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最近のビジネスフォン(ビジネスホン)では、スマートフォンを内線用端末として利用できることをご存知でしょうか? もちろん、今使用している携帯電話をそのまま内線用の子機として使用できるわけではなくサービスに申し込む必要があります。
では、スマホをビジネスフォンとして利用するとどんなメリットがあるの?どこに申し込めばいいの?
今回は、au携帯電話をビジネスフォンとして利用するときのサービス内容や注意点についてまとめました。導入や料金の比較検討には、まず ビジネスフォン総合ページ もご参照ください。
監修者
登 雄三(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
KDDIビジネスコールダイレクトを利用することにより、auスマホ(携帯電話)をビジネスホンの内線電話として利用することができます。
KDDIの法人向けFMCサービスで、既存のPBX(ビジネスホンの社内主装置)とau携帯電話を活用して内線網を構築できます(サービス概要はKDDI公式を参照)。
KDDIビジネスコールダイレクトとは、au携帯電話とKDDI電話内で内線番号による通話を可能とし、内線番号による通話を定額で提供する法人向けサービスです。内線が可能となるのは、同一グループに組まれた法人名義の回線のみです。
すでに社内にビジネスフォンを導入済の場合は、既存のPBXが利用できるので、電話機として使用するためのau携帯電話とKDDI電話があれば手続き可能です。PBXには一部、ビジネスコールダイレクト対象外のものもあります。
KDDIに直接申し込むか、ビジネスフォン販売会社に問い合わせることで手続きを進められます。
KDDIビジネスコールダイレクトの機能を紹介します。
ビジネスコールダイレクトのメリットは大きく分けて3点あります。
携帯電話を内線化することにより、グループ間の通話料が定額料のみになります。また、グループ内のSMSが送受信無料です。社内での通話時間が長い人ほど料金面でのメリットが大きくなります(サービスの範囲はKDDI公式参照)。
携帯を内線とすることにより社内での居場所が分からなくても確実に連絡を取ることができます。また、電話会議の機能を使用すれば、複数人での会議を行うこともできます。
定額のため通話時間を気にせずに気軽に連絡を取り合うことができることに加え、携帯電話を内線電話機とすることにより作業中などでも通話ができるようになります。
その他、auならではの安定し確実につながる電波や、一部を除いてほとんどのau携帯電話がビジネスコールダイレクト対応機種であることが導入企業から好評です。
注意点としては、以下のものが挙げられます。
ビジネスコールダイレクトをさらに便利に利用できるKDDIのクラウドPBX(例:KDDI 仮想PBXサービス、Webex Calling等)も提供されています。 クラウド型PBXにインターネット接続することにより社内にPBXを置かなくてもビジネスフォンが利用できるサービスです。
インターネット光回線もしくは4G LTE回線(環境により5G等)に接続できれば、固定電話でもauスマホでも利用できるサービスです。固定電話番号での発着信や各種転送などの機能は、提供サービス・構成により対応が異なります(詳細は各公式ページ参照)。
KDDI仮想PBXとは、PBXをクラウド化することによりPBXの運用・保守・管理負荷の軽減ができるサービスです。 既存のPBXがビジネスコールダイレクト対象外の機種であったときや、各店舗の固定電話とグループを組みたいときなどは、クラウド型PBXの導入により初期費用を節約できる可能性があります。
仮想PBXサービスに向いている企業は以下のような企業です。
KDDI仮想PBXについての注意点です。
KDDIが展開しているスマホの内線化サービスの他にも、auをビジネスフォンとして利用できるサービスがあります。
通信会社がKDDIと提携し、スマホ内線化のサービスを展開しています。
例えば、株式会社リンクが提供するBIZTELというサービスがあります。BIZTELは公式サイトで初期費用60,000円と案内され、auだけでなくドコモやワイモバイルをビジネスフォンの内線端末として利用できます(最新条件はBIZTEL モバイルを参照)。代表番号発着信やIVR(音声ガイダンス機能)などの機能に加え、オプションでインターネットFAXなどの機能を付けることもできます。
あくまで一例ではありますが、KDDIのサービスにはないメリットも感じられるのではないでしょうか?
ビジネスフォンは企業の状況や設備、契約中の通信会社とのプランなど非常に煩雑でややこしい内容を含みます。
従って、ビジネスフォンの販売店に対して、予算内で希望に合ったビジネスフォンの契約ができるか否かを相談することをオススメします。
最近のビジネスフォンの進化は日進月歩ですので、想像さえしなかった便利な機能や使い方が提案されるかもしれませんよ。
一部PBXは対象外があるため、導入前に要件確認が必要です。
詳細はKDDIのサービス案内をご確認ください(KDDI公式)。
例として「auオフィスナンバー」等の併用を検討してください。
提供条件と費用は公式案内でご確認ください(KDDI公式)。
初期費用・機能は変更されるため最新条件の確認が必要です。
案内はこちらをご参照ください(BIZTEL モバイル)。
外線通話料や注意事項と合わせて最新情報をご確認ください。
詳細は公式ページをご参照ください(OFFICE PHONE)。
安定運用には推奨環境と注意事項の確認が必要です。
詳細はサービス公式の案内をご確認ください(OFFICE PHONE)。
KDDIの法人向けサービスとして、auスマホを内線化できるビジネスコールダイレクト、クラウド型のPBXが展開されています(ビジネスコールダイレクト/仮想PBX)。
これらのサービスだけでなく、通信会社が提供するauスマホをビジネスフォンとして利用できる様々なサービスがあります(例:BIZTEL モバイル)。
KDDIが提供するサービスはKDDIサービスのみを対象としていますが、通信会社が提供するサービスは融通が利く傾向があります。 比較や導入の相談は、まずは導入事例と料金の要点をまとめたビジネスフォン総合ページをご確認ください。
auのスマホを内線化するなら、OFFICE110のクラウドPBX「OFFICE PHONE」もおすすめです。
OFFICE PHONEならお使いのauスマホがビジネスフォンになり、インターネットがつながる環境ならどこにいても会社電話番号での受発信や社内間の内線通話無料(サービス条件に準拠)が可能に(公式ページ参照)。
さらにOFFICE PHONEは料金体系が明快で、ライセンス料金は1端末あたり98円~などの構成が提示されています。外線通話料の一例は固定電話へ8.8円/3分です(いずれも最新条件は公式ページでご確認ください)。
OFFICE PHONEの特徴
少しでも気になる方は、ぜひお気軽にOFFICE110にお問合せを。
従来必要だった設備・工事・時間・費用が、「OFFICE PHONE」なら大幅に削減できます。
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