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ビジネスフォン（ビジネスホン）の価格を調べている方がまず知りたいのは、「自社の場合、大体いくら見ておけばよいのか」ではないでしょうか。
ビジネスフォンは、電話機本体だけでなく、主装置・工事費・回線費・保守費まで含めて考える必要があります。
この記事では、新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXの費用目安と、見積もり前に確認すべきポイントを整理します。
結論
ビジネスフォンの導入費用は、小規模構成でも数十万円規模になることがあり、台数・主装置・工事内容・回線契約によって大きく変わります。「新品」は保証や長期利用に向き、「中古」は初期費用を抑えやすい選択肢です。ただし、価格だけで選ぶと、工事費・保守費・増設費で想定外の費用が出ることがあります。まずは費用内訳を分けて確認し、自社の台数・回線・設置環境に合う方法を比較しましょう。
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
ビジネスフォンの価格は、電話機本体だけを見ると安く見えることがあります。しかし実際には、主装置・工事費・回線費・保守費を含めて総額で確認することが大切です。
以下は、見積もり前に把握しておきたい一般的な費用目安です。金額は導入条件によって変わるため、固定価格ではなく比較の目安として見てください。
※上記は価格を比較するための目安です。
ビジネスフォンは、購入方法や契約形態によって費用のかかり方が変わります。
初期費用だけでなく、「月額費用」「保守」「契約期間」「将来の増設」まで含めて比較しましょう。
登（のぼり）
実際のビジネスフォンの導入費用は、導入台数、主装置の有無、回線数、既存配線の状態、契約条件によって変わります。正式な金額は見積もりで確認してくださいね。
ビジネスフォンの費用は、「初期費用」と「月額費用」に分けると見積もりの内訳を確認しやすくなります。
この章では、導入時に発生しやすい費用を大きく分類し、どの項目が条件によって変わりやすいのかを整理します。
ビジネスフォンの初期費用には、「電話機本体」「主装置」「ユニット」「設置工事」「配線」「データ設定」などが含まれます。
主装置とは、複数の電話機や内線・外線を制御する中核機器です。代表番号への着信を複数の電話機で受けたり、保留転送や内線通話を行ったりするために使われます。
ただし、すべての導入方法で物理的な「主装置」を置くとは限りません。
クラウドPBXのように、インターネット経由で電話機能を利用する構成では、従来型の主装置を置かない場合もあります。
ビジネスフォンの初期費用は、新品か中古か、必要な電話機の台数、主装置の容量、既存配線を使えるかどうかで変わることを覚えておきましょう。
ビジネスフォンの初期費用は、電話機本体の価格だけでなく、設置や設定にかかる費用も合わせて確認しましょう。
ビジネスフォンの月額費用には、「電話回線の基本料」「通話料」「保守費」「クラウドPBXの利用料」「オプション利用料」などがあります。
回線費は、ひかり電話・IP電話・クラウドPBX・既存の固定電話回線など、契約するサービスによって変わります。
たとえば、NTTのひかり電話は、利用に「フレッツ光」の契約が必要です。料金は回線契約、対応機器、通話料、付加サービスなどで変わります。出典：NTT東日本
通話録音、音声ガイダンス、スマホ連携、CTI連携などを使う場合は、追加費用が発生することがあります。
ちなみに、CTIとは、電話と顧客管理システムなどを連携させる仕組みです。便利な機能ですが、必要な機能だけを選ばないと月額費用が増える場合がありますよ。
ビジネスフォンの費用は、次の条件で変わりやすくなります。
同じ「5台導入」でも、「既存設備を使える場合」と「配線工事や回線手配が必要な場合」では費用が変わります。
見積もりでは、電話機の台数だけでなく、設置場所や現在の回線状況も伝えると確認がスムーズです。
ビジネスフォンの工事費は台数だけでなく、配線状況や主装置の設置場所でも大きく変わるんですよ。
ビジネスフォンの導入方法は、初期費用だけでなく、契約期間・保守・保証・入れ替えやすさまで含めて比較する必要があります。
新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXは、それぞれ向いている会社が異なります。
この章では、導入方法ごとの費用感と注意点の全体像をつかみましょう。
まずは、ビジネスフォンの電話機の「新品」と「中古」で費用を比較します。
中古だから必ず安く済むとは限りません。電話機本体が安くても、主装置やユニット、工事費、保守費を含めると想定より費用がかかる場合があります。
新品と中古は、購入価格だけでなく、導入後の使いやすさやサポートまで含めて比較しましょう。
リースは、まとまった初期費用を抑えながら機器を導入したい場合に検討されます。長期利用を前提にするケースが多く、月額で支払える点がメリットです。
ただし、リースは契約期間中の支払いが続くため、総支払額、途中解約条件、保守の扱いを確認する必要があります。「初期費用を抑えられること」と「総額が安くなること」は同じではありません。
レンタルは、短期間だけ使いたい場合や一時的に電話機を増やしたい場合に向いています。長期利用では購入やリースより割高になる場合があるため、利用期間を明確にして比較することが重要です。
クラウドPBXは、インターネット回線を使って電話環境を構築する方法です。物理的な主装置を置かない構成にできる場合があり、スマホ連携や拠点利用に向いているケースがあります。
ただし、クラウドPBXなら必ず工事が不要になるわけではありません。
クラウドPBXは、「利用する端末」、「既存番号」、「ネットワーク環境」、「ルーターやLAN環境」、通話録音などの「様々な機能」によって、初期設定やネットワーク整備が工事が必要になることがあります。
ビジネスフォンの必要な費用は、会社規模や電話の使い方によって変わります。
少人数なら台数と基本機能、大人数や複数拠点なら主装置容量・回線数・保守・拠点間通話などを含めて確認する必要があります。
この章では、小規模・中規模・複数拠点の3つに分けて、費用を見るときの優先順位を整理します。
小規模オフィスや開業時は「必要な電話機台数」、「代表番号の使い方」、「内線・保留・転送の必要性」を確認しましょう。
最初から多機能な構成にすると、使わない機能に費用がかかる場合があります。
一方で、家庭用電話機だけでは、複数人での着信対応や保留転送、部署ごとの取り次ぎに限界が出ることがあります。
小規模オフィスや開業時は、ビジネスフォンの費用を抑える場合でも、「今必要な機能」と「近い将来必要になりそうな機能」を分けて考えると失敗しにくくなります。
10〜30人規模になると「代表番号への着信」、「複数部署への取り次ぎ」、「同時通話数」、「内線運用」が重要になります。
電話機の台数だけでなく、主装置の容量や将来の増設余地も確認しましょう。
この規模では、初期費用だけを抑えると、あとから増設や設定変更で追加費用が発生する場合があります。
中規模オフィスは、最初の見積もり時に半年後・1年後の増員予定や拠点追加の可能性も伝えておくと安心です。
複数拠点で電話を使う場合は、「拠点間の通話」、「代表番号の扱い」、「スマホ連携」、「保守範囲」、「ネットワーク環境」まで確認が必要です。
複数拠点や拡張予定がある場合は、主装置型が向く場合もあれば、クラウドPBXが向く場合もあります。
拠点間通話やスマホ連携は便利ですが、契約内容やネットワーク条件によって費用が変わります。
拠点が複数ある場合は、「無料」「必ず安い」と考えるのではなく、通話量、利用人数、回線環境、保守対応を含めて比較しましょう。
ビジネスフォンの見積もりでは、機器代だけでなく、工事費、回線費、保守費、オプション費、将来の増設費まで確認することが重要です。
ビジネスフォンの見積もりは、項目を分けて確認すると想定外の費用を防ぎやすくなります。
この章では、見積もり前に整理する情報と、業者に確認すべき費用項目を分けて説明します。
ビジネスフォンの見積もりを依頼する前に、まず以下を整理しておきましょう。
特に、電話機台数と同時通話数は分けて考える必要があります。
電話機が10台あっても、同時に外線通話する人数が少なければ、必要な回線数は変わります。反対に、受付やコール対応が多い場合は、同時通話数を多めに見ておく必要があります。
ビジネスフォンの工事費は、電話機の台数だけで決まるわけではありません。
既存配線を使えるか、新たにLAN配線や電話線工事が必要か、主装置をどこに設置するか、データ設定がどれくらい必要かによって変わります。
受け取った見積もりでは、次の項目を確認しましょう。
「工事不要」と案内される場合でも、ネットワーク設定や現地確認が必要になるケースがあります。作業範囲を事前に確認しておくことが大切です。
既存配線を使えるかどうかで、工事内容と見積もりは大きく変わるんです。
ビジネスフォン導入後の費用として、保守費や故障対応費も確認しておきましょう。
保守契約に含まれる範囲、出張対応の条件、代替機の有無、設定変更の費用は業者によって異なります。
また、将来的に人員が増える場合は、電話機の増設費や主装置の容量も重要です。初期費用を抑えられても、増設時に大きな追加費用が発生することがあります。
見積もり時には、現在の費用だけでなく、将来の変更費用も確認しましょう。
ビジネスフォンの費用を抑えることは大切ですが、安さだけで選ぶと、保守・保証・増設・回線条件で後から費用が増える場合があります。
初期費用だけでなく、運用中の費用まで含めて比較することが重要です。
この章では、費用を抑える代表的な方法と、その際に確認すべき注意点を整理します。
中古ビジネスフォンは、初期費用を抑えたい場合に有力な選択肢です。
ただし、機器の状態、在庫、保証、保守対応、主装置との互換性を確認する必要があります。
特に、電話機だけを安く購入しても、主装置やユニットが合わなければ使えない場合があります。
中古を選ぶ場合は、電話機本体の価格だけでなく、設置後に問題なく運用できるかまで確認しましょう。
月額費用を抑えたい場合は、回線契約や通話料の見直しも重要です。
ひかり電話、IP電話、クラウドPBX、既存の固定電話回線など、選択肢によって基本料や通話料、番号の扱いが変わります。
ただし、回線を変更すれば必ず安くなるとは限りません。番号をそのまま使えるか、FAXを使うか、拠点間通話が多いか、インターネット回線の品質に問題がないかなども含めて確認しましょう。
既存回線を前提に見積もる場合は、現在の契約内容と今後の切替方針も確認してくださいね。
クラウドPBXは、スマホ連携や拠点利用を重視する場合に検討しやすい方法です。
物理的な主装置を置かない構成にできる場合もあり、柔軟に利用人数を増減しやすい点が特徴です。
一方で、インターネット回線の品質、利用端末、番号の扱い、通話料、オプション費、初期設定費によって総額は変わります。
クラウドPBXは初期費用だけでなく、月額費用と運用条件を含めて比較しましょう。
ビジネスフォンの費用は、この記事内の相場だけでは最終判断が難しいため、台数・回線・工事・保守条件を整理したうえで相談するのが安全です。
機種や導入方法を確認してから相談すると、見積もり内容も比較しやすくなります。
この章では、ビジネスフォンの相談前に整理する情報を整理します。
この記事でも何度もご案内していますが、ビジネスフォンの相談前には、「利用人数」、「必要な電話機台数」、「現在の電話番号」、「回線契約」、「設置場所」、「予算感」を整理しておくとスムーズです。
すべて分からなくても問題ありませんが、分かる範囲を伝えることで、見積もりの精度が上がります。
固定電話番号をそのまま使いたい場合は、現在の番号の取得元、契約中の事業者、移転先、移行先サービスによって条件が変わります。
2025年1月14日から「双方向番号ポータビリティ」が開始されています。しかし、実際の可否は個別条件の確認が必要です。出典：NTT西日本
双方向番号ポータビリティとは、03や06などの市外局番の固定電話の番号（0ABJ番号）をNTT以外の通信事業者を含む事業者間でも電話番号を変更せずにそのまま移転（乗り換え）が可能な仕組みのことです。
ビジネスフォンの費用や見積もりの相談は、自社の条件に合わせて確認するためのものです。
一方、OFFICE110は取扱機種や導入方法の全体像を確認するWebサイトです。
先に商品や導入方法を見ておくと、相談時に「新品がよいのか」「中古でもよいのか」「クラウドPBXも検討するのか」を整理しやすくなります。
ビジネスフォンの価格は、電話機本体だけでなく、主装置、工事費、回線費、保守費、オプション費まで含めて考える必要があります。新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXにはそれぞれ向き不向きがあり、初期費用だけで判断すると、導入後に想定外の費用が発生する場合があります。
費用を比較するときは、まず初期費用と月額費用を分け、次に台数・回線・工事・保守・将来の増設予定を整理しましょう。詳しい契約条件や料金は個別に確認が必要ですが、この記事で全体像を押さえておけば、見積もり時に確認すべきポイントが分かりやすくなります。
ビジネスフォンでお悩みなら
ビジネスフォンの費用は、台数・回線・設置環境・保守内容によって変わります。記事の内容をもとに、自社に合う導入方法や概算費用を整理したい場合は、OFFICE110の専門スタッフへご相談ください。
相談前に、取扱機種や導入方法の全体像を確認しておくと、新品・中古・リースなどの比較軸を整理しやすくなります。商品や導入の流れを先に見たい方は、ビジネスフォン総合TOPページも参考にしてください。
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