ビジネスフォンの「表示圏外」の理由とは？対処法を分かりやすく解説

ビジネスフォンのディスプレイに表示されるはずの電話番号が、時々「表示圏外」と表示されることがあります。

このように場合、相手の情報が分からないまま電話に出るのは不安ですし、迷惑電話の場合、業務に支障をきたしかねません。

そこで本記事では、「表示圏外」と表示された場合、考えられる理由や対処法についてわかりやすく解説します。

ビジネスシーンで、相手とスムーズなコミュニケーションを行うためにも、電話番号が相手に正しく表示されることは重要です。
ビジネスフォンの表示圏外の対策を、受電側と発信側の場合に分けてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

ビジネスフォンの「表示圏外」とは？表示される理由

ビジネスフォンを使用する場合、受信時にディスプレイで発信元を確認してから受電するのが一般的です。

その際、稀にディスプレイに「表示圏外」と表示されるケースされる場合があります。
そこで、ここからは「表示圏外」がどんな理由で表示されるのかについて解説していきます。

ビジネスフォンに表示される「表示圏外」とは

ビジネスフォンのディスプレイに表示される「表示圏外」とは、非通知・公衆電話以外の理由で、相手の電話番号が表示できないときに表示されるものです。

ビジネスフォンのディスプレイには、着信情報が表示されるのが一般的です。
着信情報の種類としては、主に以下の4つが考えられます。

ビジネスフォンに「表示圏外」と表示されるのはなぜ？

ビジネスフォンのディスプレイに「表示圏外」と表示される理由は、以下のケースが該当します。

ここからは、それぞれの理由について分かりやすく解説します。

理由①海外からの着信（国際電話）

ビジネスフォンに「表示圏外」と表示される1つ目の理由は、海外からの着信（国際電話）です。

以前まで海外からかかってくる電話は、番号通知ができませんでした。
そのため、外資系企業や海外とのやり取りが多い企業では、表示圏外の電話に出る機会が多かったと考えられます。

しかし、近年では、海外からの着信でも、国番号から発信元番号まですべて表示されるようになりました。

理由②新幹線・船舶・飛行機からの着信

ビジネスフォンに「表示圏外」と表示される2つ目の理由は、新幹線・船舶・飛行機からの着信です。

これらの方法を利用して電話をかける場合に、受電側のディスプレイに「表示圏外」と表示されていました。
現在、携帯電話やスマートフォンの普及で利用頻度は減っています。なお、船舶内からの公衆電話や衛星航空機電話サービスなど飛行機からの着信も、「表示圏外」として表示されます。

※新幹線の列車公衆電話は2021年にサービス終了

理由③一部のIP電話サービスからの着信

ビジネスフォンに「表示圏外」と表示される3つ目の理由は、一部のIP電話サービスからの着信です。

IP電話とは、インターネット接続によって通話ができる電話のことです。

日本国内のほとんどのプロバイダはナンバーディスプレイに対応しています。そのため、電話番号が表示されるケースが多いですが、非対応の業者など一部のIP電話サービスからの着信で「表示圏外」と表示されることがあります。

インターネット回線を使って利用できるIP電話サービスには、Skypeなどの無料通話アプリも含まれます。
これらのサービスを利用して発信された電話は、ビジネスフォンのディスプレイに「表示圏外」と表示されることがあります。

理由④ケーブルテレビ会社の電話回線からの着信

ビジネスフォンに「表示圏外」と表示される4つ目の理由は、ケーブルテレビ会社の電話回線からの着信です。

各ケーブルテレビ会社では、NTT電話回線網を使用しない固定電話サービスを提供していていまず、基本料や通話料を大幅に抑えられます。
しかし、これらの電話回線からの着信は、ディスプレイに「表示圏外」と表示されることがあるようです。

理由⑤アナログ回線からの着信（INSナンバーディスプレイ未加入時）

ビジネスフォンに「表示圏外」と表示される5つ目の理由は、アナログ回線からの着信（INSナンバーディスプレイ未加入時）です。

ISDN回線を利用している場合、ISDN回線同士やデジタル方式の携帯電話・PHSからの着信は、ナンバーディスプレイ契約をしていなくても発信元の電話番号が表示されます。

一方、アナログ回線からの着信は、ナンバーディスプレイ契約をしていなければ「表示圏外」と表示されます。

アナログ回線からの着信時に電話番号を表示するには、INSナンバーディスプレイに加入する必要があります。

表示圏外の着信は怪しい？迷惑電話の可能性もある？

ビジネスフォンのディスプレイに「表示圏外」と表示されると、発信元が分からないため不安に感じる方も多いでしょう。

上記で解説したように、「表示圏外」と表示される理由はいくつかあります。
ただし、迷惑電話やニセ電話詐欺の可能性も否めません。

警察によると、キャッシュカード詐欺や還付金詐欺など、さまざまな手口のニセ電話詐欺の被害が絶えない状況です。

実際に、60代の女性が市役所職員を名乗る男から電話を受け、過去5年分の介護保険料の払い戻しがあるという内容で、男に言われるままに金融機関のATMまで行き、現金をだまし取られる被害に遭っています。

このような場合、発信元が分からないため、相手を信用してしまい、被害に遭う可能性が高まります。そのため、「表示圏外」の着信には警戒心を持って対応するなどの心構えが必要です。

ビジネスフォンの表示圏外の対策【受電側の場合】

受電側の場合、ビジネスフォンの表示圏外の対策として以下の2つが挙げられます。

ここでは、それぞれのポイントを分かりやすく解説します。

対策①心当たりがあるなら通常どおり対応する

ビジネスフォンで「表示圏外」と表示された場合、

受電側が行える1つ目の対策は、心当たりがあるなら通常どおり対応することです。

「表示圏外」と表示される理由として、海外からの電話や、ナンバーディスプレイに対応していないプロバイダのIP電話を利用しているケースが考えられます。

顧客や取引先からの電話など心当たりがある場合は、特別な対応をする必要はなく、通常どおり電話業務を行えるでしょう。

対策②怪しい・迷惑電話なら着信拒否する

ビジネスフォンのディスプレイに「表示圏外」と表示される場合に受電側が行える2つ目の対策は、怪しい・迷惑電話なら着信拒否することです。

心当たりのない電話が頻繁にかかってきて怪しかったり、一度出て迷惑電話だったりした場合は、着信拒否をすることも検討できるでしょう。

ビジネスフォンでは、着信拒否機能を設定することで、表示圏外・公衆電話・特定の電話番号の着信を拒否できます。

設定方法は機種によりますが、例えば「NEC」「LAVIE」を例に着信拒否の設定手順をご紹介します。

この方法で着信拒否設定をすると、発信元が分からない「表示圏外」の電話すべてが着信拒否になるため、注意が必要です。

例えば、海外からかかってきた大切な電話や、既にやり取りのある企業や団体からかかってきた電話も着信拒否されてしまう可能性があるため、慎重に設定しましょう。

ビジネスフォンの表示圏外の対策【発信側の場合】

発信側の場合、「表示圏外」が相手側のディスプレイに表示されると、電話を取ってくれる可能性が下がってしまいます。

発信側でおこなえる「表示圏外」の対策として、以下の2つが挙げられます。

ここでは、それぞれのポイントを分かりやすく解説します。

対策①発信手段・電話サービスを見直す

発信者側で「表示圏外」が表示されないようにする1つ目の対策は、発信手段・電話サービスを見直すことです。

通信費削減のために、IP電話やSkypeなどのソフトフォンを使用している場合は、相手側のディスプレイに「表示圏外」と表示される可能性があります。
その場合は、会社の電話番号が表示されるよう発信手段や電話サービスを見直すとよいでしょう。

例えばIP電話を使用する際は、プロバイダがナンバーディスプレイに対応しているか確認しておく必要があります。

なお、IP電話では「050」の電話番号を使用することになり、特にBtoCビジネスでは信用度の面でデメリットになることも考えられます。

通信品質が悪いサービスもあるため、発信手段や電話サービスがビジネスに与える影響も考慮することは重要なポイントです。

対策②発信者番号通知の機能を見直す

「表示圏外」の着信を防止する発信側の2つ目の対策が、発信者番号通知の機能を見直すことです。

発信者番号通知とは、相手にこちらの電話番号を通知する機能です。設定を間違えて正しく通知されていない場合、「表示圏外」と表示されてしまいます。

加入電話へ発信する場合とIP電話へ発信する場合では、設定が異なります。

設定が「オン」になっていることを確認して、相手のディスプレイに発信元の電話番号が表示されるように設定をしましょう。

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まとめ

ビジネスフォンのディスプレイに「表示圏外」と表示された場合は、発信元の電話番号が表示されないため注意が必要です。

表示圏外には、非通知や公衆電話以外にも、以下の理由が考えられます。

発信元の電話番号が表示されない場合でも、理由が分かっていて、心当たりがあれば通常どおり対応できます。

とは言え、迷惑電話やニセ電話詐欺の可能性もあるため、慌てず冷静に対応しましょう。
特に発信側の場合は、電話番号が正しく表示されないことで、顧客や取引先に怪しまれて電話を取ってもらえない可能性が考えられます。

電話業務をスムーズに行うために、発信手段・電話サービスや発信者番号通知の見直しを検討しましょう。

また、多くの企業にとってビジネスフォンは必要不可欠ですが、機能をうまく使いこなせていなかったり、コスト面で負担になっていたりするケースもあります。

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