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ビジネスフォン（ビジネスホン）をリースで導入したいと思っても、「月額はいくらか」「購入やレンタルとどちらがよいか」「途中解約や契約満了後はどうなるのか」は分かりにくいものです。
リースは初期費用を抑えやすい一方、契約期間・保守範囲・総支払額によって向き不向きが変わります。
この記事では、相談や見積もり前に整理したいポイントを解説します。
結論
ビジネスフォンのリースは、電話機や主装置などを月額で利用し、初期費用を抑えながら導入しやすい方法です。ただし、購入より必ず安いわけではありません。契約期間、月額料金に含まれる範囲、保守対応、途中解約、契約満了後の返却・再リースなどを確認したうえで、自社の利用年数や台数に合うか判断することが大切です。
※費用や契約条件は、機種・台数・工事内容・契約期間・保守範囲によって異なります。正式な金額は見積もりで確認してください。
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
ビジネスフォンのリースは、電話機や主装置などを月額で利用する契約方法です。初期費用を抑えやすい一方で、契約期間・所有権・満了後の扱いは購入やレンタルと異なります。
ここでは、まずリースの基本的な仕組みを確認し、そのうえで購入・レンタルとの違いを整理します。導入期間や費用の考え方によって、向いている方法は変わります。
ビジネスフォンのリースでは、電話機や主装置などの機器をリース会社が購入し、利用者は月額料金を支払って使います。
導入時にまとまった機器代を支払うのではなく、契約期間中に分割して支払うようなイメージです。
主装置とは、外線・内線・保留・転送などを制御するビジネスフォンの中心機器です。電話機だけでなく主装置や周辺機器、設置に関わる費用がリース対象に含まれる場合もあります。
ただし、何が月額料金に含まれるかは契約内容によって異なります。保守や故障時対応がリース料金に含まれるか、別契約になるかも確認が必要です。
ビジネスフォンのリースは、リース会社が機器を新たに購入して貸し出す形が一般的なため、新品機器での契約が中心です。中古ビジネスフォンを希望する場合は、リースではなく購入やレンタルが候補になることもあります。
登（のぼり）
リース契約前は、月額だけを見るのではなく、修理対応・代替機・訪問費・受付時間なども含めて確認しましょう。また、機器代だけでなく工事範囲と保守条件も一緒に確認しましょう。
リース・購入・レンタルは、費用のかかり方と利用期間が異なります。
現場では、ビジネスフォンのリースは新品機器で案内されるケースが中心です。中古ビジネスフォンを希望する場合は、購入やレンタルも比較対象になります。
リースが向いているのは、初期費用を抑えながらビジネスフォンを導入したい会社です。開業時や移転時など、電話機以外にも費用がかかるタイミングでは、月額で管理しやすくなる場合があります。
一方で、短期間だけ使いたい場合や、将来的に移転・縮小の可能性が高い場合は注意が必要です。契約期間中の解約条件によっては、残りのリース料に関わる費用が発生する可能性があります。
ビジネスフォンを長期的に同じ機器を使い続ける予定で、初期費用を用意できる場合は、「購入」のほうが総額を抑えられることもあります。
購入・リース・レンタルの違いをさらに比較したい場合は、以下の記事が参考になります。
ビジネスフォンのリース料金は、電話機・主装置・工事費・契約期間・料率・保守条件などで変わります。月額だけで判断せず、総支払額と含まれる範囲を確認することが大切です。
ここでは、リース料金に含まれやすい項目と、見積書で確認したいポイントを分けて整理します。金額例を使う場合も、あくまで目安として扱いましょう。
ビジネスフォンのリース料金には、主に以下のような項目が関係します。
ただし、これらがすべて月額料金に含まれるとは限りません。工事費が別途になる場合や、保守契約を別で結ぶ場合もあります。
リースの見積もりを見るときは、「月額いくらか」だけでなく、「その月額に何が含まれていて、何が別料金になるのか」を確認することが重要です。
月額料金が安く見えても、契約期間が長ければ総支払額は大きくなります。反対に、月額がやや高くても、保守や工事範囲が含まれていれば、結果的に管理しやすい場合もあります。
確認したいのは、次のような項目です。
「月々数千円から」といった表現は目安として参考になりますが、自社の台数・設置環境・契約条件にそのまま当てはまるとは限りませんよ。
見積もり前には、利用人数や必要台数を整理しておくと、費用の比較がしやすくなります。
たとえば、社員数と電話機の台数は必ずしも同じではありません。受付、代表電話、部署ごとの共用電話、会議室、倉庫、店舗バックヤードなど、実際に電話を使う場所をもとに考える必要があります。
また、既存の主装置や配線を使えるかどうかでも費用は変わります。
既存設備の流用可否は現地状況によって変わるため、自己判断せず、設置環境を確認してもらうのが安全です。
ビジネスフォンのリース費用を抑えるには、必要台数・機能・工事内容・回線条件を整理し、同じ条件で見積もりを比較することが重要です。また、安さだけでなく、保守や契約期間も合わせて確認します。
費用を下げる方法は、単純な値引きだけではありません。不要な機能を外す、台数を見直す、工事内容を確認するなど、契約前の整理が大切です。
ビジネスフォンの台数が増えるほど、機器代や工事費は上がりやすくなります。
まずは、社員数ではなく「実際に電話を使う場所」と「同時に電話を使う人数」で必要台数を考えましょう。
受付や代表電話を受ける場所、営業担当の席、会議室、店舗や倉庫など、電話が必要な場所を整理します。すべての席に電話機が必要とは限りませんが、少なすぎると取り次ぎや保留転送に支障が出る場合があります。
機能も同じです。録音、音声ガイダンス、スマホ連携、ナンバーディスプレイなどは便利ですが、必要性が低い機能まで入れると月額が上がる可能性があります。
台数は社員数だけで決めず、受付・共有席・会議室など実際に電話を使う場所を確認すると、無駄な増設を防ぎやすくなりますよ。
複数の見積もりを比較するときは、条件をそろえることが重要です。
台数や機種、主装置、工事範囲、保守条件、契約年数が違うと、月額だけでは正しく比較できません。
特に注意したいのは、工事費や保守の扱いです。ある見積もりでは月額に含まれ、別の見積もりでは別料金になっている場合があります。
見積もりを比較するときは、次の条件をそろえて確認しましょう。
私の経験では、月額だけを比べると工事費や保守範囲の差を見落としやすいです。見積もり比較では、台数・工事・保守・契約年数をそろえて確認しましょう。
ビジネスフォンの費用は、機器だけで決まるわけではありません。
「電話回線」、「インターネット回線」、「既存配線」、「LAN配線」、「設置場所」の状況によって、工事費や月額費用が変わる場合があります。
回線契約と同時に見積もることで、工事内容や月額費用をまとめて比較しやすくなります。
ただし、回線とセットにすれば必ず安くなるとは限りません。キャンペーンや割引条件は時期や契約内容で変わるため、最新条件の確認が必要です。
回線や既存配線の状態で工事費は変わります。見積もり時は、機器代だけでなく工事範囲も確認しましょう。
リース料金だけでなく毎月の通信費も見直したい場合は、以下の記事を参考にしてください。
ビジネスフォンのリース契約では、月額料金だけでなく、途中解約の扱い・保守範囲・故障時対応・契約満了後の選択肢を確認する必要があります。
条件を見落とすと、想定外の費用や運用負担につながります。
特に注意したいのは、契約期間中と契約満了時の対応です。ここでは、契約前に確認すべき項目を分けて整理します。
一般的なリース契約では、契約期間中の途中解約が制限されることがあります。
解約できる場合でも、残りのリース料に関わる費用が発生する可能性があります。
そのため、リース契約を結ぶ前には、今後の移転・増員・縮小の予定も含めて検討しましょう。
開業直後や移転直後など、将来の台数変更が読みにくい場合は、契約期間や増設時の対応も確認しておくと安心です。
「月額が安いから」という理由だけで長期契約を選ぶと、後から変更しにくくなる場合がありますよ。
リース契約だからといって、保守や修理対応が必ず含まれるとは限りません。
保守が月額に含まれる契約もありますが、別契約になる場合もあります。
ビジネスフォンは、代表電話や取引先対応に関わる設備です。故障時にどこまで対応してもらえるかは、費用と同じくらい重要な確認項目です。
電話が止まると業務影響が大きいため、保守範囲と連絡先は契約前に確認しましょう。
リース契約が満了した後は「機器を返却する」「再リースする」「別の機器へ入れ替える」などの選択肢があります。
買取が可能かどうかは契約条件によって異なるため、事前確認が必要です。
再リースは、同じ機器を継続して使いたい場合に検討されることがあります。ただし、保守や修理対応、動産保険の扱いが変わる可能性があるため、月額だけで判断しないようにしましょう。
満了が近づいたら、現在の利用状況、故障頻度、必要機能、今後の増設予定を確認し、継続・入れ替え・別方式への変更を比較することが大切です。
満了時は、電話機が使えるかだけでなく、故障頻度・保守範囲・今後の増設予定まで見て、再リースか入れ替えかを判断しましょう。
ビジネスフォンの購入方法（支払い方法）でリースが合うかは、初期費用だけでなく、利用年数・必要台数・工事内容・保守希望・満了後の方針で判断します。
見積もり前に条件を整理しておくと、比較しやすくなります。
ここでは、見積もり前に確認したい項目を整理します。すべて決まっていなくても、現状を把握しておくことで相談が進めやすくなります。
まず確認したいのは、利用人数と必要台数です。
社員数だけでなく、電話を受ける人、外線を使う人、内線で取り次ぐ人、共有で使う場所を整理しましょう。
確認項目の例は以下です。
この整理ができていると、必要以上に高い構成になりにくく、反対に台数不足で業務に支障が出るリスクも抑えやすくなります。
私の今までの経験では、社員数よりも「同時に通話する人数」と「電話を置く場所」を確認した方が、台数の過不足を防ぎやすくなりますね。
すでにビジネスフォンを使っている場合は、既存の主装置・電話機・配線・回線を確認しましょう。
流用できる場合もありますが、機種や年式、配線状況、回線種別によっては入れ替えが必要になることもあります。
特に移転や増設では、既存設備をそのまま使えるとは限りません。配線工事、LAN工事、電話回線の手続きが関係する場合があります。
見積もり前には、現在使っている電話機のメーカーや型番、主装置の有無、利用中の回線サービスを分かる範囲で整理しておくとよいでしょう。
リースは便利な選択肢ですが、すべての会社に最適とは限りません。
初期費用を抑えたい場合はリースが候補になりますが、総額を抑えたい場合は「中古購入」や「一括購入」が合うこともあります。
リースを検討するときは、「月額で払えるか」だけでなく、「何年使う予定か」「所有したいか」「保守をどうするか」まで含めて判断しましょう。
リース以外の選択肢も比べたい場合は、以下の記事も参考になります。
ビジネスフォンのリースは、初期費用を抑えながら電話設備を導入しやすい方法です。ただし、月額料金だけで判断すると、総支払額・保守範囲・途中解約・契約満了後の対応を見落とす可能性があります。
見積もり前には、以下を整理しておくと比較しやすくなります。
リースを検討する際は、購入・レンタル・中古購入とも比較し、自社の利用年数や必要台数に合うかを確認しましょう。見積もり前に、台数・回線・工事・保守条件を整理しておくと、無理のない導入方法を選びやすくなります。
ビジネスフォンのリースのことなら
ビジネスフォンのリース費用は、台数・主装置・工事内容・回線状況・保守条件によって変わります。自社の条件で月額や総額を整理したい場合は、見積もり相談で確認すると判断しやすくなります。まずはOFFICE110の無料相談をご利用ください。
問い合わせ前に、取扱機種や導入までの流れを確認しておくと、相談内容を整理しやすくなります。機種や導入方法を先に見たい方は、ビジネスフォン総合TOPページをご覧ください。
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