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ビジネスフォン（ビジネスホン）の導入や入れ替えを検討していると、「ユニットって何？」「主装置とどう違うの？」「あとから増設できる？」と迷いやすいものです。
この記事では、ビジネスフォンのユニットの基本、代表的な種類、選ぶ前に確認したいポイントを整理して解説します。主装置やビジネスフォン全体の仕組みを深掘りしすぎず、ユニットというテーマに絞って判断しやすくまとめました。
ビジネスフォンのユニットとは
ビジネスフォンのユニットとは、主装置の中で機能や収容数を決める拡張用の基板です。
どのユニットを組み合わせるかで、使える回線、接続できる電話機の台数、通話録音やドアホン連携などの機能が変わります。導入時は、名称を覚えることよりも、台数・必要機能・将来の増設・互換性を確認することが重要です。
ユニット名や正式な呼称、対応範囲はメーカーや機種で異なります。実際の導入時は、取扱説明書やメーカー資料、販売店の案内で確認するのが安全です。
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
ビジネスフォンのユニットとは、主装置の中に組み込んで機能や収容数を拡張するための基板のことです。
ビジネスフォンは、電話機だけで動く仕組みではありません。
オフィスで複数台の電話機を使ったり、内線通話や保留転送を行ったりするためには、主装置が回線や電話機を制御する必要があります。その主装置の中で何ができるかを左右するのが「ユニット」です。
例えば、外線を何本収容できるか、電話機を何台つなげられるか、録音や留守番電話のような追加機能を使えるかは、ユニット構成によって変わります。
登（のぼり）
ユニットは単なる部品ではなく、ビジネスフォンの使い勝手を決める重要な構成要素と言えますね。
ここで押さえたいのは、「主装置」と「ユニット」は同じ意味ではないことです。
主装置とユニットの違いが分かると、見積書や提案書を見たときにも内容を判断しやすくなりますよ。
ユニットは大きく分けると制御するもの・つなぐもの・機能を追加するものに整理できます。
ビジネスフォンの主装置に入るユニットの正式名称は、メーカーや機種によって異なります。そのため、細かな型番を覚えるよりも、「どんな役割のユニットが必要か」で考えるほうが実務では分かりやすいです。
制御系ユニットは、主装置全体の動作を管理する中核です。
電話帳データ、各種設定、システム制御などを担うため、この部分がなければ主装置は正常に機能しません。
見積書ではCPUユニット、制御ユニット、CCUなどに近い表記が出ることがありますが、呼び方や役割の切り分けは機種ごとに異なります。
大切なのは、どの機能まで標準で使えるのか、追加ユニットや設定が必要なのかを確認することです。
電源系ユニットは、主装置や接続機器を安定して動かすための土台です。
見落とされやすい部分ですが、増設時はスロット数だけでなく電源容量も関係します。
特に古い主装置や中古機器では、電源部の保守性や交換部品の有無まで見ておくと安心ですよ。
外線系ユニットは、外部との発着信に必要な回線を収容するためのユニットです。
ここで注意したいのは、現在使っている回線と、これから使いたい回線が一致しているとは限らないことです。
機種によって対応範囲が異なり、既存環境では使えていても、新規導入時には別構成のほうが適する場合があります。
特にISDNは既存環境で使われているケースがある一方で、NTT東西はINSネットの新規申込受付を2024年8月31日に終了し、2028年12月31日に提供終了予定です。
ビジネスフォンの新規導入や入れ替えでは、現行の提供条件を前提に外線ユニットも検討する必要があります。
内線系ユニットは、電話機や内線端末を収容するためのユニットです。
オフィスで複数台の電話機を使うなら、内線系ユニットの考え方は欠かせません。
単純に社員数だけを見るのではなく、上記の内容を基準に考えるのが基本です。
機能拡張ユニットは、録音、留守番電話、ドアホン連携、ページングなどを追加するためのユニットです。
便利なユニットですが、何でも増やせばよいわけではありません。
受付体制、顧客対応、来客対応、記録ルールなど、自社の運用に必要かどうかで機能拡張ユニットを判断することが大切です。
主装置そのものの選び方を詳しく知りたい方は 「ビジネスフォンの主装置とは？」、制御ユニットを深掘りしたい方は 「ビジネスフォンのCCUとは？」 の記事も参考になりますよ。
ビジネスフォンのユニット選びで重要なのは、種類の名前を覚えることではなく、自社の運用条件に合うかを確認することです。
導入前に見ておきたいポイントは、次の4つです。
主装置には、ユニットを差し込める数に上限があります。
今必要な構成だけで埋めてしまうと、後から録音機能や電話機の増設をしたくなっても対応できないことがあります。
将来的に人員増加や拠点追加の可能性があるなら、最初から少し余裕を見ておくほうが判断しやすくなります。
電話機の台数と、同時に通話する可能性がある本数は同じではありません。
例えば、電話機が10台あっても、常時10台同時に外線通話するとは限りません。一方で、受付や営業が集中する時間帯がある会社では、台数より通話の重なり方が重要になります。
ユニットは固定の目安で決めるのではなく、ピーク時の着信数・発信数・保留転送の運用から考えるのが安全ですね。
通話録音、留守番電話、ドアホン連携、FAX接続などは、会社によってユニットの必要性が大きく変わります。
「便利そうだから付ける」ではなく、
まで考えておくと、不要な構成を避けやすくなります。
同じメーカーでも、主装置とユニットに世代差があると対応しないことがあります。
中古導入や増設時は特に、型番、ファームウェア、保守部材、販売店の実績確認が重要です。
また、回線環境も確認が必要です。例えば、ひかり電話オフィスAはNTT西日本の公式サイトに「停電時は利用できません」と案内されています。出典：NTT西日本
主装置や全体構成の考え方もあわせて整理したい方は、「ビジネスフォンの仕組みをプロが解説」の記事も参考になりますよ。
ビジネスフォンのユニット選定の失敗は、“今の条件だけ”で決めてしまうことから起こりやすいです。
主なユニット選びで失敗するポイントは以下です。
ビジネスフォン導入直後は足りていても、社員増員や席替え、部門追加で電話機が増えることがあります。
最初の見積時点でぴったりにすると、数年後に構成が苦しくなることがあります。
「今の回線がそのまま使えるだろう」「以前の構成と同じで問題ないだろう」と考えるのは危険です。
ひかり電話オフィスAでは、一部かけられない番号があること、事業者識別番号付き発信ができないこと、停電時は利用できないことなどがNTT公式サイトに案内されています。
既存番号の継続利用や接続可否は、契約中サービスの条件を必ず確認する必要があります。
録音や留守電、ドアホン連携は、導入するだけでは十分ではありません。
誰が聞くのか、保存ルールはどうするのか、故障時にどう切り分けるのかまで考えておくと、実運用で困りにくくなります。
中古主装置や古い構成では、価格だけで決めると、後から交換部材や保守対応で苦労することがあります。
特に制御系や電源系に不安がある場合は、初期費用だけでなく保守まで含めて比較したほうが安全です。
ユニット選定では、現在の必要台数だけで判断しないことが大切です。将来の増設、回線条件、追加機能の運用、保守部品の有無まで確認しておくと、導入後のトラブルを防ぎやすくなります。
ビジネスフォンのユニットは、主装置の中で機能や収容数を決める重要な部材です。
見るべきポイントは多いように見えますが、実際は次の4点を押さえると整理しやすくなります。
ユニットの名前だけを追いかけるより、自社の運用条件から逆算して考えることが大切です。
OFFICE110にご相談ください
ユニット構成は、電話機の台数だけでなく、現在の回線、必要な機能、将来の増設予定でも変わります。「今の構成で足りるか分からない」「増設できるか確認したい」という場合は、主装置の型番、利用台数、現在の回線状況を整理したうえで確認すると、導入判断を進めやすくなります。まずはOFFICE110へご相談ください。
ユニット構成や主装置、回線条件を含めて自社に合う電話環境を整理したい場合は、ビジネスフォン総合ページで導入方法や選び方を確認できます。また、仕組みや価格、選び方まで総合的に理解したい場合は「ビジネスフォンとは」をご覧ください。
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