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ビジネスフォン（ビジネスホン）でひかり電話を使う方法を調べていると、「光直収」や「アダプター方式」という言葉が出てきて、どちらを選べばよいのか迷うことがあります。
光直収は、条件が合えばアダプター関連費用を抑えられる可能性がありますが、主装置や回線、工事、保守体制によって向き不向きが変わります。
この記事では、光直収の仕組みと導入前に確認すべきポイントを整理します。
結論
光直収とは、対応するビジネスフォンの主装置や直収ユニットを使い、アダプターを介さずにひかり電話などを収容する方式です。ただし、どの会社でもそのまま使えるわけではありません。主装置の型番、直収ユニットの有無、回線種別、同時通話数、工事・保守体制を確認したうえで、アダプター方式の継続や主装置更新と比較して判断する必要があります。
※料金・工事費・提供条件・対応機種は、契約内容や設置環境によって変わります。ひかり電話の通話料も通話先やサービス種別により異なるため、最新条件は公式情報で確認してください。NTT東日本の公式料金ページでは、加入電話・INSネット・ひかり電話などへの国内音声通話が8.8円／3分、携帯電話宛が17.6円／60秒と案内されています。認日：2026年5月14日、出典：NTT東日本
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
光直収は、対応する主装置や直収ユニットを使い、アダプターを介さずにひかり電話などを収容する方式です。
ただし、光ファイバーを電話機へ直接つなぐという意味ではなく、ONUや主装置側の対応が前提になります。
まずは、光直収の基本的な仕組み、アダプター方式との違い、混同されやすい「直収電話」との違いを順番に確認しましょう。
光直収とは、ビジネスフォンの主装置側に対応ユニットを用意し、ひかり電話などの回線を主装置へ収容する接続方式です。
一般的に、光回線を利用する場合は、建物へ引き込んだ光ファイバーをONUで終端し、その先で電話やインターネットに使う機器へ接続します。
光直収では、この電話側の接続をアダプターを介さずに主装置へ収容する形になります。
ここで注意したいのは、「直接」といっても、回線を電話機へそのまま差し込むわけではない点です。主装置の型番、ユニット構成、回線サービスの種類が合っていなければ、光直収として利用できない場合があります。
登（のぼり）
主装置の型番とユニット構成は、写真で残しておくと確認が進めやすくなります。
アダプター方式は、ONUとビジネスフォン主装置の間に、OGなどのアダプターを設置して接続する方法です。
既存の主装置を活かしながら、ひかり電話などを使えるようにする目的で採用されることがあります。
一方、光直収は、対応環境であればアダプターを介さずに主装置へ収容できます。そのため、アダプター関連費用を見直せる可能性があります。
ただし、「アダプターが不要になる＝必ず安くなる」とは限りません。主装置が非対応であれば、直収ユニットの追加や主装置の更新が必要になる場合があります。
アダプター方式を続けた方が総額を抑えられるケースもあります。そのため、月額費用だけでなく、工事費・機器費・保守費を含めて比較することが大切です。
光直収は月額だけで判断せず、主装置の対応可否と保守時の切り分けまで確認しましょう。
光直収と直収電話は、名前が似ていますが意味は異なります。
光直収は、ひかり電話などをビジネスフォンの主装置側へどのように収容するかという、接続方式の話です。
直収電話は、通信事業者が提供する固定電話サービスの文脈で使われる言葉です。
この2つを混同すると、「サービスを変えれば光直収になる」「光直収にすれば直収電話になる」と誤解しやすくなります。
実際には、契約する回線サービスと、ビジネスフォン側の接続構成は分けて確認する必要があります。
光直収だけでなく、ビジネスフォン導入全体の流れや費用も確認したい場合は、以下の記事も参考になります。
光直収はアダプター関連費用を抑えられる可能性がありますが、主装置やユニットが対応していない場合は、アダプター方式の継続や主装置更新も選択肢になります。
費用は月額だけでなく、工事・保守・将来の増設まで含めて比較する必要があります。
ここでは、光直収が向いているケース、アダプター方式を残した方がよいケース、主装置更新まで検討した方がよいケースに分けて整理します。
光直収が向いているのは「現在の主装置が光直収に対応している」または「直収ユニットを追加できる」場合です。
すでに対応主装置を利用していて、アダプター利用料や機器構成を見直したい場合は「光直収」を検討する価値があります。
回線数や同時通話数が一定以上あり、アダプターを複数使っている場合も、総額比較の対象になりやすいでしょう。
ただし、費用比較では「アダプター費用が減るか」だけを見ないようにしてください。主装置の設定変更、ユニット追加、保守対応、障害時の切り分けまで含めて考える必要があります。
現場では、月額差だけでなく主装置の対応可否、ユニット追加の可否、障害時の切り分けまで確認して判断しています。
アダプター方式を残した方がよいのは、「現在の主装置が光直収に対応していない場合」や「主装置更新・ユニット追加にかかる費用が大きい場合」です。
アダプター方式は、既存のビジネスフォンを活かしやすい点がメリットです。特に、電話機の台数が少ない、今後の増設予定がない、現在の運用で大きな不満がない場合は、無理に光直収へ切り替えない方がよいこともあります。
また、障害時の対応体制も判断材料です。アダプター方式では、アダプター・主装置・回線のどこで問題が起きているかを確認する必要がありますが、保守業者や通信事業者との対応範囲が整理されていれば、運用しやすい場合があります。
現場では、光直収に切り替えるよりも、既存主装置を活かして保守範囲を明確にした方が安定運用につながるケースがありますね。
主装置更新まで検討した方がよいのは、「ビジネスフォンの老朽化」「保守終了」「電話機の増設」「オフィス移転」「回線見直しが重なっている場合」です。
主装置が古い場合、光直収に対応していないだけでなく、部品供給や保守対応の面でも不安が残ることがあります。この場合、光直収だけを目的にするのではなく、電話環境全体を見直す方が合理的なこともあります。
ただし、主装置更新は機器費や工事費が大きくなりやすいため、短期の月額削減だけで判断しないことが重要です。現在の利用人数、同時通話数、将来の増設予定、保守体制を整理したうえで比較しましょう。
現場では、主装置更新を「買い替え費用」だけで判断せず、保守継続・増設余地・障害時の復旧しやすさまで含めて見ています。
ビジネスフォンの費用が高くなる理由や費用を抑える考え方を知りたい場合は、以下の記事も参考になります。
光直収を検討する前に、主装置の型番、直収ユニットの有無、現在の回線種別、同時通話数、将来の増設予定を確認しておくと判断が早まります。
これらが分からないままでは、費用や工事要否を正確に比較しにくくなります。
ここでは、機器・回線・運用の3つに分けて、問い合わせ前に確認したい項目を整理します。
最初に確認したいのは、現在使っているビジネスフォン主装置の型番です。
主装置の型番が分かると、光直収に対応しているか、直収ユニットを追加できるか、保守対応が可能かを確認しやすくなります。
主装置の前面・側面・背面の写真を撮っておくと、販売店や工事業者に相談しやすくなります。配線図や過去の見積書、設置時の資料が残っている場合も、あわせて確認しておきましょう。
主装置は機種名だけで判断するのは避けてください。同じメーカーでも、シリーズ、主装置サイズ、ユニット構成、設置時期によって対応可否が変わることがあります。
現場では、主装置の機種名だけで判断せず、型番・ユニット構成・設置時期をそろえて光直収の可否を確認しています。
次に確認したいのが、現在の回線種別と同時通話数です。
回線種別には、ひかり電話、アナログ回線、INS/ISDN、IP電話などがあります。
NTT東日本・NTT西日本は、INSネットについて2024年8月31日に新規申込受付を終了し、2028年12月31日にサービス提供を終了予定と発表しています。既存でINS/ISDNを利用している場合は、今後の代替手段も含めて確認が必要です。確認日：2026年5月14日、出典：NTT東日本
同時通話数も重要です。電話を同時に何本使うかによって、必要なチャネル数や機器構成が変わります。
小規模オフィスでも、代表電話・FAX・部署別番号・外出先転送などを使う場合は、想定より回線数が必要になることがあります。
現場では、回線種別だけでなく、代表電話・FAX・転送を含めた同時通話数を先に確認すると、必要な機器構成を判断しやすくなります。
同時通話数の考え方を整理したい場合は、以下の記事も参考になります。
光直収の導入では、工事や設定が必要になる場合があります。
主装置や回線の状態によっては、既存配線を使えることもありますが、配線の引き直しや機器設定が必要になることもあります。
また、障害時にどこへ連絡するかも事前に決めておきましょう。
光直収では、回線側、ONU、ルーター、主装置、電話機のどこに原因があるかを切り分ける必要があります。保守窓口が分かれていると、復旧までに時間がかかることがあります。
回線・主装置・配線を同じタイミングで確認すると、工事日の手戻りを減らしやすくなります。
オフィス移転やレイアウト変更と同時に見直す場合は、電話機の移設、回線手配、工事日程の調整も必要です。移転時の電話環境を確認したい場合は、以下の記事が参考になります。
光直収の主なメリットは、対応環境であればアダプター関連費用を抑えられる可能性がある点です。一方で、障害時の切り分け、停電時の利用、主装置の対応可否など、運用面の確認が欠かせません。
ここでは、費用面のメリットと、導入後に困りやすい運用面の注意点を分けて確認します。
光直収では、対応環境であればアダプターを介さずに主装置へ収容できるため、アダプター関連費用を見直せる可能性があります。
ただし、古い料金表や過去の機器情報をそのまま現在の判断材料にするのは避けてください。OGシリーズなどの機器は、機種によって販売終了や提供条件の変更があります。
たとえば、NTT西日本のOG400Xaページでは販売終了商品として案内しています。確認日：2026年5月14日、出典：NTT西日本
現在の提供状況、機器利用料、工事費は、NTT東日本・NTT西日本などの公式情報や販売窓口で確認する必要があります。また、光直収にするために直収ユニットや主装置更新が必要になれば、初期費用が発生します。
月額費用だけでなく、導入時の費用、保守費、将来の増設予定を含めて総額で比較しましょう。
光直収では、障害時に回線側とビジネスフォン側のどちらに原因があるのかを確認する必要があります。
たとえば、電話がつながらない場合でも、原因は回線、ONU、ルーター、主装置、電話機、配線のいずれかにある可能性があります。
保守窓口が複数に分かれていると、確認の順番が分からず、復旧まで時間がかかることがあります。
そのため、導入前に「回線の問い合わせ先」「機器の保守先」「工事業者の連絡先」を整理しておくことが大切です。
保守契約がある場合は、どこまで対応範囲に含まれるかも確認しておきましょう。
ひかり電話を利用する場合、停電時の利用可否も確認が必要です。
NTT東日本公式サイトでは、停電時は緊急通報を含む通話ができず、UPSなどを利用することで一定期間通話できる場合があると案内しています。確認日：2026年5月14日、出典：NTT東日本
また、現在使っている電話番号をそのまま利用できるかも、契約内容や番号の取得元、提供エリアなどによって変わります。
番号継続を前提にしている場合は、回線切替前に必ず確認しましょう。
光直収は、月額費用だけでなく、停電時の事業継続や障害時の復旧体制にも関わります。電話が止まると業務に影響が出やすい会社ほど、費用だけでなく運用面まで含めて判断することが重要です。
光直収に対応するかどうかは、メーカー名だけでなく「主装置の型番」「ユニット構成」「販売・保守状況」によって変わります。
機種名の一覧だけで判断せず、設置中の機器情報をもとに確認することが重要です。
ここでは、メーカー別リストを丸暗記するのではなく、どの情報を確認すれば導入可否を判断しやすいかを整理します。
光直収の可否を確認するには、まず以下の情報を整理しましょう。
この情報がそろうと、販売店や工事業者が対応可否を判断しやすくなります。反対に、電話機の見た目やメーカー名だけでは判断が難しいことがあります。
私は、電話機の見た目ではなく、主装置の型番・ユニット構成・保守契約の有無をそろえて光直収の可否を判断します。
NTT、SAXA、NEC、IWATSU、HITACHIなど、ビジネスフォンには複数のメーカーがあります。
ただし、メーカー名だけで光直収対応を判断することはできません。
同じメーカーでも、シリーズや主装置の容量、ユニットの有無、販売終了・保守終了の状況によって対応可否が変わります。
古い型番を現在も導入可能な機種のように扱うと、誤った判断につながる恐れがあります。
メーカー別の情報は、あくまで確認の入口として扱い、最終的には現在設置されている主装置の型番とユニット構成をもとに確認しましょう。
現在の主装置が光直収に対応していない場合でも、すぐに主装置を買い替えるとは限りません。
どれがよいかは、現在の機器年数、故障リスク、増設予定、回線費用、保守体制によって変わります。
老朽化や増設予定がある場合は、光直収だけでなくビジネスフォン全体の見直しとして検討すると判断しやすくなりますよ。
光直収を相談する際は、「主装置の型番」「現在の回線種別」「利用中のアダプター」「同時通話数」「増設・移転予定」を整理しておくと、方式の比較や見積もりがスムーズです。
分からない項目は写真で共有する方法もあります。
最後に、相談前に確認したい情報と、導入全体を確認するための次の読み先を整理します。
問い合わせや見積もり前には、以下を確認しておくとスムーズです。
すべて分からなくても問題ありません。分かる範囲で整理し、写真や過去の見積書があれば共有できるようにしておくと、確認が進みやすくなります。
光直収は、ビジネスフォン導入や回線見直しの一部です。主装置の対応可否だけでなく、設置工事・回線手配・電話機台数・保守体制もあわせて確認する必要があります。
特に、オフィス移転や増設と同時に見直す場合は、工事日程や回線切替のタイミングが重要です。
光直収だけで判断せず、電話環境全体の流れを確認しておくと、手戻りを防ぎやすくなります。
光直収だけを単独で決めず、工事日程・回線切替日・保守窓口まで並べて確認すると手戻りを防ぎやすくなりますよ。
光直収の対応可否や費用は、会社ごとの環境で変わります。
そのため、主装置や回線の状況が分からない場合は、商品ページだけで判断するより、専門スタッフに状況を伝えて相談した方が整理しやすい場合があります。
一方で、問い合わせ前に取扱機種や導入方法を見ておきたい場合は、ビジネスフォンの総合ページを確認しておくと、相談時のイメージがつかみやすくなります。
問い合わせは「自社に合う構成を確認するため」、商品ページは「取扱範囲や導入方法を事前に見るため」と分けて使うと、検討を進めやすくなります。
光直収は、対応する主装置や直収ユニットを使い、アダプターを介さずにひかり電話などを収容する方式です。条件が合えばアダプター関連費用を見直せる可能性がありますが、主装置の対応可否、ユニット追加、工事費、保守体制によって判断は変わります。
検討時は、次の情報を整理しておくとスムーズです。
光直収導入のご相談
光直収にできるかどうかは、現在の主装置、回線種別、同時通話数、設置環境によって変わります。型番や配線状況が分からない場合でも、写真や現在の利用状況をもとに確認できることがあります。回線や工事を含めて、自社に合う電話環境を整理したい場合は、専門スタッフへご相談ください。
問い合わせ前に、取扱商品や導入方法を確認しておくと、相談したい内容を整理しやすくなります。ビジネスフォンの販売・工事・導入方法を先に確認したい方は、ビジネスフォン総合TOPページも参考になります。
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