電気工事はどこに頼む？費用相場・選び方・コスト削減のコツ【お役立ち情報】 | OFFICE110

オフィスの電気工事をどこに頼むか検討していて、以下のようなお悩みはありませんか？

電気工事では、作業の品質やアフターサービスの有無が気になるところですが、中でも「費用をあまりかけたくない」とお考えの方も多いでしょう。

ではなるべく電気工事の費用を安く抑えながらも、サービスの品質やサポート体制を重視したい場合、どこに依頼したら良いのか気になりますよね。

そこで今回は、まずは電気工事の種類別に特徴と工事費用の相場をご紹介した後に、電気工事の依頼先を4つ挙げてメリット・デメリットをわかりやすく解説。

さらに失敗しないための依頼先の選び方や、工事費用を安く抑えるコツまで網羅的にご紹介するため、ぜひ最後までご覧ください。

電気工事の種類とは？工事内容と費用相場

近年のDIY人気もあり、「簡単な作業なら自分たちでもできるのでは？」と、電気工事をご自分でされる方もいらっしゃいます。

しかし電気工事は、国家資格である「電気工事士」の資格がなければ工事してはいけないと法律で定められています。

特に配線工事を伴う作業は、漏電や感電といったリスクだけでなく、最悪火災の危険もあるため、安価に済ませたいからと気軽な気持ちでDIYするのはやめましょう。

まずは、オフィスでよくある4種類の電気工事の特徴と費用相場をわかりやすく解説します。

スイッチ関連の工事

スイッチ関連の工事の種類には、新設・増設・交換や、押しても点灯しないといった故障の修理などが挙げられます。

カバーの交換だけのように、簡単な作業であればご自身でできますが、次のような作業は工事業者に依頼する必要があります。

オフィス内のレイアウト変更などに伴い、元々ない場所にスイッチを新設・増設したい、スイッチの配置を変えたい、といった場合には、有資格者による工事が必要です。

なお一般的なスイッチの寿命は10年ほどと言われており、長期間使っていると、表面が変色したり亀裂が入ったりすることもあります。

劣化したスイッチを使い続けると漏電や火災の危険性があるため、早めの交換がおすすめです。

スイッチ関連の工事にかかる費用相場

スイッチ関連の工事費用は内容によって異なりますが、大まかな相場は以下の通りです。

工事内容	費用
新設	5,000円〜
増設	6,000円〜
プレート交換	3,000〜

部材費に関しては、一般的なスイッチなら安価ですが、ランプが点灯するパイロットスイッチやセンサー付きスイッチなど、高機能なものを選ぶとその分高くなります。

また内部の配線の交換や延長などが必要な場合、1メートル当たりいくらのように配線の費用が加算されます。

よって簡単な工事でない場合は、総額で4万円以上はかかることを見越しておきましょう。

コンセント関連の工事

オフィス内のコンセント工事には、主に次の3つの種類があります。

これらは延長コードの使用による漏電、タコ足配線によるショートなどを防ぎ、火災のリスクを軽減するためにも必要な工事です。

プラグの差込口を増やす工事や単純な増設工事は、コンセント内部の配線を繋ぎ変える、もしくは壁の内部にある電気配線を分岐させるだけでできるため、工事も短時間で済みます。

また一般的に国内のコンセントの電圧は、「100V」と比較的低めに設定されていますが、オフィスで使用する複合機のような電化製品は「200V」対応が多く、電圧変更が必要です。

ただし200Vコンセントに変更するだけではなく、あわせて分電盤に新しくブレーカーを増やし、電力消費量を増やす工事も必要になる点を押さえておきましょう。

コンセント関連の工事にかかる費用相場

コンセント関連の工事費用は、工事の内容や延長する配線の長さなどで変わってきます。

中でも、最も費用が安価に済むのは、既存のコンセントの差し込み口を増やす工事です。
逆に分電盤に新たなブレーカーを設置する工事は、高額になります。

工事内容	費用
新設	5,000円〜
増設	6,000円〜
交換	2,500〜
電圧変更	1万6,000円～

費用の内訳を簡単に説明すると、人件費、派遣費、コンセントや配線などの部品代、コンセント交換工事費、配線工事費などです。

そのほか、壁に穴をあけた場合は壁紙の張り直しにも費用がかかったりと、工事内容によって加算されます。

ブレーカー（分電盤）関連の工事

ブレーカー（分電盤）の工事は、コンセントを増設するにあたって必要な工事です。
以下のような工事も、ブレーカー関連の工事に当てはまります。

ブレーカーにも寿命があり、使っていくと老朽化するため、10年～15年のタイミングで交換を検討した方が良いでしょう。

また漏電ブレーカーが落ちた場合は、火災や感電の危険があるため早急な対応が必要です。

さらに電気を30アンペアから40アンペアに変更するのも工事が必要ですが、場合によっては電力会社が無料でしてくれる可能性もあります。

たとえば電気の容量を変更する場合、大元のブレーカー「アンペアブレーカー」までは、電力会社が無料で変更工事してくれます。

しかし、そこから先の「安全ブレーカー」を100Vから200Vに変更したり、回路をひとつ増設したりする作業は電力会社の管轄外となるため、業者への依頼が必要です。

ブレーカー（分電盤）関連の工事にかかる費用相場

では次に、ブレーカーの増設・交換・アンペア変更の際の工事費用相場をご紹介します。

工事内容	費用
増設（数量4）	20,000円〜
交換（数量4）	12,000〜
アンペア変更	基本無料 （設備工事から必要なら10〜20万円）

上記のとおり、スイッチやコンセント工事などと比較すると、ブレーカー関連の工事には高額な費用がかかることがわかります。

またその他にも、取り換えたブレーカーの廃棄費用が別途必要となるケースもあり、案外高額になりやすいため注意しましょう。

照明関連の工事

オフィスの蛍光灯をLEDに交換したい、エントランスをもう少し明るい照明に変えたい、といった内容が照明関連の工事です。

単純に、電球や蛍光灯を交換するだけなら自分でも可能ですが、今照明がない場所に新しく設置する場合には業者の工事が必要だと押さえておきましょう。

なお通常の蛍光灯をLEDに変更するには以下の3つの方法があり、電気工事が必要なケースとそうでないケースがあります。

LED化の方法	特徴
照明器具全てを交換する	全取り替えのため費用が最も高額。
蛍光灯をLEDに変える	工事あり	蛍光灯照明に取り付けられている「安定器」に電気が流れないようにする、もしくは安定器そのものを取り除く「バイパス工事」が必要。 安定器を外すことで、電気代の節約や火災事故の対策になる。
	工事なし	照明器具に対応したLED照明を購入するだけなら、工事は不要。 安定器が接続されたままだと節電効果は期待できないが、工事費を削減できるメリットがある。

以上より蛍光灯をLEDに変更する場合、節電や安全性を考慮するなら、工事をして交換・取り替えるのがおすすめです。

蛍光灯からLEDの交換工事が必要なケースとは？費用も徹底解説

照明関連の工事にかかる費用相場

続いて、照明器具の各種工事にかかる費用相場をご紹介します。

工事内容	費用
照明器具取り付け	3,000円〜
照明器具増設	6,000〜
照明器具交換	3,000円〜

なお工事を一切せず、ご自身で蛍光灯からLEDに交換する場合、1本あたりおよそ1,000円～程度の部材費で済みます。

照明器具をそのまま活用し安定器の配線工事をした場合、LED照明+配線工事費で1カ所2万5,000円〜です。

その他機器・設備の工事

上記でご紹介した以外にも、オフィスの工事としては以下のようなことが挙げられます。

どの工事もオフィスで働く従業員が、安心・安全に働くために必要な工事です。

安さも重要ですが、結果的に社員の作業効率を上げられるような工事を提案してくれる業者を選ぶことをおすすめします。

その他機器・設備の工事にかかる費用相場

ご紹介した電気工事に関しても、費用相場を確認しておきましょう。

工事内容	費用
LAN配線（新設・増設）	75,000円〜（詳しくはこちら）
エアコン設置	16,500円〜
防犯カメラ設置	10万円〜（設置台数などによって大きく反動）
電子錠設置	30万円～
ビジネスフォン（5台）の設置	45,000円〜

実際には、購入する機械の費用や配線の長さ、依頼した電気工事に付随する工事などによって、費用は大きく異なります。

正確な金額が知りたい場合には、工事業者に見積もりを依頼しましょう。

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電気工事はどこに頼む？特徴とメリット・デメリット

電気工事を扱っている業者は意外と多く、業者によって扱っている内容が異なる場合もあるため、結局どこに依頼すればよいか判断に迷うところです。

ここでは、電話工事の依頼先ごとの特徴とそれぞれのメリット・デメリットを解説します。

電気工事の専門業者

オフィスの電気工事で最も安心感があるのが、「電気工事の専門業者」です。

電気工事に特化した専門業者に依頼するメリットは、専門性の高い工事が可能な上に、対応がスピーディーで、アフターフォーローなどのサポート体制も徹底しているところ。

デメリットをひとつ挙げるとすると、プロの工事人が施工するためサービス品質は良くても、業者によっては高額な工事費用がかかるケースもある点です。

町の電気屋さん

地域密着型で電気工事をしている「町の電気屋さん」に依頼するのも、一つの方法です。

町の電気屋さんに依頼するメリットは、親身になって丁寧に対応してもらえるケースが多く、アフターフォローにも力を入れている可能性が高いこと。

一方のデメリットとしては、専門の工事業者よりはできることが少ない傾向にあり、オフィスなどの大規模な工事には対応していない場合もある点です。

家電量販店やホームセンター

エディオンなどの「家電量販店」や、カインズなどの「ホームセンター」でも、電気工事を依頼することが可能です。

家電量販店やホームセンターのメリットは、機器・製品などの購入と同時に手軽に工事を依頼でき、手配に手間がかからないこと。

デメリットは、多くの店舗では工事人を抱えているわけでなく委託先の工事業者に依頼するため、仲介費の兼ね合いで費用が高額になりやすい点です。

仲介サイト（くらしのマーケットなど）

最近では、多くの業者や個人事業主が登録している、くらしのマーケットやジモティーなどの「仲介サイト」を利用する方も増えています。

仲介サイトのメリットは、たくさんの業者の得意な工事・料金・口コミを徹底的に比較して選べる点と、料金がリーズナブルな傾向がある点。

しかし業者の当たり外れが多く、「サービスの質が悪く作業が雑だった」「対応が悪かった」というようなトラブル事例も少なくないため、しっかりと見極めた上で選ぶことが重要です。

電気工事業者を選ぶ際に失敗しないためのポイント

大切な工事を、見ず知らずの業者に依頼するのは不安ですよね。
では、数多くある業者の中から、どの業者に依頼すれば良いのでしょうか？

そこで次に、電気工事業者の選び方として押さえておくべき4つのポイントを解説します。

電気工事専門の有資格者か確認する

まず電気工事業者を選ぶ際には、国家資格「電気工事士」を取得しているか、「電気工事業登録」を行なっているかなどを確認しましょう。

あとは電気工事の十分な実績があるかどうかや、口コミ・評判は問題ないかなど、安心して依頼できる業者かチェックすることが大切です。

また本当に信用でき業者か確認する方法として、ホームページなどの会社概要から、営業拠点が実在しているかを見ておくこともおすすめです。

現地調査してもらえるか確認する

さらに業者を選ぶ際の重要なポイントとして、工事の前に「現地調査（下見）」をしてもらえるかも確認しましょう。

基本的には見積もりを取る前に現地調査を行うのが普通ですが、中には、現場を確認せずに契約を進めようとする業者も存在します。

現地調査なしだと、後から追加料金が発生して結果的に高額になったり、「現場に入ってみたら工事ができなかった」といったトラブルが起こる危険性もあるため注意しましょう。

見積もり内容が明確・適切か確認する

見積もり内容が明確でわかりやすいか、内訳や金額は適切かどうかなども、工事を依頼する前に必ず確認しなければなりません。

業者によって見積もりの出し方はさまざまですが、中には、「一式○○円」と曖昧な項目がある、素人目では内訳がよくわからない…というようなケースがあります。

この場合、余計に費用が取られている可能性があるため、なるべく見積もりをわかりやすく・詳しく記載している業者を選ぶと安心です。

保証やアフターサービスの有無を確認する

電気工事は、部品の経年劣化や破損、オフィスのレイアウトの変更などにより、再度工事や点検が必要なケースがあります。

よって一度工事して終わりではなく、その後のアフターサービスもしっかり対応してくれる業者を選ぶと良いでしょう。

また、どれだけ実績があってサービス品質が良い工事会社でも、工事後に不具合・トラブルが起こる可能性はゼロではないため、一定期間の保証がついている業者が安心です。

電気工事の費用を安く抑えるための3つの方法

どんなに質の良い業者でも、費用が高すぎては依頼をためらってしまいますよね。
ではできる限り電気工事の費用を抑えるには、どのような方法があるでしょうか？

早速、電気工事の予算を抑えたい方は次にご紹介する3つの方法を試してみましょう。

複数社から見積もりを取って比較する

電気工事の費用を安く抑える基本の方法として、まずは複数の業者（3社程度）から見積もりを取って比較しましょう。

一社に絞るのではなく比較することで、自分の工事の相場と適正料金が明白にわかるため、納得した上で工事を依頼できます。

また「サービス内容や品質は良いのに、料金がネック」といった場合には、他社の見積もり金額を提示すれば値引きしてもらえる可能性がある点も、大きなメリットです。

工期を調整する＆仲介業者を通さない

電気工事の繁忙期と言われるのは、オフィスの移転や開業の多い「3月～4月」、エアコンの取り付けが多くなる「夏前」、そして「年末」です。

繁忙期は希望通りの日程での着工が難しいだけでなく、費用が割高になる可能性が高いため、急ぎでなければ避けるのが賢明です。

また仲介業者を通さずに直接依頼すれば、仲介料が抑えられる上にスピーディーに工事が進むため、料金・時間ともにロスを減らせるでしょう。

使える補助金がないかチェックする

電気工事を依頼する際は、利用できる補助金がないか確認してみましょう。
特に「省エネ」に関する補助金は、複数の制度があります。

省エネといえば、LED照明の工事や空調設備の工事などが挙げられます。
たとえば「既存建築物省エネ化推進事業」は、令和5年7月だと、補助率1／3（補助限度額5,000万円／件）までが補助対象です。

ほかにも、各都道府県で補助事業を進めているケースもあるためチェックしてみましょう。

電気工事は低コスト＆高品質の「OFFICE110」へ

OA機器の販売から各種工事までトータルで行なっている「OFFICE110」では、お客様のご要望やオフィスの状況を丁寧に把握し、自社の経験豊富な工事人が電気工事を担当します。

もちろん現地調査を行った上で、オフィスで具体的にどのような工事が必要なのか確認し、適正料金で見積もりをお出しするため（※今なら大幅値引き）、安心してご依頼いただけます。

さらに、OFFICE110は施工からアフターフォローまで万全で、電気工事日より1カ月の間に万が一不具合が起きた場合は無償で対応している点も、お客様から大変喜ばれます。

オフィスの工事をご検討の方は、まずはお見積もりだけでもぜひお気軽に「OFFICE110」へお問い合わせください。

まとめ

オフィスの電気工事は、業務にも影響してくるため信頼できる業者に依頼したいものです。

電気工事ができる業者は専門業者や町の電気屋さん、家電量販店など選択肢が数多くあります。
その分、サービス内容や費用、アフターサービスなども大きく異なる可能性もあるでしょう。

無駄に費用をかけないよう複数の業者から見積もりをとり、資格の有無・見積内容・アフターサービスの有無などを考慮し、適切な業者を選定してください。