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クラウドPBXの料金は、初期費用・月額費用・通話料・オプション費用などを組み合わせて考える必要があります。
2026年8月7日時点で複数社の公式料金を確認すると、小規模向けでは初期費用が数千円~3万円程度から、月額料金が千円台~数千円台から始まる料金例がありますが、利用人数や端末、回線構成によって総額は大きく変わります。
「月額料金が安い」という理由だけで選ぶと、必要なIDやオプション、通話料、機器代などを加えたときに想定より高くなることもあるため注意が必要です。
この記事では、クラウドPBXの初期費用・月額費用の相場と内訳を中心に、料金が変わる条件や比較するときのポイントまで解説します。
自社の場合にどのくらいの費用が必要か判断できるよう、利用人数・端末・同時通話数など、見積もり前に整理しておきたい条件も確認していきましょう。
監修者
登 雄三(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
クラウドPBXの料金を比較するときは、月額料金だけでなく、導入時から運用開始後までに発生する費用をまとめて確認することが重要です。
料金体系はサービスによって異なり、初期設定費と月額基本料だけで利用できる構成もあれば、利用するID数、電話番号、通話料、オプション、端末や接続機器などの費用が加わる構成もあります。
そのため、「月額○円から」といった最低料金だけでは、自社で実際にかかる費用を判断できない場合があります。
クラウドPBXとは、従来オフィス内のPBX(電話交換機)が担っていた機能をクラウド上から提供し、インターネットを利用して内線や外線などの電話機能を利用する仕組みです。
対応するスマートフォンやパソコン、IP電話機などを内線端末として利用できるため、従来型のビジネスフォンとは必要な設備や費用構成が異なります。
ただし、利用できる端末や電話番号、必要な機器、ネットワーク構成はサービスによって異なります。クラウドPBXの仕組みを詳しく確認したい方は、クラウドPBXの仕組み・メリット・デメリットを解説した記事をご覧ください。
クラウドPBXで確認しておきたい主な費用は、次のとおりです。
すべての項目が必ず発生するわけではありません。自社が利用する構成で「何が基本料金に含まれ、何が別料金になるか」を確認することが大切です。
クラウドPBXの初期費用は料金体系による差が大きく、複数社の公式料金例を見ると、小規模向けでは数千円~3万円程度から利用できるサービスがあります。一方で、端末・機器・工事などが必要になる場合は、さらに費用が加わります。
たとえば、1台単位で初期費用を設定するサービス、契約単位で初期費用を設定するサービス、複数の内線を含むプランで料金を設定するサービスがあり、同じ「初期費用」でも条件は統一されていません。
※料金目安は、03plus公式料金、ナイセンクラウド公式料金、MOT/TEL公式料金を2026年8月7日に確認した料金例を参考にしています。各サービスで課金単位・含まれる内線数・電話番号・機器などが異なるため、単純比較はできません。税区分や追加費用は各公式ページでご確認ください。
「初期費用○円」という金額だけを比べず、その料金に初期設定・ID・電話番号・機器・工事のどこまで含まれているか確認しましょう。
クラウドPBXでは、サービスを利用できる状態にするための初期設定やアカウント発行などに費用がかかる場合があります。
小規模向けの公式料金例では、初期費用が数千円から数万円程度に設定されているサービスがありますが、課金単位は同じではありません。
たとえば、1IDごとに初期費用がかかるサービスでは、利用人数が増えるほど導入時の総額も増えます。一方、一定数の内線を含むプランでは、人数が増えても同じ基本プラン内で利用できる場合があります。
単純に表示されている初期費用だけを比較するのではなく、自社が必要とする人数・端末数まで増やした場合の金額で比べましょう。
クラウドPBXでは、既存のスマートフォンやパソコンを利用できるサービスであれば、固定電話機の購入台数を減らせる可能性があります。
一方で、受付などに固定電話機を置きたい場合や、既存の電話設備・FAXなどを組み合わせたい場合は、IP電話機やアダプター、ゲートウェイなどの機器が必要になることがあります。
「クラウドPBXだから必ず工事不要」「スマートフォンを使えば端末費用は必ず0円」とは限りません。既存環境と選ぶサービスによって、必要な機器や作業は変わります。
クラウドPBXは導入後、サービスを利用している間は月額費用が発生します。
複数社の公式料金例では、小規模向けに月額千円台~数千円台から利用できるサービスがあります。ただし、利用人数やID数、電話番号、必要な機能を増やすと月額総額も変わります。
中規模以上では複数の内線をまとめたプランもあるため、「1IDあたりの単価」だけでなく、必要人数まで含めた総額で比較してください。
※月額料金の目安も、03plus公式料金、ナイセンクラウド公式料金、MOT/TEL公式料金を2026年8月7日に確認した料金例を参考にしています。各サービスの課金単位や含まれる内線数が異なるため、最低料金だけで優劣を判断しないでください。税区分や追加費用は各公式ページでご確認ください。
月額費用の中心になるのが、クラウドPBX自体の「基本料金」と利用者・端末に応じた「ID料金」です。
料金体系は、大きく分けると「基本料金に一定数のIDを含むタイプ」と「基本料金にID料金を追加していくタイプ」などがあります。
「月額1,000円台」と表示されていても、1人・1番号を前提とした料金の場合があります。10人で利用する企業と1人で利用する事業者では必要な構成が異なるため、同じ最低料金をそのまま当てはめることはできません。
クラウドPBXでは、基本的な発着信・内線以外の機能をオプションとして追加できるサービスがあります。
同じ名称の機能でも、基本料金に含まれるサービスと、有料オプションになるサービスがあります。
使用予定のないオプションを増やすと月額費用も膨らみます。まず業務上必要な機能を整理し、必要な機能を含めた状態の月額総額で比較しましょう。
外線通話を利用する場合は、クラウドPBXの月額料金とは別に通話料が発生することがあります。
通話料は、固定電話・携帯電話などの発信先だけでなく、使用する電話回線やアプリ、端末、料金プランによっても異なります。
また、一定時間までの通話を定額で利用できるオプションを提供するサービスもあるため、電話をかける回数や1回あたりの通話時間が多い企業では、月額料金だけでなく通話料まで含めて比較することが重要です。
クラウドPBXの通話料金がすべて全国一律、すべての内線・転送が無条件に無料というわけではありません。通話先・利用方法・サービスごとの料金条件を確認してください。
固定電話・携帯電話への通話単価やかけ放題の考え方は、クラウドPBXの通話料を詳しく解説した記事で確認できます。
自社のクラウドPBX料金を確認したい方へ
必要なID数や電話番号、同時通話数、現在の電話環境によって費用は変わります。料金表だけでは判断しにくい場合は、現在の環境と希望条件を整理して比較することが重要です。OFFICE110のクラウドPBXを詳しく見る
同じクラウドPBXでも、企業によって見積金額が違うのは、必要な人数・端末・機能・電話環境が異なるためです。
料金相場を見るだけでなく、自社ではどの条件が費用を増減させるのかを把握しておくことが、正確な予算を立てるポイントです。
クラウドPBXの料金に影響しやすいのが、利用する人数やID数です。
1人につき1IDが必要なサービスでは、利用者が増えるほど月額料金や初期費用が増える場合があります。一方、一定数の内線をまとめて利用できる料金プランもあります。
現在の社員数だけではなく、受付用電話機、会議室、共用端末、今後の採用や拠点追加なども考慮して必要数を整理しましょう。
スマートフォンやパソコンを電話端末として利用できれば、新しい固定電話機の購入台数を抑えられる可能性があります。
ただし、受付やデスクにIP電話機を設置する場合、既存電話機やFAXを活用する場合などは、別途端末や接続機器が必要になることがあります。
会社支給スマートフォンを新たに用意する場合は、その端末代や通信契約も含めて考える必要があります。「クラウドPBXなら端末代0円」と一律に判断しないことが大切です。
毎月の通話量が多い企業では、通話料がランニングコストに与える影響も大きくなります。
また、電話機やIDの数と、同時に外線通話できる数は必ずしも同じではありません。
たとえば、10人がクラウドPBXを利用していても、同時に必要な外線通話が2通話なのか5通話なのかで、必要な契約条件が変わる場合があります。
見積もり時には、利用人数に加えて、繁忙時間帯に最大何人が同時に外線通話するかも整理しておきましょう。
クラウドPBXは、必要な機能によって月額費用が変わります。
たとえば、通話録音、IVR、時間外アナウンス、クラウドFAX、CTI連携などを利用する場合、基本料金とは別に料金が発生するサービスがあります。
機能数だけでサービスを選ぶのではなく、「業務上必要な機能」「あると便利な機能」「利用しない機能」に分けて整理すると、不要な月額費用を抑えやすくなります。
現在使用している電話番号や電話回線、PBX・主装置、ネットワーク環境も、クラウドPBXの導入費用を左右します。
固定電話では2025年1月14日から双方向番号ポータビリティが開始され、従来よりも現在の電話番号を継続できる範囲が広がりました。ただし、すべての番号を必ず継続できるわけではなく、提供エリアや技術的な条件、利用する電話サービスによって移行できない場合があります。
制度の概要は、NTT西日本「双方向番号ポータビリティの開始について」でも確認できます。
また、既存のPBXや主装置を残して併用するか、新しい電話番号を取得するかなどによっても、必要な手続きや機器構成が変わる可能性があります。
電話番号を継続できる条件は、現在の番号・回線・提供エリア・導入サービスなどによって異なります。機器を先に購入せず、現在の契約状況を確認してから構成を決めましょう。
クラウドPBXを料金で比較するときは、最安の基本料金を探すだけでは不十分です。
自社に必要な条件をそろえた状態で、導入から運用までの総額を比較しましょう。
料金比較では「初期費用+月額費用+通話料+オプション+必要な端末・機器」の総額を見ることが重要です。
初期費用が安くても、必要な機能を追加した結果、月額費用が高くなることがあります。逆に、月額料金が少し高くても、必要な機能が基本料金に含まれていれば総額を抑えられる場合があります。
初期費用 + 月額料金 × 利用期間 + 通話料 + オプション費用 + 端末・機器・設定等の費用
半年や1年だけでなく、数年間利用する場合も想定して比較すると、料金体系の違いを判断しやすくなります。
見積もりを取る前に自社の条件を整理しておくと、不要なIDやオプションを契約しにくくなり、サービス同士も同じ条件で比較できます。
特に利用人数が今後増える可能性がある企業は、追加IDの料金や上位プランへ変更する条件も確認しておくと安心です。
同じような月額料金でも、見積もりに含まれる内容や契約条件が異なることがあります。
また、導入前に実際の通話品質や操作感を確認できるサービスもあります。契約形態やトライアルの考え方については、クラウドPBXのリース・レンタル・トライアルを解説した記事も参考にしてください。
本記事ではクラウドPBXの料金相場と費用構造を中心に解説しましたが、「通話料」「各社料金」「安さ」「無料」「契約方法」などは、それぞれ確認すべきポイントが異なります。
知りたい内容に合わせて、以下の専門記事をご確認ください。
固定電話・携帯電話への通話料や、通話コストを抑える方法を詳しく知りたい方は、クラウドPBXの通話料を徹底解説した記事をご覧ください。
複数のクラウドPBXについて初期費用・月額料金・通話料などを横断して確認したい方は、おすすめクラウドPBXサービスの料金比較記事をご確認ください。
料金を重視してサービスを選びたい方は、クラウドPBX各社の料金を比較した記事で、安さだけでなく比較時の注意点も確認できます。
「完全無料で利用できるのか」「どの費用を抑えられる可能性があるのか」を確認したい方は、クラウドPBXの無料・0円になる費用を解説した記事をご覧ください。
リース・レンタルとの違いや、導入前のトライアルについて確認したい場合は、クラウドPBXの契約方法・トライアルを解説した記事をご覧ください。
クラウドPBXの料金は、利用人数だけで決まるものではありません。
現在の電話番号や回線、必要な端末、同時通話数、既存PBX・主装置、インターネット環境などを確認したうえで、自社に必要な構成を整理することが重要です。
OFFICE110へクラウドPBXをご相談いただく際も、分かる範囲で現在の環境や希望条件を整理していただくと、必要な確認事項をスムーズに整理できます。
「現在の電話番号を継続できるか」「既存設備を残せるか」「何台・何ID必要か」「初期費用と月額費用を合わせるといくらになるか」など、自社だけでは判断しにくい点も含めてご相談ください。
また、OFFICE PHONEでは、導入前に音質や機能、アプリの操作感を確認できる無料トライアルを実施しています。実際の利用環境で確認したうえで導入を検討したい方は、以下からお申し込みいただけます。
クラウドPBXの料金は、初期費用と月額基本料金だけでなく、ID料金、通話料、オプション、端末・機器などを含めて考える必要があります。低価格な料金例だけを見て判断せず、必要な人数や機能、電話番号、端末、回線環境まで含めて自社の総額を確認しましょう。
「最も安い料金」ではなく、「自社が必要な条件をそろえたときの総額」で比較することが、クラウドPBX選びで失敗しないポイントです。
現在の電話番号を継続できるか、必要なID数や同時通話数はどの程度か、既存PBX・主装置や回線をどう扱うかなど、料金を出すための条件整理からお困りの場合はOFFICE110へご相談ください。
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