ビジネスフォンで国際電話をかける方法｜番号・料金・注意点

会社のビジネスフォンから海外の取引先へ電話したいとき、「どの番号から押せばよいのか」「料金はどこで確認すればよいのか」と迷う方は少なくありません。法人利用では、番号の押し方だけでなく、回線契約やPBX・主装置の設定、国際発信の制限も確認が必要です。

この記事では、ビジネスフォンで国際電話をかける基本手順から、つながらない原因、料金確認、不正発信・高額請求のリスクを抑えるポイントまで解説します。読み終えるころには、自社で何を確認すべきか整理できます。

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ビジネスフォンで国際電話はかけられる？

ビジネスフォンでも、契約している回線やPBX・主装置の設定が国際発信に対応していれば、海外へ電話をかけられます。ただし、会社の電話環境では国際電話を制限している場合もあるため、電話機だけで判断せず、回線契約と管理設定を確認することが大切です。

たとえば、同じビジネスフォンでも、通常の固定電話回線を使っている場合、IP電話を使っている場合、クラウドPBXを使っている場合では、確認すべき場所が変わります。番号の押し方が正しくても、契約上の国際発信が無効になっていたり、PBX側で海外発信を止めていたりすると、通話はつながりません。

• 初めて国際電話を使う場合：番号の押し方と契約先を確認する
• 海外取引が多い場合：料金と通話明細の確認方法も決めておく
• 管理者が設定する場合：PBX・主装置・クラウドPBXの発信制限を確認する

ビジネスフォンで国際電話をかける基本手順

ビジネスフォンから国際電話をかける基本は、外線を確保したうえで、国際アクセス番号、国番号、相手先の電話番号を順番に入力する流れです。ただし、利用中の通信事業者や回線種別によって発信方法が異なる場合があるため、実際の操作は契約先の案内も確認してください。

外線を押してから国際電話番号を入力する

ビジネスフォンでは、まず外線ボタンを押して外部へ発信できる状態にします。
そのうえで、国際アクセス番号、国番号、相手先電話番号の順に入力します。

相手先番号の先頭の「0」は外す場合がある

海外へ電話をかけるときは、相手先の市外局番や携帯番号の先頭にある「0」を外して入力する場合があります。
これは国際電話の番号体系に合わせるためですが、国や地域、番号種別によって扱いが異なることがあります。

失敗しやすいのは、名刺やメール署名に書かれた国内向け番号をそのまま入力してしまうケースです。
相手から「+」付きの国際表記をもらっている場合は、その表記をもとに、会社のビジネスフォンでどのように入力するか確認すると安心です。

国際アクセス番号・国番号・電話番号の違い

国際電話で迷いやすいのは、入力する番号の役割が分かりにくい点です。
国際アクセス番号、国番号、相手先電話番号はそれぞれ意味が違うため、1つの長い番号として丸暗記するより、役割ごとに分けて理解すると間違いを減らせます。

国際アクセス番号とは

国際アクセス番号は、国内の電話回線から国際電話として発信するために使う番号です。
どの番号を使うかは、契約している通信事業者や回線サービスによって異なる場合があります。

古い記事や過去の資料には、特定の国際アクセス番号が掲載されていることがあります。
しかし、通信サービスや割引サービスは終了・変更されることがあるため、最新条件は契約先の公式情報や請求書、管理画面で確認してください。

国番号とは

国番号は、電話をかけたい国や地域を識別する番号です。
たとえば、国際電話番号の中で「どの国へ発信するのか」を示す役割があります。

国番号の桁数は国や地域によって異なります。旧記事のように「国番号は2桁」と固定して覚えるのではなく、相手先の国際表記や通信事業者の案内を確認する方が安全です。

「+」から始まる番号の考え方

「+」から始まる番号は、国際電話で使う表記としてよく見られます。
スマートフォンでは「+」をそのまま扱える場合がありますが、ビジネスフォンでは通信事業者の国際アクセス番号に置き換えて入力するケースがあります。

たとえば、相手先から「+国番号 相手先番号」の形式で案内された場合は、「+」の意味を国際アクセス番号に置き換えて考えます。

実際にどの国際アクセス番号を使うかは、契約中の電話会社や回線サービスで確認してください。

ビジネスフォンで国際電話がつながらない原因

国際電話がつながらないときは、番号の入力ミスだけでなく、契約や設定の制限も確認が必要です。
特に法人のビジネスフォンでは、不要な国際発信を防ぐために、PBX・主装置・クラウドPBX側で発信制限をかけている場合があります。

番号の入力ミス

最初に確認したいのは、国際アクセス番号、国番号、相手先番号の順番です。
国番号の入れ忘れ、先頭0の扱い、桁数の見間違いがあると、正しく発信できません。

相手先がメール署名やWebサイトに複数の番号を掲載している場合、国内向け番号と海外向け番号が混在していることもあります。
国際表記の番号を確認し、会社の電話機での入力ルールに合わせましょう。

回線契約や国際発信設定の制限

番号が正しくても、契約している回線で国際発信が使えない、または国際電話の利用を停止している場合は発信できません。
社内で国際電話をほとんど使わない会社では、あえて国際発信を制限していることもあります。

この場合は、電話機を交換しても解決しないことがあります。
請求書や契約書、通信事業者の管理画面、または保守業者への確認が必要です。

PBX・主装置・クラウドPBX側の制限

ビジネスフォンでは、PBXや主装置、クラウドPBXの管理画面で、発信先や発信権限を制御している場合があります。
部署ごと、内線ごと、時間帯ごとに国際発信を制限しているケースもあります。

国際電話の料金はどう確認する？

国際電話の料金は、相手先の国や地域、契約している通信事業者、利用している回線サービスによって変わります。
そのため、古い料金表や過去の記事だけで判断せず、現在の契約先で確認することが重要です。

請求書・契約先・管理画面を確認する

まず確認すべきなのは、どの通信事業者から通話料が請求されているかです。
請求書、契約書、管理画面を確認すると、利用中の回線サービスや通話明細を把握しやすくなります。

電話回線の種類やひかり電話との違いから整理したい場合は、ひかり電話や固定電話回線の違いを整理した記事もあわせて確認しておくと、請求元や回線の見直しを判断しやすくなります。

古い料金表だけで判断しない

国際電話の料金情報は、サービス終了や料金体系の変更によって変わることがあります。
とくに「マイライン」や過去の割引サービスを前提にした料金例は、現在の契約条件に当てはまらない可能性があります。

社内で国際電話の利用が多い場合は、国別の通話料だけでなく、通話明細の確認方法、利用部署、発信権限もあわせて決めておくと安心です。

マイラインは終了済み｜古い国際電話料金情報に注意

古いビジネスフォン記事では、「マイラインを使うと国際電話がお得」と説明されていることがあります。
しかし、マイラインは固定電話網のIP網移行に伴って提供終了しているため、現在の記事で現行サービスのように案内するのは適切ではありません。

出典：NTT東日本、NTTドコモビジネス、KDDI｜確認日：2026年7月1日

マイラインとは何だったのか

マイラインは、市内・県内市外・県間・国際といった通話区分ごとに、あらかじめ利用する電話会社を登録できるサービスでした。登録しておくことで、通話会社の識別番号を毎回ダイヤルしなくても利用できる仕組みです。

ただし、これは過去の固定電話サービスを前提にした仕組みです。現在は、マイラインを使って国際電話料金を安くするという説明ではなく、契約中の通信事業者や利用中の電話サービスで料金・発信条件を確認する必要があります。

現在は契約中の通信事業者で確認する

国際電話の料金や発信条件を確認する場合は、現在契約している通信事業者の公式情報、請求書、管理画面を確認しましょう。過去の記事に掲載されている料金例や割引サービス名だけを見て判断すると、現在の契約条件とズレる可能性があります。

【関連記事】マイラインとは？終了後の固定電話・ビジネスフォン回線の見直し方

国際電話の不正発信・高額請求のリスクを抑える方法

国際電話を使う会社では、料金だけでなく、不正発信や高額請求のリスクを抑える設定も重要です。
特にIP電話、IP-PBX、クラウドPBXを利用している場合は、管理画面やPBX機器の設定を確認しておきましょう。

出典：一般社団法人 電気通信事業者協会｜確認日：2026年7月1日

国際発信を使う部署だけに制限する

国際電話を使う部署が限られている場合は、必要な部署や内線だけに国際発信を許可する方法があります。
全社員が自由に国際電話をかけられる状態にしておくと、誤発信や管理漏れにつながるおそれがあります。

設定方法は、ビジネスフォンの主装置、PBX、クラウドPBX、通信事業者のサービスによって異なります。
社内の運用ルールとあわせて確認しましょう。

PBXやIP電話機器のパスワードを確認する

PBXやIP電話対応機器の管理画面を初期パスワードのまま使っていると、外部から不正利用されるリスクが高まる場合があります。管理者パスワード、遠隔保守設定、外部アクセスの可否を確認してください。

不正利用対策は、パスワード変更だけで完結するものではありません。
ファームウェア更新、アクセス制限、発信制限、保守業者への確認などを組み合わせることが大切です。

通話明細を定期的に確認する

国際電話の高額請求リスクを抑えるには、通話明細の定期確認も有効です。
深夜や休日、使っていない部署から海外宛の通話が発生していないかを確認すると、異常に気づきやすくなります。

国際電話が多い会社はビジネスフォン・IP電話・クラウドPBXのどれがよい？

国際電話が多い会社では、今のビジネスフォンを使い続けるか、IP電話やクラウドPBXを含めて見直すかを検討することがあります。
選ぶときは、通話料だけでなく、管理のしやすさ、発信制限、通話明細、拠点や在宅勤務への対応も比較しましょう。

比較表で見る向き・不向き

料金だけで選ばない

国際電話が多い会社ほど、料金だけでなく、管理方法も重要になります。
誰が海外へ発信できるのか、通話明細を誰が確認するのか、拠点追加時に設定変更が必要かなども見ておきましょう。

IP電話の基本から整理したい方は、IP電話とは何かを解説した記事もあわせて確認しておくと、ビジネスフォンとの違いを理解しやすくなります。
通話数や同時接続数の考え方が気になる場合は、ビジネスフォンのチャネル数を解説した記事も参考になります。

国際電話を使う前に確認するチェックリスト

国際電話を使い始める前に、番号の押し方だけでなく、契約・料金・発信制限・通話明細まで確認しておくと安心です。
社内ルールを決めておくことで、誤発信や高額請求のリスクも抑えやすくなります。

「とりあえず全員が発信できる状態」にすると、管理しきれない国際通話が発生する可能性があります。
まずは利用部署や利用目的を決め、必要な範囲だけ許可する運用を検討しましょう。

国際電話の発信設定やビジネスフォン運用で迷ったら

国際電話は、番号の押し方だけでなく、回線契約、PBX・主装置の設定、セキュリティ対策まで関係します。
自社だけで判断しにくい場合は、ビジネスフォン全体の運用を見直すタイミングとして整理しておくと安心です。

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よくある質問

まとめ

ビジネスフォンで国際電話をかけるには、外線、国際アクセス番号、国番号、相手先電話番号の考え方を理解しておく必要があります。ただし、実際に発信できるかどうかは、契約している回線やPBX・主装置・クラウドPBXの設定によって変わります。

特に注意したいのは、古いマイライン情報や過去の料金例を現在の条件として判断しないことです。料金は契約中の通信事業者、請求書、公式料金表で確認し、不正発信や高額請求のリスクを抑えるために、発信制限や通話明細の確認も行いましょう。

ビジネスフォン全体の導入・運用を見直したい方は、ビジネスフォンTOPページもあわせて確認してください。自社の電話環境では、どこまで国際発信を許可するべきか。まずは回線契約と管理設定から、静かに確認してみましょう。