代表組とは？代表番号・チャネル・ダイヤルインの違いを解説

「代表組とは、どのような仕組み？」「ダイヤルインや代表番号とは何が違う？」と迷っていませんか。電話番号の数と同時通話数は別の考え方であり、両者を混同すると、回線を追加しても電話のつながりにくさが解消されない場合があります。

この記事では、代表組の仕組みと、代表番号・子番号・チャネル数・ダイヤルインとの違いを整理します。

読み終えるころには、自社で確認すべき番号と回線構成の判断軸が分かります。

＼ ビジネスフォン総合ページはこちら ／

代表組とは？仕組みをわかりやすく解説

代表組を理解するポイントは、代表番号への着信を、あらかじめまとめた複数の回線で受ける仕組みだと捉えることです。
本記事では、通信事業者が提供する「代表取扱い」を含む仕組みを、一般的な呼び方である「代表組」として説明します。

代表組は代表番号への着信を空き回線で受ける仕組み

代表組とは、複数の電話回線を代表群としてまとめ、代表番号に電話がかかってきたときに、代表群の中から空いている回線を選んで着信させる仕組みです。

NTT東日本は「代表取扱サービス」について、複数の契約者回線番号で代表群を作り、代表となる親番号への着信時に、代表群から空き回線を選んで着信させるサービスと説明しています。
出典：NTT東日本「電話の商品・サービス概要」｜確認日：2026年8月10日

たとえば、会社の代表番号へ電話が集中しても、代表群に空き回線があれば、その回線を使って着信できます。
受付担当者が1件の電話に対応している間も、別の空き回線を通じて次の着信を受けられるため、話し中による取りこぼしを抑えやすくなります。

代表組で着信するまでの流れ

代表番号へ電話がかかってから電話機が鳴るまでには、回線側と社内設備側の2段階があります。

1. 取引先や顧客が会社の代表番号へ電話をかける
2. 通信事業者側で代表群の空き回線が選ばれる
3. 空き回線を通して着信情報が主装置やPBXへ届く
4. 主装置やPBXの設定に応じて、受付や部署の電話機が鳴る
5. 担当者が電話を受け、必要に応じて内線転送する

代表組を道路にたとえると、代表番号は会社へ向かう共通の入口、各回線は入口から社内へ続く複数の車線です。
1本の車線が通話中でも、別の車線が空いていれば次の電話を通せます。

ただし、代表群の回線がすべて使用中であれば、新しい着信を受けられない場合があります。
代表組を設定するだけで、無制限に同時通話できるわけではありません。

回線側の代表組と主装置の着信設定は別

代表組で空き回線が選ばれた後、どの電話機を鳴らすかは主装置やPBXの設定によって変わります。

受付の電話機を一斉に鳴らす、特定の順番で鳴らす、部署単位のグループへ着信させるなど、利用できる設定は機種や構成によって異なります。そのため、「代表組を設定すると、すべての電話機が必ず一斉に鳴る」とは限りません。

代表組で受けた電話を社内の電話機へ着信させ、保留や転送を行う仕組みについては、内線電話の基本的な仕組みもあわせて確認しておくと理解しやすくなります。

現在利用している回線がひかり電話の場合は、従来の加入電話やISDNとはサービス構成が異なります。
回線全体の仕組みは、ひかり電話の仕組みと固定電話との違いもあわせて確認してください。

代表番号・子番号・回線数・チャネル数の違い

代表組を検討するときは、電話番号の数と同時通話数を分けて考える必要があります。
電話番号を増やしても、通話に使えるチャネルが増えなければ、同時に受けられる電話の数は増えません。

代表番号と子番号の関係

代表番号は、会社や店舗の窓口として公開する中心的な電話番号です。
代表組では、この代表番号を親番号と呼び、同じ代表群にまとめるほかの契約者回線番号を子番号と呼ぶ場合があります。

ただし、「親番号」「子番号」「代表番号」という呼び方は、通信事業者のサービス名、電話工事会社、主装置の設定画面などで使われ方が異なることがあります。導入時は、どの番号を外部へ公開し、どの番号を回線や発信に使用するのかを具体的に確認してください。

電話番号数と同時通話数は別

電話番号数は「着信先を識別する番号の数」、チャネル数は「同時に通話できる数」を表します。
なお、「回線数」という言葉はサービスや契約形態によって意味が異なることがあるため、契約書ではチャネル数も確認しましょう。

たとえば、部署別に5つの電話番号を持っていても、契約チャネルが2つであれば、原則として同時に使える通話は2つまでです。反対に、公開する番号が1つでも、複数チャネルを契約していれば、同じ代表番号への複数着信に対応できる構成があります。

同時通話数はチャネル数を基準に確認する

同時通話数を決めるときは、現在の電話番号数ではなく、繁忙時間帯に何件の発信・着信が重なるかを確認します。

NTT東日本の一般向けひかり電話には、1契約で同時に2回線分の通話ができる複数チャネルサービス「ダブルチャネル」があります。法人向けサービスでは利用できるチャネル数や番号数が異なるため、契約中のサービス名と提供条件を確認してください。
出典：NTT東日本「複数チャネルサービス『ダブルチャネル』」｜確認日：2026年8月10日

同時通話数の考え方をさらに確認したい方は、ビジネスフォンのチャネル数と同時通話数を解説した記事も参考にしてください。

必要なチャネル数や代表番号の構成は、繁忙時間帯の発着信数やFAXの利用状況によって変わります。現在の電話番号数、回線サービス、同時に重なる通話数が分かる範囲であれば、それをもとに見直すポイントを整理できます。

代表組とダイヤルインの違い

代表組とダイヤルインは、どちらも会社の電話を受けやすくするために使われますが、役割が異なります。
代表組は主に代表番号への着信を複数回線で受けるための仕組みで、ダイヤルインは複数の電話番号を部署や担当者へ振り分けるためのサービスです。

代表組とダイヤルインの比較表

NTT東日本はダイヤルインを、通信事業者側の交換機から利用者の通信機器へ着信先の電話番号を通知し、PBXなどの内線で外線電話を直接受けられるサービスと説明しています。
出典：NTT東日本「ダイヤルイン」｜確認日：2026年8月10日

代表組が向いているケース

代表組は、1つの代表番号へ着信が集中する会社に向いています。

• ホームページや名刺に会社の代表番号を掲載している
• 問い合わせ窓口や予約受付へ着信が集中する
• 代表番号を変えず、話し中を減らしたい
• 複数の受付担当者で同じ窓口の電話に対応したい

代表番号を顧客との共通窓口として維持しながら、複数の着信に対応したい場合は、代表組と必要なチャネル数を組み合わせて考えます。

ダイヤルインが向いているケース

ダイヤルインは、部署・担当者・用途ごとに異なる番号で直接着信させたい会社に向いています。

• 総務部・営業部・サポート窓口の番号を分けたい
• 電話の取り次ぎ回数を減らしたい
• 電話とFAXで異なる番号を使いたい
• 担当者やサービスごとの着信件数を把握したい

ただし、追加番号を取得しただけでは、同時通話数が自動的に増えるわけではありません。番号をいくつ使うかと、何件の通話を同時に行うかを分けて設計しましょう。

ダイヤルインの詳しい仕組みや利用時の注意点は、ダイヤルインの仕組み・費用・導入メリットを解説した記事で確認できます。

代表組とダイヤルインを併用する場合

代表番号への着信を複数チャネルで受けながら、部署や用途別の直通番号も使う構成は可能です。
ただし、利用できるサービスや設定方法は、回線種別、通信事業者、主装置・PBXの仕様によって異なります。

たとえば、会社の代表番号は受付グループへ着信させ、営業部やサポート窓口には直通番号を設定する構成が考えられます。代表番号しか公開しない会社と、部署別番号を積極的に公開する会社では、適した設計が異なります。

代表組が向いている会社・向いていない会社

代表組が適しているかどうかは、会社の規模だけでなく、電話番号をどのように公開し、誰が着信へ対応するかで決まります。代表窓口へ着信を集めたい会社には向いていますが、部署直通や複数拠点の柔軟な運用には、別の仕組みが必要な場合があります。

代表組が向いている会社

代表組が向いているのは、代表番号を中心に電話対応を行う会社です。

• 小規模オフィス：代表番号を受付担当者や複数の社員で受けたい
• 問い合わせ窓口：同じ番号への着信が連続しやすい
• 予約受付：営業時間中の話し中をできるだけ抑えたい
• 採用窓口：公開番号を変えず、複数担当者で対応したい

代表番号を企業の共通窓口として運用する場合は、顧客が覚える番号を増やさず、社内側で対応人数を調整しやすい点がメリットです。

代表組だけでは対応しにくい会社

部署ごとの直通番号や拠点をまたいだ着信管理が必要な場合は、代表組だけでは運用しにくいことがあります。

• 部署や担当者へ外部から直接電話をつなぎたい
• 複数拠点で同じ番号や内線環境を使いたい
• テレワーク中の社員も代表着信へ対応したい
• 時間帯や発信者に応じて着信先を細かく変えたい

このような場合は、ダイヤルイン、転送機能、IVR、クラウドPBXなどを含めて比較する必要があります。
ただし、利用できる番号や機能、停電・通信障害時の動作はサービスごとに異なるため、個別の仕様確認が必要です。

電話環境を見直した方がよいサイン

次のような状況が続いている場合は、代表組の設定だけでなく、番号・回線・主装置を含めて電話環境全体を見直す余地があります。

代表組を導入しなければならないという意味ではありません。現在の課題が「着信を受けられるチャネルの不足」なのか、「社内での着信の振り分け方」なのかを切り分けることが先です。

代表組を利用する前に確認したいポイント

代表組の導入や設定変更を検討する前に、必要な同時通話数、現在の回線種別、主装置の対応、将来の増設予定を確認しましょう。ここを曖昧にしたまま進めると、電話番号は増えたのに話し中が減らない、といった失敗につながります。

必要な同時通話数を確認する

最初に確認するのは、繁忙時間帯に必要な同時通話数です。

受付への着信だけでなく、社員の外線発信、FAX、会議通話なども同じチャネルを使う場合があります。
通常時の平均だけでなく、始業直後、昼休み前後、キャンペーン期間など、電話が重なる時間帯を基準に考えましょう。

現在の電話回線を確認する

代表組やダイヤルインの利用条件は、加入電話、INSネット、ひかり電話などの回線サービスによって異なります。

INSネットは、2024年8月31日に新規販売が終了しており、2028年12月31日にサービス提供が終了する予定です。現在もISDNを利用している場合は、代表組の設定変更だけでなく、代替回線への移行も含めて検討する必要があります。
出典：NTT東日本「INSネットのサービス終了」｜確認日：2026年8月10日

ISDNの終了時期や移行時の注意点は、ISDNの終了と代替回線を解説した記事もあわせて確認してください。

主装置やPBXの対応を確認する

回線側で代表組やダイヤルインを利用できても、主装置やPBXが必要な番号通知・着信振り分け・発信番号設定に対応していなければ、想定した運用ができない場合があります。

• 利用中の主装置・PBXのメーカーと型番
• 収容できる外線・チャネル数
• 着信グループや順次着信の設定可否
• ダイヤルイン番号の識別可否
• 発信時に通知できる電話番号
• メーカー保守や部品供給の状況

発信時に代表番号を通知できるかどうかも、回線契約と主装置の仕様によって異なります。
「どの電話機から発信しても必ず代表番号を表示できる」とは限らないため、設定前に確認してください。

停電時と将来の増設も考えておく

電話環境は、通常時のつながりやすさだけでなく、停電や将来の社員増加も含めて設計することが大切です。

ひかり電話など、電源を必要とする通信機器を経由するサービスは、停電時に利用できない場合があります。
停電後に機器の再起動や状態確認が必要になることもあるため、携帯電話や別回線などの代替連絡手段を準備しておくと安心です。
出典：NTT東日本「ひかり電話 サポート情報」｜確認日：2026年8月10日

また、拠点や社員が増える予定がある場合は、現在必要なチャネル数だけでなく、主装置の収容上限や追加工事の有無も確認しましょう。配線や主装置の容量を考えずに増設すると、後から入れ替えが必要になる場合があります。

法人向け電話回線の種類や見直し方を確認したい場合は、OFFICE110の法人向け電話回線案内も参考にしてください。

代表番号や回線構成を見直すならOFFICE110へ

代表組とダイヤルインのどちらが適しているかを判断するには、代表番号の使い方、必要な同時通話数、現在の回線、主装置の仕様をまとめて確認することが大切です。

代表組とダイヤルインのどちらが適しているか分からない場合は、現在の代表番号・部署番号・FAX番号、回線サービス、主装置の型番を分かる範囲でお伝えください。必要なチャネル数や着信の振り分け方を含め、確認すべき項目を整理できます。

よくある質問

まとめ

代表組は、代表番号への着信時に、代表群の中から空いている回線を選んで着信させる仕組みです。一方、ダイヤルインは、複数の電話番号を部署・担当者・用途別に振り分けるために使います。

選ぶときは、電話番号の数だけでなく、必要な同時通話数、現在の回線、主装置・PBXの対応を確認してください。代表番号へ着信を集めたい会社と、部署直通番号を増やしたい会社では、適した構成が異なります。

電話対応が属人化したままでは、取次ぎの負担や着信の取りこぼしが残り続けます。番号とチャネルを整理できれば、担当者が本来の業務へ集中しやすい電話環境に近づけます。

自社で見直すべきなのは、電話番号の数でしょうか。それとも、同時通話に使うチャネル数でしょうか。

電話環境全体を整理したい方は、OFFICE110のビジネスフォン総合案内をご確認ください。