月額利用料」
通話録音、音声ガイダンス、スマホ連携、CTI連携などを使う場合は、追加費用が発生することがあります。必要な機能だけを選ぶことが、月額費用を抑えるポイントです。
ビジネスフォンの費用は、電話機の台数だけで決まるわけではありません。利用人数、同時通話数、外線・内線の数、工事内容、保守範囲によって変わります。
同じ「5台導入」でも、既存設備を使える場合と、配線工事や回線手配が必要な場合では費用が変わります。見積もりでは、電話機の台数だけでなく、設置場所や現在の回線状況も伝えると確認がスムーズです。
ビジネスフォンの導入方法は、初期費用だけでなく、契約期間、保守、保証、入れ替えやすさまで含めて比較する必要があります。新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXは、それぞれ向いている会社が異なります。
新品ビジネスフォンは、保証や最新機能を重視したい場合に検討しやすい導入方法です。長期利用を前提にする場合や、今後の増設・保守まで見据えたい場合に向いています。
中古ビジネスフォンは、初期費用を抑えやすい選択肢です。ただし、在庫状況、機器の状態、保証期間、保守対応の可否を確認する必要があります。
中古だから必ず安く済むとは限りません。電話機本体が安くても、主装置やユニット、工事費、保守費を含めると想定より費用がかかる場合があります。
新品・中古のどちらが合うかは、予算だけでなく、利用予定年数、必要機能、故障時の対応、保証・保守の希望で判断しましょう。詳しくは、新品ビジネスフォンや中古ビジネスフォンのページでも確認できます。
リースは、まとまった初期費用を抑えながら機器を導入したい場合に検討されます。長期利用を前提にするケースが多く、月額で支払える点がメリットです。
ただし、リースは契約期間中の支払いが続くため、総支払額、途中解約条件、保守の扱いを確認する必要があります。初期費用を抑えられることと、総額が安くなることは同じではありません。
レンタルは、短期間だけ使いたい場合や、一時的に電話機を増やしたい場合に向いています。長期利用では購入やリースより割高になる場合があるため、利用期間を明確にして比較することが重要です。
クラウドPBXは、インターネット回線を使って電話環境を構築する方法です。物理的な主装置を置かない構成にできる場合があり、スマホ連携や複数拠点での利用に向いているケースがあります。
一方で、クラウドPBXなら必ず工事が不要になるわけではありません。利用端末、既存番号、ネットワーク環境、ルーターやLAN環境、通話録音などの機能によって、初期設定やネットワーク整備が必要になる場合があります。
\ 費用と導入方法をまとめて確認 /
ビジネスフォンの必要費用は、会社規模や電話の使い方によって変わります。少人数なら台数と基本機能、大人数や複数拠点なら主装置容量・回線数・保守・拠点間通話まで含めて確認しましょう。
小規模オフィスや開業時は、必要な電話機台数、代表番号の使い方、内線・保留・転送の必要性を確認しましょう。最初から多機能な構成にすると、使わない機能に費用がかかる場合があります。
一方で、家庭用電話機だけでは、複数人での着信対応や保留転送、部署ごとの取り次ぎに限界が出ることがあります。
費用を抑える場合でも、今必要な機能と近い将来必要になりそうな機能を分けて考えると失敗しにくくなります。
10〜30人規模になると、代表番号への着信、複数部署への取り次ぎ、同時通話数、内線運用が重要になります。電話機の台数だけでなく、主装置の容量や将来の増設余地も確認しましょう。
この規模では、初期費用だけを抑えると、あとから増設や設定変更で追加費用が発生する場合があります。
最初の見積もり時に、半年後・1年後の増員予定や拠点追加の可能性も伝えておくと、後からの追加費用を見通しやすくなります。
複数拠点で電話を使う場合は、拠点間の通話、代表番号の扱い、スマホ連携、保守範囲、ネットワーク環境まで確認が必要です。主装置型が向く場合もあれば、クラウドPBXが向く場合もあります。
拠点間通話やスマホ連携は便利ですが、契約内容やネットワーク条件によって費用が変わります。
無料や必ず安いと考えるのではなく、通話量、利用人数、回線環境、保守対応を含めて比較しましょう。
ビジネスフォンの見積もりでは、機器代だけでなく、工事費、回線費、保守費、オプション費、将来の増設費まで確認することが重要です。項目を分けて確認すると、想定外の費用を防ぎやすくなります。
見積もりを依頼する前に、利用人数、必要な電話機台数、同時に通話する人数、現在の電話番号、回線種別を整理しておきましょう。
特に、電話機台数と同時通話数は分けて考える必要があります。電話機が10台あっても、同時に外線通話する人数が少なければ、必要な回線数は変わります。反対に、受付やコール対応が多い場合は、同時通話数を多めに見ておく必要があります。
ビジネスフォンの工事費は、電話機の台数だけで決まるわけではありません。既存配線を使えるか、新たにLAN配線や電話線工事が必要か、主装置をどこに設置するか、データ設定がどれくらい必要かによって変わります。
工事条件を詳しく確認したい場合は、ビジネスフォン工事・設置の案内も参考になります。
「工事不要」と案内される場合でも、ネットワーク設定や現地確認が必要になるケースがあります。作業範囲を事前に確認しておくことが大切です。
導入後の費用として、保守費や故障対応費も確認しておきましょう。保守契約に含まれる範囲、出張対応の条件、代替機の有無、設定変更の費用は業者によって異なります。
将来的に人員が増える場合は、電話機の増設費や主装置の容量も重要です。初期費用を抑えられても、増設時に大きな追加費用が発生する場合があります。
ビジネスフォンの費用を抑えることは大切ですが、安さだけで選ぶと、保守・保証・増設・回線条件で後から費用が増える場合があります。初期費用だけでなく、運用中の費用まで含めて比較しましょう。
中古ビジネスフォンは、初期費用を抑えたい場合に有力な選択肢です。ただし、機器の状態、在庫、保証、保守対応、主装置との互換性を確認する必要があります。
電話機だけを安く購入しても、主装置やユニットが合わなければ使えない場合があります。中古を選ぶ場合は、本体価格だけでなく、設置後に問題なく運用できるかまで確認しましょう。
月額費用を抑えたい場合は、回線契約や通話料の見直しも重要です。ひかり電話、IP電話、クラウドPBX、既存の固定電話回線など、選択肢によって基本料や通話料、番号の扱いが変わります。
ただし、回線を変更すれば必ず安くなるとは限りません。番号をそのまま使えるか、FAXを使うか、拠点間通話が多いか、インターネット回線の品質に問題がないかなども含めて確認しましょう。
電話回線や番号の考え方を詳しく確認したい場合は、電話回線サービスの案内も参考になります。
クラウドPBXは、スマホ連携や拠点利用を重視する場合に検討しやすい方法です。物理的な主装置を置かない構成にできる場合もあり、柔軟に利用人数を増減しやすい点が特徴です。
一方で、インターネット回線の品質、利用端末、番号の扱い、通話料、オプション費、初期設定費によって総額は変わります。初期費用だけでなく、月額費用と運用条件を含めて比較しましょう。
ビジネスフォンの費用は、記事内の相場だけでは最終判断が難しい場合があります。台数、回線、工事、保守、既存設備の状態によって、必要な構成や見積もりが変わるためです。
OFFICE110では、ビジネスフォンの販売、工事、保守までまとめて相談できます。新品・中古・リース・クラウドPBXなど、どの導入方法が合うか迷っている場合も、自社の条件に合わせて整理しやすくなります。
費用相談で確認できること
利用人数、必要な電話機台数、現在の回線、設置場所、既存配線、保守の希望などをもとに、導入費用や月額費用の見方を整理できます。見積もり金額は条件によって変わるため、まずは分かる範囲の情報をまとめておくと相談が進めやすくなります。
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ビジネスフォンの価格は、電話機本体だけでなく、主装置、工事費、回線費、保守費まで含めて総額で確認することが大切です。
新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXには、それぞれ向き不向きがあります。初期費用だけで判断すると、導入後に保守費や増設費、回線費などで想定外の費用が発生する場合があります。
費用を比較するときは、まず初期費用と月額費用を分け、次に台数、回線、工事、保守、将来の増設予定を整理しましょう。
ビジネスフォンの費用でお悩みなら
自社に合う電話環境は、電話機の価格だけで決まるものではありません。利用人数、代表番号の受け方、同時通話数、回線や工事の条件、導入後の保守まで含めて考えることが大切です。
OFFICE110では、ビジネスフォンの販売・工事・保守までまとめて相談できます。まずは、必要な電話機台数、現在の回線、設置場所、予算感を整理してみてください。
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