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SIPフォンとは、通話の開始や終了などを制御する「SIP」に対応した電話端末やソフトウェアです。IPネットワークを利用するため、一般的な電話機型の端末だけでなく、パソコンやスマートフォンを電話端末として使える構成もあります。
ただし、導入費用や必要な工事、通話品質、停電時の利用可否は、SIPフォンだけで決まるものではありません。利用するPBXや電話サービス、インターネット回線、既存設備などによって条件が変わります。
本記事では、SIPフォン・SIP電話の意味や仕組み、IP電話との違い、SIP内線、メリット・デメリット、導入前の確認事項をわかりやすく解説します。
監修者
登 雄三(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
まずは、SIPという言葉の意味と、SIPフォン・SIP電話・IP電話の関係を整理します。
用語の役割を先に理解しておくと、SIPサーバやIP-PBX、クラウドPBXとの違いも把握しやすくなります。
SIPとは「Session Initiation Protocol」の略で、インターネット電話などの通信セッションを開始・変更・終了するために使われる制御用のプロトコルです。
プロトコルとは、コンピュータや通信機器が情報をやり取りするために定められた手順や規約です。メーカーや製品が異なる機器でも、共通のプロトコルに対応していれば、決められた形式で通信できます。
SIPが主に担うのは、相手を呼び出す、応答を確認する、通話条件を変更する、通話を終了するといった呼制御です。音声データそのものを運ぶことがSIPの中心的な役割ではありません。出典:RFC Editor「RFC 3261: SIP: Session Initiation Protocol」|確認日:2026年8月10日
通話が成立した後の音声データには、一般的にRTP(Real-time Transport Protocol)などが利用されます。つまり、SIPが通話の開始や終了を調整し、RTPがリアルタイムの音声データを運ぶという役割分担です。出典:RFC Editor「RFC 3550: RTP: A Transport Protocol for Real-Time Applications」|確認日:2026年8月10日
「SIPフォン」「SIP電話」「IP電話」は近い意味で使われることがありますが、厳密には指している範囲が異なります。
本記事では、SIPに対応する物理電話機とソフトウェア端末をまとめて「SIPフォン」と表記します。
ただし、サービス事業者によって「SIP電話」「IP電話」「IPフォン」などの名称や対応範囲が異なるため、導入時は名称だけで判断せず、端末・機能・回線の仕様を確認することが重要です。
SIPフォンは、SIPサーバやIP-PBX、クラウドPBXなどと連携して、相手の端末を呼び出します。
一般的な発着信の流れは、次のとおりです。
固定電話や携帯電話など、接続先が公衆電話網にある場合は、利用中の電話サービスや通信事業者の設備を経由して接続します。
登(のぼり)
SIPサーバは端末登録や呼び出しに関係しますが、それだけですべてのビジネスフォン機能を提供できるとは限りません。保留・転送・代表着信などには、IP-PBXやクラウドPBXなどのPBX機能が必要です。
SIPフォンは、端末の形態によって「ソフトフォン」と「ハードフォン」に分けられます。
どちらもSIPを利用して発着信できますが、操作方法や利用場所、必要な設備が異なります。
ソフトフォンとは、パソコンやスマートフォン、タブレットへアプリやソフトウェアをインストールし、電話端末として利用する方式です。
物理的なSIP電話機を用意せず、普段利用している端末で発着信できるため、テレワークや外出の多い働き方にも対応しやすい特徴があります。
一方、ソフトフォンでも設定作業が一切不要になるとは限りません。利用する電話サービスへの登録、アプリの初期設定、マイクやヘッドセットの確認、LAN・Wi-Fi・モバイル回線の整備などが必要です。
また、一般的な通話アプリがすべてSIPへ対応しているわけではありません。導入時は、利用するPBXや電話サービスが指定・推奨しているソフトフォンを確認してください。
ハードフォンとは、一般的な固定電話機に近い形状をした、物理的なSIP対応電話端末です。
有線LANへ接続する端末が多く、機種や構成によってはLANケーブルから電力を供給するPoEに対応しています。
ハードフォンには、保留・転送用のボタン、着信履歴、電話帳、スピーカーフォン、録音などの機能を搭載した製品もあります。ただし、利用できる機能は端末とPBX、電話サービスの組み合わせによって異なります。
SIPへ対応している端末でも、すべてのPBXやクラウドPBXで利用できるとは限りません。購入前に、サービス事業者の対応端末や動作確認状況を確認することが大切です。
SIP内線とは、SIPに対応した電話端末を、PBXやクラウドPBXへ登録し、社員や拠点間で内線通話に利用する構成です。
同じオフィス内で使う場合と、複数拠点や社外から使う場合では、必要なネットワークやセキュリティ対策が異なります。
同じオフィス内でSIP内線を利用する場合は、各SIPフォンを社内のIP-PBXやクラウドPBXへ登録し、端末ごとに内線番号を割り当てます。
IPネットワークを利用するため、電話用の配線を減らせる場合がありますが、通話台数や既存LANの利用状況によっては、LAN配線の追加、PoEスイッチの設置、無線LAN環境の見直しなどが必要です。
内線電話の基本的な役割や外線との違いについては、「内線電話とは?外線との違い・かけ方・保留転送の基本」もあわせてご確認ください。
本社・支店・営業所などの複数拠点でSIP内線を利用する場合は、各拠点の端末を共通のPBX環境へ接続します。
代表的な構成には、次のようなものがあります。
複数拠点を内線化する際にVPNを利用する構成はありますが、すべてのSIPフォンやクラウドPBXでVPNが必須になるわけではありません。クラウドPBX、閉域接続、暗号化通信など、利用するサービスによって接続方式が異なります。
VPNは通信経路を保護するための仕組みであり、PBXや主装置の機能を代替するものではありません。主装置やIP-PBXが必要かどうかは、クラウドPBXを利用するか、自社にPBXを設置するかなどの構成によって決まります。
スマートフォンを内線として利用する方法や費用の違いは、「スマホ内線化3つの方法」で詳しく解説しています。
複数拠点の内線化は、拠点数や既存のPBX、利用中の回線、セキュリティ要件によって適した構成が変わります。現在の拠点数、電話機台数、PBX・主装置の型番を伝えると、必要な接続方式と設備を整理できます。
ご相談・見積依頼
SIPフォンは、端末やPBX、ネットワークを柔軟に組み合わせられる点が特徴です。
ただし、以下のメリットを得られるかどうかは、既存設備や利用人数、拠点数、採用する電話サービスによって異なります。
SIPフォンは、既存のLAN環境やパソコン、スマートフォンを活用できる構成であれば、専用電話機や電話配線の追加を減らせる場合があります。
一方、LAN配線の新設、ネットワーク機器の交換、対応端末の購入などが必要な場合は、初期費用が増えることもあります。
SIPフォンだから必ず安くなるのではなく、既存設備をどこまで活用できるかが費用を左右します。
SIPフォンは、PBXへの端末登録やネットワーク設定によって利用場所を変更できる構成があり、拠点追加やオフィス移転、レイアウト変更へ対応しやすい点がメリットです。
たとえば、クラウドPBXを利用している場合は、インターネットへ接続できる環境を用意し、端末を追加設定することで、新しい拠点でも同じ内線環境を利用できる場合があります。
ただし、デスクの増設やフロア移動に伴ってLAN配線や電源が不足する場合は、追加工事が必要です。増設時に確認すべき工事内容は、ビジネスフォン増設・移設・撤去工事の解説も参考にしてください。
ソフトフォンやクラウドPBXを利用する構成では、パソコンやスマートフォンを電話端末として活用できます。
個人のスマートフォンを業務利用する場合は、会社の運用ルール、端末管理、通信費、通話履歴、退職時のアカウント停止などもあわせて検討する必要があります。
SIPフォンは柔軟な電話環境を構築できる一方で、ネットワークや電源へ依存するという注意点があります。
導入後のトラブルを防ぐため、次のデメリットを事前に確認しておきましょう。
クラウドPBXや社外のSIPサーバ、IP電話サービスへインターネット経由で接続する構成では、回線やLAN・Wi-Fiの状態が、通話品質や発着信へ影響します。
一方、社内LANとオンプレミスのIP-PBXだけで完結する内線は、外部インターネット回線に障害が発生しても、社内LAN、PBX、端末、電源が正常であれば利用を継続できる場合があります。ただし、外線通話やクラウド上の機能は利用できなくなる可能性があります。
通信環境が不安定な場合は、次のような症状が発生することがあります。
業務用パソコンやクラウドサービスと同じネットワークを利用する場合は、回線帯域だけでなく、同時通話数、Wi-Fiの電波状況、ルーターやスイッチの性能、ネットワークの混雑状況なども確認が必要です。
電話や通信品質に問題が発生した場合は、ビジネスフォンの故障・障害対応もご確認ください。
SIPフォンを安全に利用するには、電話端末だけでなく、ルーター、ファイアウォール、LAN・Wi-Fi、PBX、アカウントなどを含めて設計する必要があります。
音声データの保護には、サービスや機器が対応している場合、SRTPなどの方式が利用されます。SRTPはRTP・RTCP通信に対し、機密性、メッセージ認証、リプレイ保護を提供するためのプロトコルです。出典:RFC Editor「RFC 3711: The Secure Real-time Transport Protocol」|確認日:2026年8月10日
利用できるセキュリティ機能は、SIPフォン、PBX、通信事業者、クラウドPBXサービスによって異なります。端末だけで判断せず、システム全体の対応状況を確認してください。
据え置き型のSIPフォンは、端末だけでなく、ONU、ルーター、スイッチ、PBXなどの電源が停止すると利用できなくなる可能性があります。ただし、停電時にすべてのSIPフォンが一律に利用できなくなるわけではありません。構成によっては、次のような対策が可能です。
また、SIP対応をうたう電話機でも、利用するPBXやクラウドPBXの機能をすべて使えるとは限りません。端末を用意する前に、サービス事業者の対応機種・推奨機種を確認しましょう。
SIPフォンが自社に適しているかどうかは、単純な導入費用だけでは判断できません。
働き方や拠点数、既存設備、ネットワーク環境などを踏まえて検討することが重要です。
上記に該当しても、SIPフォンを導入できないとは限りません。回線の増強、UPS、転送設定、既存設備との併用などによって対応できる場合があります。
SIPフォンを導入する前に、自社の利用条件と既存環境を整理しておくと、必要な端末・PBX・回線・工事を判断しやすくなります。
まずは、どこで、何人が、どのように電話を利用するかを整理します。
同時通話数や拠点数が多い場合は、必要な回線帯域やネットワーク機器も変わります。端末台数だけでなく、実際の電話利用状況を確認しましょう。
次に、現在利用している電話番号や設備を、導入後も維持できるか確認します。
電話番号を継続できるかどうかは、現在の番号・回線・契約事業者・移行先サービスなどによって異なります。SIPフォンへ交換するだけで、電話番号や回線契約が自動的に引き継がれるわけではありません。
SIPフォンの導入費用は、電話機本体だけでなく、PBX、ライセンス、回線、ネットワーク工事などを含めて確認する必要があります。
既存設備を活用できる場合は費用を抑えられる可能性がありますが、老朽化したネットワーク機器の交換や新しいLAN配線が必要になれば、工事費が増えることもあります。
SIPフォンの導入は、次の流れで進めます。
特に、電話番号の移行やネットワーク工事が必要な場合は、現在の電話を停止する時間が発生しないよう、切り替え手順を事前に確認してください。
導入後の運用を具体的にイメージするには、外線・内線・保留・転送などの基本操作も事前に把握しておくことが大切です。SIPフォン導入前に使い方の全体像を確認することで、自社に必要な機能を整理しやすくなります。
SIPフォンを利用できるかどうかは、現在の電話番号、回線契約、主装置・PBX、LAN・Wi-Fi環境、利用人数、拠点数などによって異なります。
OFFICE110では、現在の電話環境を確認したうえで、SIPフォン、クラウドPBX、従来型ビジネスフォンなどを比較し、必要な端末・回線・設定・工事を整理できます。ご相談の際に、現在利用している電話番号、電話機や主装置のメーカー・型番、利用人数、拠点数、テレワークの有無などをお伝えいただくと、構成を確認しやすくなります。
「現在の設備をどこまで流用できるか」「SIPフォンとクラウドPBXのどちらが合うか」「複数拠点を内線化するには何が必要か」など、電話環境の見直しで迷っている場合は、現在の設備や利用条件をお伝えください。
SIPフォンの導入を検討する際によくある疑問をまとめました。SIP電話やIP電話との違い、複数拠点の内線化、既存設備の利用可否などを確認してください。
SIPフォンは、通話の開始・変更・終了などを制御するSIPに対応した電話端末やソフトウェアです。物理的なSIP電話機だけでなく、パソコンやスマートフォンを電話端末として利用できる構成もあります。
SIPフォンをIP-PBXやクラウドPBXへ登録すると、同じオフィス内だけでなく、複数拠点や社外の社員を内線でつなげられる場合があります。ただし、VPNの必要性やPBXの設置場所は、採用するサービスやネットワーク構成によって異なります。
導入時は、コストだけでなく、現在の電話番号、既存設備、端末の互換性、インターネット環境、セキュリティ、停電・障害対策まで確認することが重要です。
自社に合う構成を判断できない場合は、SIPフォンだけに限定せず、クラウドPBXや従来型ビジネスフォンも含めて比較しましょう。現在の設備や働き方を整理したうえで選定することで、導入後の通話品質や運用面の問題を防ぎやすくなります。
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