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クラウドPBXの構築とは、クラウド上のPBX機能に外線電話サービスと利用端末を接続し、電話番号・内線・着信ルールなどを設定することです。大規模な主装置工事を省ける場合がありますが、既存番号や固定電話機を使う場合は接続機器や回線側の手続きが必要になることがあります。
PBXとは、外線と内線、内線同士の通話を制御する電話交換システムのことです。クラウドPBXでは、この機能をクラウド上で利用します。
この記事では、クラウドPBXの構築に必要なもの、要件整理から設定・開通テストまでの手順、事業者と利用企業が行う設定を初心者向けに解説します。
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）／電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
クラウドPBXは、クラウド上のPBX機能に外線電話サービスとスマートフォン・PC・IP電話機などの端末を接続して利用する仕組みです。
従来型のビジネスフォンでは、オフィスにPBXや主装置を設置し、主装置と電話機、FAXなどを配線して電話環境を構築します。
クラウドPBXでは、外線と内線を制御する機能をクラウド上で利用します。スマートフォンやPCなどの端末側は、インターネット回線やモバイル通信を介してクラウドPBXへ接続します。
外線電話は、契約する電話サービスや電話番号、既存回線などの条件に応じてクラウドPBXへ接続します。既存の回線や電話設備を利用する場合は、ゲートウェイなどの接続機器が必要になることがあります。
そのため、クラウドPBXの構築は、スマートフォンへアプリをインストールするだけで完了するとは限りません。電話番号、外線サービス、端末、既存PBX、着信ルールなどを一体として設計します。
クラウドPBXの構築では、クラウド上の設定だけでなく電話番号・回線・端末・着信ルールをまとめて確認することが重要です。
クラウドPBXそのものの定義や基本的な仕組みは、クラウドPBXの仕組みを基礎から詳しく解説した記事をご確認ください。
電話回線、クラウド上のPBX、端末の接続関係を詳しく確認したい方は、クラウドPBXの構成図を解説した記事も参考になります。
クラウドPBXを構築するには、サービスの契約に加えて、インターネット環境や利用端末などを準備します。
既存の電話番号や固定電話機を使う場合は、現在の電話回線や設備を確認したうえで、必要な接続機器を判断することも重要です。
クラウドPBXを利用するには、サービス提供事業者との契約が必要です。
サービスによって、利用できる電話番号、端末、内線・着信機能、初期設定の範囲などが異なります。自社で予定している構成を実現できるか、契約前に確認しましょう。
スマートフォンやPCを電話端末として利用する場合は、クラウドPBX事業者が提供するアプリやソフトウェアを使用します。
導入前には、使用予定の端末がアプリの対応OSや推奨機種に含まれているか確認します。古いOSや動作対象外の端末では、アプリをインストールできても正常に動作しない可能性があります。
契約後は、事業者や社内管理者から発行されたアカウントを登録し、利用者ごとに内線番号や発信番号などを設定します。アプリの導入作業を事業者と利用企業のどちらが行うかは、契約内容によって異なります。
クラウドPBXは、端末とクラウド上のシステムとの通信にインターネットを利用するため、安定した通信環境が必要です。
オフィスではインターネット回線だけでなく、社内LAN、Wi-Fiルーター、アクセスポイント、同時接続する端末数なども確認します。
回線を契約しているだけではなく、実際に電話を利用する場所まで安定して通信できることが重要です。
通話品質に影響する原因や対策は、クラウドPBXの音質を詳しく解説した記事で確認できます。
クラウドPBXで通話するための端末を準備します。代表的な端末は、スマートフォン、PC、タブレット、IP電話機です。
外出先やテレワークではスマートフォンやPC、オフィスの受付や共用席ではIP電話機を使うなど、業務内容に合わせて端末を組み合わせられます。
従業員の個人端末を業務利用するBYODに対応するサービスもあります。ただし、社内規程やセキュリティ方針に合うかを確認してから導入しましょう。
現在の電話番号や固定電話機、既存PBXなどを利用する場合は、既存設備とクラウドPBXを接続する機器が必要になることがあります。
代表的な接続機器の一つがVoIPゲートウェイです。VoIPゲートウェイは、既存の電話回線や電話設備と、IPネットワーク側の電話システムを接続するために使われます。
ただし、既存番号を継続するすべてのケースでVoIPゲートウェイが必要になるわけではありません。必要な機器や手続きは、現在の番号の契約状況、番号種別、外線サービス、導入するクラウドPBXによって異なります。
既存番号の継続条件は、クラウドPBXで電話番号をそのまま使う方法をご覧ください。
既存PBXを残したまま段階的に移行する場合は、クラウドPBXと既存PBXを併用する方法も確認しておきましょう。
クラウドPBXの構築は、サービスを契約してから電話の使い方を考えるのではなく、現在の環境と導入後の運用を整理してから進めます。
基本的な流れは、要件整理、サービスの対応確認、既存環境の調査、クラウドPBXの設定、端末設定・開通テストの順です。
最初に、クラウドPBXをどのように使いたいか整理します。
利用人数だけでなく、拠点、部署、電話番号、端末、同時通話数、営業時間内外の対応などを確認することが重要です。
同時通話数は、利用者数や端末数とは異なります。端末が20台あっても、同時に外線通話するのが5人であれば、必要な外線接続数の考え方も変わります。
整理した要件をもとに、予定している電話番号、端末、着信方法などに対応するクラウドPBXを選びます。
特に、既存番号の継続可否、固定電話機への対応、既存PBXとの接続可否、初期設定を依頼できる範囲は、構築方法に影響します。
料金や一般的なサービス比較は専用記事へ任せ、本記事では、自社の構築条件を実現できるサービスかどうかを確認することが重要です。
候補となるサービスを比較する際は、クラウドPBXサービスの比較・選び方も参考にしてください。
サービスの候補が決まったら、現在の電話環境を調査し、クラウドPBXへ移行できる範囲を確認します。
契約書や請求書だけでは設備構成を確認できない場合があります。PBXやルーターなどの機器名・型番、配線状況も確認できると、必要な作業や接続機器を判断しやすくなります。
自社に必要な構築内容を確認したい方へ
必要な機器や作業は、現在の電話番号・回線・既存PBX・端末構成によって変わります。クラウドPBX構築について相談できる内容を確認する
サービスと移行方法が決まったら、クラウドPBX環境を作成し、利用者や電話番号を登録します。
一般的には、サービス提供事業者がクラウドPBXの利用環境や外線接続を用意し、利用企業が利用者、内線番号、着信グループなどの運用条件を決めます。
事業者側と利用企業側の作業範囲はサービスによって異なるため、誰がどの設定を担当するかを事前に確認しておきます。
利用者アカウントの準備ができたら、スマートフォンやPCへアプリを設定し、必要に応じてIP電話機などを接続します。
端末設定後は、実際の運用を想定して発信・着信・内線・保留・転送などをテストします。
詳しい確認項目は、後述する開通前に確認するテスト項目で整理しています。
クラウドPBX導入全体の流れや費用の考え方を確認したい方は、クラウドPBX導入の基本を解説した記事をご覧ください。
クラウドPBX構築時の設定は、サービス提供事業者が行うものと、利用企業が決めるものに分かれます。
すべてを事業者へ任せられるとは限らないため、利用企業側でも、誰にどの着信を届けるか、どの端末からどの番号で発信するかを整理しましょう。
サービス提供事業者は、契約内容に応じてクラウドPBXの利用環境を作成し、電話番号や外線サービスとの接続を準備します。
管理者アカウントの発行、契約した機能の有効化、必要に応じた接続機器の準備なども、事業者側の作業に含まれる場合があります。
ただし、対応範囲はサービスや契約プランによって異なります。端末へのアプリ設定、内線番号の登録、現地での設置作業などが別対応になる場合もあるため、見積もり段階で確認しましょう。
利用企業は、自社の電話対応に合わせて、内線番号や着信ルールを決めます。
現在のビジネスフォンと同じ動作を再現したい場合は、現状の着信方法を言葉だけでなく、実際の電話対応の流れに沿って整理すると設定漏れを防ぎやすくなります。
利用者アカウントとスマートフォン、PC、IP電話機などを紐付け、各端末で利用できる機能を設定します。
管理画面へアクセスできる管理者と、通話機能を利用する一般利用者では、必要な権限が異なります。
退職や異動が発生したときに、誰がアカウントを停止・変更するかもあわせて決めておきましょう。
開通テストでは、単に電話がつながるかだけでなく、設定した運用どおりに着信・転送できるかを確認します。
一部の利用者だけで試すのではなく、受付、営業、管理部門など、電話の使い方が異なる担当者にも確認してもらうことが大切です。
クラウドPBXは、オフィス内の主装置や配線を減らせる場合がありますが、現在の電話環境を確認せずに導入すると、番号や設備を引き継げない、音声が安定しないなどの問題が起こる可能性があります。
構築前に、ネットワーク、番号、周辺設備、端末管理、移行方法、費用条件を確認しましょう。
クラウドPBXの音声品質は、サービスだけでなく、インターネット回線、LAN、Wi-Fi、端末、利用場所の電波状態などにも影響されます。
構築前や開通テストでは、実際に通話する場所と時間帯で、音声の遅延、途切れ、ノイズが発生しないか確認します。
Web会議や大容量データの送受信が集中する時間帯も確認し、必要に応じてWi-Fi環境やネットワーク構成を見直しましょう。
現在使用している電話番号を継続できるかどうかは、番号の種類、契約状況、発番元、利用する外線サービスなどによって異なります。
FAX、ドアホン、受付電話、通報装置、既存PBXなども、クラウドPBXへそのまま接続できるとは限りません。
また、110・119・118などの緊急通報や、一部の特殊番号への発信可否は、利用する電話番号や外線サービスによって異なります。緊急通報が必要な業務では、契約前に対応状況を確認してください。
インターネット回線や電源を利用する電話サービスでは、通信障害や停電時に通話できなくなる場合があります。
障害や停電に備え、携帯電話や別回線など、クラウドPBXとは異なる連絡手段も用意しておきましょう。
BYODを採用すれば、従業員の個人スマートフォンをクラウドPBXの端末として利用できる場合があります。
一方、端末の紛失、退職後のアカウント、OSの更新状況、業務データの保存など、会社支給端末とは異なる管理が必要です。
端末の購入費用だけで判断せず、運用ルールや管理負担も含めて導入方法を選びましょう。
現在の電話システムをクラウドPBXへ一度に切り替える方法と、既存PBXを残して部署や拠点ごとに段階的に移行する方法があります。
一括移行は構成を整理しやすい反面、切り替え日に問題が発生すると影響範囲が大きくなる可能性があります。
段階移行は影響を限定しやすい一方で、既存PBXとクラウドPBXを接続する機器や、両方のシステムを運用する期間が必要になる場合があります。
移行方法は、既存設備の状態、拠点数、電話を止められる時間、従業員への操作説明などを踏まえて決めましょう。
クラウドPBXは、物理的なPBXや多数の電話配線を新設する構成に比べて、現地作業を減らせる場合があります。
しかし、構築期間や初期費用は、契約するサービスだけでなく、現在の電話環境によって変わります。
「工事不要」「すぐに利用できる」といった案内だけで判断せず、自社の条件を伝えたうえで、必要な作業と費用の内訳を確認してください。
クラウドPBXを構築するときは、サービスの料金や機能だけでなく、現在の電話番号、回線、端末、既存PBX、ネットワークなどをまとめて確認することが大切です。
確認が不十分なまま契約すると、番号を継続できない、現在の固定電話機やFAXを接続できない、必要な同時通話数が不足するなど、導入後に構成の見直しが必要になる可能性があります。
OFFICE110では、クラウドPBXの導入や電話環境の見直しに関するご相談を受け付けています。現在の設備や希望する使い方をお伝えいただくことで、対応可能な構成や必要な確認事項をご案内します。
現在の設備が分からない場合は、確認できる範囲を整理したうえで、調査や対応が必要な項目をご相談ください。
ご相談・見積依頼
クラウドPBXの構築では、サービスを契約するだけでなく、電話番号、回線、端末、内線、着信ルールなどを自社の運用に合わせて設定します。
必要なものは、クラウドPBXサービス、アプリ、インターネット・社内ネットワーク、利用端末が基本です。既存番号や既存PBX、固定電話機などを使う場合は、接続機器や回線側の手続きが必要になることがあります。
構築前には、利用人数、拠点数、電話番号、同時通話数、端末、周辺設備を整理し、開通前に外線発着信、内線、保留、転送、時間外設定、音質を確認しましょう。
必要な作業や費用は現在の電話環境によって異なります。自社だけで判断が難しい場合は、電話番号や回線、既存設備を含めて相談できる事業者へ確認することが大切です。
クラウドPBXのサービス概要や導入情報を確認したい方は、OFFICE110のクラウドPBX総合ページをご確認ください。
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