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ドコモの法人契約を検討していて、「どのプランが自社に合うのか」「割引を含めると月額はいくらになるのか」と迷っていませんか？
ドコモは、無制限で使えるプラン、通話を重視したプラン、小容量で費用を抑えやすいプランなど選択肢が分かれており、さらに回線数や継続利用、適用できる割引によって実際の負担額も変わります。そのため、同じドコモでも使い方に合わないプランを選ぶと、「容量は余るのに月額が高い」「安く見えたのに割引条件が合わない」といったズレが起こりやすく、料金表だけを見て判断するのは意外と難しいテーマです。
この記事では、主要プランの違いと料金の考え方を整理しながら、自社に合う候補を絞るための判断材料をまとめました。
回線数や適用できる割引まで先に整理しておけば、見積もり前の段階でも自社で優先して比較すべきプランが見えてきます。
監修者
旗島 洸司（はたしま こうじ）
保有資格： ソフトバンククルー／ドットコムマスター／ITパスポート SNSリンク： X（旧Twitter） ／ note
OFFICE110にて21年以上にわたり法人向け通信インフラの導入を支援。ソフトバンク・NTT西日本で全国2位の営業実績を持ち、業界のスペシャリストとして活躍する。特に法人携帯の分野では、提案力とサポート力を強みに、500超えの企業から支持されている。
※料金・プラン名・適用条件は、記事更新時点で確認できた公式情報をもとに整理しています。お申し込み前は、ドコモBiz データ無制限、ドコモBiz かけ放題、ドコモ mini、ドコモ MAX、5Gデータプラスの最新案内をご確認ください。
結論｜料金は割引込みで確認したい
ドコモの法人料金プランは、割引後の月額まで並べて見ると、自社でどのプランから比較すべきかをつかめます。同じプランでも回線数や継続利用で負担額が変わるため、表の金額だけで判断せず、適用条件まであわせて確認しておきましょう。
この章では、ドコモの法人契約で選べる主要プランについて、プランごとの特徴・月額料金・割引後の目安をまとめて確認します。無制限で使いたい回線、通話が多い回線、小容量で費用を抑えたい回線、タブレットやPCを追加したい回線まで並べて見られるので、自社ではどのプランから比較すべきかを整理しやすくなります。
まずは、主要プランの月額料金と割引後の目安を一覧で確認していきましょう。先に全体の価格差を見ておくと、自社で優先して比較したいプランが見えてきます。
※料金は税込です。ドコモBiz データ無制限は 公式ページ の月額料金と、みんなドコモ割・長期利用割の案内をもとに記載しています。ドコモBiz かけ放題は 公式ページ の月額料金とビジネスメンバーズ割、ドコモ MAX は 公式ページ の月額料金・みんなドコモ割・長期利用割・ビジネスメンバーズ割・社員割、ドコモ mini は 公式ページ の月額料金・ビジネスメンバーズ割・社員割、5Gデータプラスは 公式ページ の月額料金をもとに整理しています。
旗島（はたしま）
最初の段階では、月額だけで全部を比べるより、「通話が多いのか」「データを使うのか」「小容量で足りるのか」で候補を2〜3個に絞るのがおすすめです。使い方に合わないプランを先に外しておくと、このあと各プランの違いを確認するときも判断がぶれません。
ドコモBiz データ無制限は、データ通信が多い回線をまとめやすく、社員間の国内通話も無料で使える法人向けプランです。月間のデータ利用量に応じて料金が3段階で変わるため、通信量が多い回線はもちろん、月によって使い方に差が出やすい回線までまとめて比較しやすいのが強みです。
そのため、会議やクラウド利用、資料共有、テザリングなどで通信量が増えやすく、社内連絡も多い会社なら、有力候補として見ておきたいプランです。なお、社員以外への国内通話は30秒ごとに料金がかかるため、社外通話が多い部署では通話オプション込みの総額まで確認しておくと安心です。
このプランは、通信量が多い回線をまとめたい会社に向いています。営業資料の共有やクラウド利用、テザリングなどでデータ通信が増えやすいなら有力候補になりますが、通話も多い部署では通話オプション込みの総額まで見ておくと判断しやすいです。
出典：ドコモBiz データ無制限｜NTTドコモビジネス
ドコモBiz かけ放題は、国内通話を定額で使いながら、データ通信は2GBに絞って月額を抑えられる法人向けプランです。通話の回数や時間が多い回線でも費用がぶれにくいため、営業電話や受付対応、現場との連絡が多い部署では比較候補に入れておきたいプランです。
そのため、社外との通話が多く、データ通信はチャットやメールが中心の会社なら、有力候補として見ておきたいプランです。一方で、動画視聴やテザリングで通信量が増えやすい使い方には向きにくいため、2GBで足りるかどうかは先に確認しておきましょう。
このプランは、通話が多い回線の費用を読みやすくしたい会社に向いています。逆に、テザリングや動画視聴まで1台でこなしたい使い方だと2GBでは足りないこともあるので、通話用とデータ用で役割を分けるかどうかまで含めて考えると選びやすいです。
出典：ドコモBiz かけ放題｜NTTドコモビジネス
ドコモ MAXは、データ利用量に応じて月額が3段階で変わり、社員間の国内通話も無料で使える法人向けプランです。通話とデータ通信のどちらも一定程度使う回線をまとめやすく、利用量に大きな偏りがない社用スマホの標準プランとして比較しやすいのが特徴です。
そのため、営業・内勤・管理部門などで社用スマホを幅広く使っていて、回線ごとの使い方に大きな差がない会社なら、有力候補として見ておきたいプランです。全回線を無制限でそろえるほどではないものの、業務アプリや連絡手段を1台にまとめつつ、利用量に応じて月額も見ていきたい場合に向いています。
ドコモ MAXは、社用スマホの基本プランとして考えやすい料金設計です。回線ごとの使い方に極端な差がない会社なら候補に入れやすく、逆に通話だけ多い部署や大容量通信が多い部署は、ほかのプランと総額を並べて比較すると選びやすくなります。
出典：ドコモ MAX｜NTTドコモビジネス
ドコモ miniは、4GBまたは10GBの小容量で使える、法人向けの低価格プランです。チャットやメール、認証アプリの利用が中心で、毎月の通信量がそこまで大きくならない回線なら、月額を抑えながら運用しやすいのが強みです。
そのため、内勤用の社用スマホや、連絡・認証・軽い業務アプリ利用が中心の会社なら、有力候補として見ておきたいプランです。一方で、通話は定額ではなく、データ量も4GBか10GBで上限が決まっているため、電話が多い部署やテザリングをよく使う回線では、オプション込みの総額や上位プランもあわせて確認しておきましょう。
ドコモ miniは、全社員を同じ大容量プランでそろえる必要がない会社だと使いやすいです。内勤中心の回線や、連絡・認証用に使う回線を分けて持つときは相性がよく、逆に営業用や外出先での利用が多い回線は、通話量とデータ量の両方を見てほかのプランと比べると判断しやすくなります。
出典：ドコモ mini｜NTTドコモビジネス
5Gデータプラスは、タブレットやルーターなどの2台目機種で、親回線のデータ量をシェアして使うための追加プランです。営業用のタブレットや外出先で使うルーターを追加したい会社なら、有力候補として見ておきたいプランです。
なお、同一名義の親回線とのペア設定が必要で、ペア回線がドコモ MAX・ドコモ ポイ活 MAX・ドコモ ポイ活 20などの場合は、5Gデータプラス回線の利用可能データ量は30GBです。動画利用や長時間テザリングが多い使い方では、この上限も確認しておきましょう。
5Gデータプラスは、スマホとは別にタブレットやルーターも使いたい会社だと相性がいいプランです。ただし、親回線が無制限系でも2台目側まで同じ感覚で使えるとは限らないので、外出先でどのくらいデータを使うかまで見ておくと判断しやすくなります。
出典：5Gデータプラス｜NTTドコモビジネス
法人携帯の導入や料金見直しをご検討中の方へ
導入台数や使い方に合わせたプラン選定から、月額の見直しまでまとめて相談できます。新規導入・乗り換え・回線追加はもちろん、通話量やデータ量、請求方法まで踏まえてOFFICE110がご案内しますので、まずはお気軽にご相談ください。
結論｜割引を含めた月額で見ておきたい
ドコモの法人料金は、回線数や継続利用、適用できる割引を含めて見ると月額の印象が変わります。料金表だけで判断すると、実際の負担額との差が出やすいため、どの割引が使えるのかを先に確認しておくことが大切です。
ドコモの法人料金は、プランそのものの金額だけでなく、回線数や継続利用、適用できる割引まで含めて見ることが大切です。この章では、月額に影響しやすい主な割引を整理しながら、自社で確認しておきたい条件をわかりやすくまとめていきます。
回線数で変わる割引として、まず確認しておきたいのがみんなドコモ割です。ドコモBiz データ無制限やドコモ MAXは、同じ「ビジネス通話割引」グループ内で対象回線が増えるほど、1回線ごとの月額が下がる仕組みになっています。
そのため、2回線以上で導入する会社や、今後の増設も見込んでいる会社なら、回線数をまとめて契約したときの月額差まで見ておきたいところです。1回線ずつ個別に見るより、グループ全体で何回線になるかを基準にしたほうが、実際の負担額をつかみやすくなります。
出典：みんなドコモ割｜NTTドコモビジネス
継続利用で変わる割引として確認しておきたいのが、長期利用割です。ドコモの利用継続期間が10年以上なら110円、20年以上なら220円が月額から引かれるため、長く使っている回線ほど毎月の負担を抑えやすくなります。
そのため、既存のドコモ回線をそのまま使っている会社や、継続年数が長い回線を多く持つ会社なら、長期利用割まで含めて月額を見ておきたいところです。回線数による割引だけでなく、どの回線が長期利用割の対象になるかまで整理しておくと、実際の金額差をつかみやすくなります。
出典：ドコモBiz データ無制限｜NTTドコモビジネス、ドコモ MAX｜NTTドコモビジネス
ビジネスメンバーズ割と社員割は、月額を安定して下げやすい代表的な割引です。ビジネスメンバーズ割は加入していれば使いやすく、社員割は回線数の条件を満たすと追加で適用されるため、両方をあわせて見ると実際の月額がかなり変わることがあります。
そのため、ドコモの法人契約を複数回線でまとめて使う会社なら、ビジネスメンバーズ割と社員割を前提に料金を見ておきたいところです。とくにドコモBiz データ無制限やドコモ MAX、ドコモ mini を比較するときは、どちらの割引まで使えるかで見え方が変わります。
出典：ビジネスメンバーズ割｜NTTドコモビジネス、社員割｜NTTドコモビジネス
割引を確認するときは、名前だけで判断せず、どのプランが対象なのか、何回線から使えるのか、ほかの割引とあわせて使えるのかまで見ておくことが大切です。同じドコモの法人契約でも、プランによって使える割引や条件が異なるため、割引名だけで月額が下がると考えてしまうと見積もりで差が出やすくなります。
そのため、料金表を見るときは、割引額そのものより「自社がその条件を満たせるか」を先に確認しておきたいところです。回線数、継続利用の年数、ビジネスメンバーズ加入の有無までそろえて見ておくと、実際の月額に近い形で比較しやすくなります。
出典：みんなドコモ割｜NTTドコモビジネス、社員割｜NTTドコモビジネス、ビジネスメンバーズ割｜NTTドコモビジネス、ドコモBiz データ無制限｜NTTドコモビジネス、ドコモ MAX｜NTTドコモビジネス
結論｜料金だけでなくオプションも確認したい
ドコモの法人契約は、通話の使い方や端末の管理方法まで含めて見ると、自社に合う運用が見えやすくなります。月額だけで選ぶと、あとから「通話機能が足りない」「管理方法を決め直したい」となりやすいため、オプションもあわせて確認しておきましょう。
この章では、ドコモの法人契約で使える主なオプションについて、通話機能・海外利用・端末管理の3つに分けて解説していきます。料金プランだけでは見えにくい使い勝手の差まで確認しておくと、契約後の運用もイメージしやすくなります。
とくに法人携帯は、どのプランを選ぶかだけでなく、電話対応をどう回すのか、海外で使う可能性があるのか、端末をどう管理するのかによって必要な機能が変わるので、先に整理しておきましょう。
国内通話で使える主なオプションとして確認しておきたいのは、かけ放題オプション、5分通話無料オプション、留守番電話、キャッチホン、転送でんわです。通話量が多い会社は定額系、受付や折り返し対応が多い会社は着信まわりの機能まで含めて見ると、自社に合う組み方を考えやすくなります。
そのため、発信が多いのか、着信対応が多いのかを先に整理したうえで、必要なオプションを絞って確認したいところです。月額だけでなく、電話の取りこぼしを減らせるか、現場や受付の運用に合うかまで見ておくと選びやすくなります。
国際ローミングや国際通話は、国内と同じ感覚で考えるのではなく、渡航先・端末・契約サービスごとに使い方を確認しておきたい機能です。海外でスマホをそのまま使うにはWORLD WINGの契約確認が必要で、日本から海外へ電話をかける場合はWORLD CALLの対象や料金も見ておく必要があります。
そのため、海外出張がある会社や、海外拠点・現地スタッフと電話する機会がある会社なら、出発前に使える条件と料金の考え方まで確認しておきたいところです。国や地域によって使えるサービスや料金が変わるため、申し込み時ではなく、実際に使う前の確認が重要になります。
出典：海外でスマホ・携帯電話をつかう｜NTTドコモ、国際電話をかける｜NTTドコモ
MDMやセキュリティ対策は、法人携帯の台数が増える会社や、端末管理を担当者任せにしたくない会社ほど確認しておきたいポイントです。1台ずつ設定やアプリ管理をするのが難しくなってきた段階で導入を考えると、運用負荷や紛失時の対応をまとめて見直しやすくなります。
そのため、営業用スマホを複数人で運用する会社や、業務に不要なアプリ制限・紛失時の遠隔対応まで考えたい会社なら、有力候補として見ておきたい機能です。逆に、台数が少なく用途も限定的なら、最初から大きく構えず、必要な管理機能がどこまであると安心かを整理するところから始めても問題ありません。
出典：端末の一元管理（MDM/スマホ管理）｜NTTドコモビジネス、法人向け | My docomo | NTTドコモ、あんしんマネージャーNEXT｜NTTドコモビジネス
MDMの役割や、法人携帯をどこまで一括管理できるのかを詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。
料金プランの比較だけでなく、通話オプションや端末管理まで含めて、自社に合う運用をまとめて相談できます。新規導入・乗り換え・回線追加はもちろん、MDMやセキュリティ対策を含めたご提案もOFFICE110がご案内しますので、まずはお気軽にご相談ください。
結論｜申し込み前に条件を整理しておきたい
ドコモの法人契約は、必要書類や端末の条件まで先に確認しておくと、申し込みを進めやすくなります。料金だけで決めてしまうと、手続き直前に必要書類が足りない、想定していた端末の使い方と条件が合わないといったズレが出やすいため、契約前に一度整理しておきましょう。
この章では、ドコモの法人契約を申し込む前に確認しておきたい契約条件を整理していきます。必要書類だけでなく、端末やSIMの条件、利用時に見ておきたい注意点まで押さえておくと、契約後のズレも防ぎやすくなります。
とくに法人契約では、申し込みができるかどうかだけでなく、どの端末で使うのか、どんな使い方を想定しているのかによって確認したいポイントも変わります。この章では、申し込み前に押さえておきたい条件を順に見ていきましょう。
ドコモの法人契約で申し込み時に確認しておきたいのは、法人確認書類・本人確認書類・法人との関係がわかる書類・支払い手続きに必要なものです。とくに、代表者本人ではなく担当者が手続きする場合や、複数回線をまとめて申し込む場合は、委任状や支払い方法の確認まで含めて先にそろえておくと、店頭や営業担当とのやり取りが止まりにくくなります。
法人確認書類は発行日から3か月以内の原本が必要です。
来店者の本人確認書類も原本で用意しておきましょう。
代表者本人以外が手続きする場合は、委任状や社員証、名刺などで法人との関係を確認できる形にしておくとスムーズです。
支払い方法ごとに必要なものも異なるため、あわせて準備しておくと手続きが止まりにくくなります。
出典：法人名義における新規契約のお手続き｜NTTドコモビジネス、法人名義で新規契約する場合に何が必要ですか？｜NTTドコモ
ドコモ法人契約の必要書類や、MNP・機種変更時の手続きまで確認したい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。
端末・SIM・ネットワークの条件でまず確認しておきたいのは、使いたい端末がドコモの回線やSIM種別に対応しているかどうかです。既存端末をそのまま使いたい場合やeSIMで早く開通したい場合は、対応機種かどうかに加えて、Wi-Fi環境や開通方法まで先に確認しておくと手続きを進めやすくなります。
eSIMを使うには、eSIM対応機種が必要です。
eSIMの開通時は、Wi-Fiなどのネットワーク環境や、場合によってはQRコード表示用の別端末も必要になります。
SIMのみ申込みができるプランもありますが、ドコモ販売店以外で購入した端末は動作保証の対象外です。
そのため、端末を流用する場合は、使えるかどうかを自己判断で進めないことが大切です。
出典：eSIMについて｜NTTドコモ、SIMのみ｜NTTドコモビジネスオンラインショップ
速度制御や公正利用で確認しておきたいのは、どのプランでも、混雑時や大量通信時には通信制限がかかる場合があることです。とくに小容量プランは上限を超えたあとの通信速度まで見ておかないと、想定していた使い方に合わないことがあります。
そのため、テザリングやクラウド利用、動画視聴などで通信量が増えやすい会社なら、月額だけでなく制限時の使い勝手まで確認しておきたいところです。データ量の上限や制限後の速度を先に見ておくと、どのプランを業務用として使いやすいか判断しやすくなります。
ネットワーク混雑時・大量通信時は、各プランで通信制限がかかる場合があります。
ドコモ mini はデータ量超過後、当月末まで送受信最大128kbpsです。
無制限系プランでも、常に同じ速度で使えると考えないことが大切です。
テザリングやクラウド利用が多い会社は、月額とあわせて制限時の使い勝手も確認しておきましょう。
出典：ドコモBiz データ無制限｜NTTドコモビジネス、ドコモ MAX｜NTTドコモビジネス、ドコモ mini｜NTTドコモビジネス
結論｜申し込み前に比較条件をそろえておきたい
法人携帯の導入は、台数・使い方・必要な機能を先に整理してから見積もりを取ると、比較の軸がぶれにくくなります。条件をそろえずに見積もりだけ比べると、月額は安く見えても、必要なオプションや運用条件が抜けたまま進みやすいため注意が必要です。
法人携帯の見積もりを比べるときは、料金だけでなく、台数・使い方・必要な機能までそろえて見ておくことが大切です。この章では、導入前に整理したい条件、見積もりを比べるときの見方、契約から利用開始までの流れを確認していきます。
導入前に整理しておきたいのは、何台導入するのか、通話とデータをどのくらい使うのか、どこまで管理機能が必要かの3つの条件です。ここが曖昧なまま見積もりを比べると、月額だけで判断してしまい、自社に合わないプランを選びやすくなります。
そのため、まずは台数・通話量・データ量・必要な機能を部署ごとにざっくり分けておきたいところです。営業用、内勤用、受付用のように使い方を分けて整理しておくと、どのプランを軸に見ればよいか判断しやすくなります。
何台導入するのかを先に決めておくと、回線数による割引も含めて見やすくなります。
通話が多いのか、データ通信が多いのかを分けておくと、比較すべきプランを絞り込みやすくなります。
テザリングやタブレット追加、MDMなどの管理機能が必要かどうかまで整理しておくと、見積もり後の手戻りを減らしやすくなります。
見積もりを比べるときは、台数・料金プラン・通話オプション・端末・管理機能の条件をそろえたうえで比較することが大切です。条件がばらばらのまま金額だけを見てしまうと、安く見えた見積もりのほうに必要な機能が入っておらず、あとから追加費用が出ることがあります。
そのため、月額だけでなく、何が含まれていて何が含まれていないのかまで確認したうえで見積もりを並べたいところです。とくに、通話オプション、5Gデータプラス、MDMなどは見積もりごとに差が出やすいため、同じ条件で比べると判断しやすくなります。
台数や料金プランをそろえたうえで比較することが基本です。
通話オプションや端末代が含まれているかどうかも確認しておきましょう。
5GデータプラスやMDMなどの追加機能は、見積もりごとに差が出やすい項目です。
月額だけでなく、見積もりの前提条件までそろえて見ることで比較しやすくなります。
ドコモの法人契約は、見積もりを作成して申込み内容を確定したあと、本人確認や必要書類の提出、法人確認書の受け取りを経て、商品到着後に開通手続きへ進む流れです。料金やプランだけでなく、本人確認の方法や書類提出、開通作業まで含めて見ておくと、利用開始までの段取りを組みやすくなります。
そのため、申し込みが終わればすぐ使えると考えるのではなく、書類対応や受け取り、開通作業まで含めてスケジュールを見ておきたいところです。とくに複数回線をまとめて導入する場合や、手持ち端末でSIMのみ契約する場合は、初期設定や開通準備まで先に確認しておくと進めやすくなります。
出典：法人向けモバイル ご利用開始までの流れ｜NTTドコモビジネスオンラインショップ、法人向けモバイル ご注文ガイド｜NTTドコモビジネスオンラインショップ、法人名義における新規契約のお手続き｜NTTドコモビジネス
ここまで読んで、「自社にはどのプランが合うのか」「割引を含めると月額はいくらになるのか」と迷っている方も多いのではないでしょうか。そこでOFFICE110なら、台数・通話量・データ量・必要な機能に合わせて、法人携帯を自社に合う料金プランで契約できます。
「まずは何台必要か整理したい」「ドコモを含めて、どの契約先が合うのか見たい」といった段階でも問題ありません。公開されている料金表だけでは決めにくい部分まで整理しながら、導入後の運用も見据えて契約を進められることが、OFFICE110に相談するメリットです。
法人携帯は、安いプランを選ぶことより、自社の使い方に合う条件で契約できるかどうかが大切です。回線数や通話量、必要な機能まで整理したうえで進めると、契約後に「想定より使いにくい」「余計な費用がかかった」といったズレを減らしやすくなります。
自社の要望に合う料金プランで契約したい方は、OFFICE110へご相談ください。新規導入・乗り換え・料金見直しはもちろん、通話量やデータ量、オプション、納品スピードまで踏まえてご案内しますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
結論｜月額だけでなく使い方に合うかまで見て選びたい
ドコモの法人料金プランは、月額の安さだけでなく、通話量・データ量・割引条件まで含めて見ると、自社に合うプランを選びやすくなります。料金表だけで決めると、必要なオプションや使い方に合わないまま契約しやすいため、総額と運用のしやすさまで確認しておくことが大切です。
この記事で見てきたように、ドコモの法人料金は、プランごとの特徴だけでなく、回線数や継続利用、適用できる割引によって実際の月額が変わります。先に台数・通話量・データ量・必要な機能を整理しておけば、比較すべきプランも絞り込みやすくなります。
どのプランで契約するか迷う場合は、回線数や割引条件、必要なオプションまで含めて見積もりを取り、総額で比べるのが近道です。自社に合う料金プランで無理なく導入したい方は、OFFICE110への相談も検討してみてください。
