ビジネスフォンのバッテリー交換目安と停電時の確認ポイント

「ビジネスフォンのバッテリーは、いつ交換すればいいのか」と迷っていませんか。

停電時に電話が使えるかどうかは、バッテリーだけでなく、主装置・ONU・ルーター・電話機・UPSの有無によって変わります。

この記事では、交換時期の目安、停電時に通話できる条件、点検前に確認したい機器を整理します。
読み終えるころには、自社のビジネスフォンを点検すべきか、交換や停電対策を相談すべきか判断しやすくなります。

ビジネスフォンのバッテリー交換は約5年を目安に点検する

ビジネスフォンのバッテリーは、使えているように見えても少しずつ劣化します。
とくに主装置のバックアップ電池やリチウム電池は、停電時の通話保持や設定データの保持に関わるため、交換時期を過ぎたまま放置しないことが大切です。

NTT東日本Web113では、ビジネスホンのメモリバックアップ用リチウム電池について交換周期を約5年と案内しています。
出典：NTT東日本 Web113｜確認日：2026年7月1日

法定耐用年数と実際の交換時期は別で考える

ビジネスフォンの利用年数を考えるときは、会計上の耐用年数と、実際の機器寿命・バッテリー交換時期を分けて考える必要があります。
国税庁の耐用年数表では、電話設備その他の通信機器のうち「デジタル構内交換設備、デジタルボタン電話設備」は6年とされていますが、これは会計上の目安であり、故障やバッテリー劣化の時期そのものを示すものではありません。
出典：国税庁「主な減価償却資産の耐用年数表」｜確認日：2026年7月1日

導入から5年以上経っている場合は、電話機が問題なく使えていても、主装置の電池状態や警告表示を確認しておくと安心です。

導入・入れ替え全体の流れから確認したい方は、ビジネスフォンの導入手順を整理した記事もあわせて確認できます。

バックアップ電池とリチウム電池では役割が違う

ビジネスフォンの電池には、停電時の通話保持に関わる電池と、主装置内のシステムデータやユーザーデータを保持する電池があります。
役割が異なるため、「電池があるから停電時も長時間使える」と単純には判断できません。

警告表示や長期利用がある場合は早めに確認する

電話機の画面に「バックアップ電池無し」「リチウム電池無し」などの警告が出ている場合は、早めに点検を検討します。
警告表示を消す操作だけでは、根本的な劣化や電池切れが解消されない場合があります。

ビジネスフォン本体の利用年数もあわせて確認したい方は、ビジネスフォンの耐用年数を整理した記事も参考になります。

停電時に通話できるかは回線と機器の給電で変わる

停電時にビジネスフォンで通話できるかどうかは、「どの回線を使っているか」と「どの機器に電源が供給されているか」で変わります。
加入電話、ひかり電話、IP電話を同じ条件で考えると誤解が生まれやすいため、回線種別ごとに確認しましょう。

加入電話でも電話機の電源条件を確認する

加入電話は停電時にも使える場合がありますが、電話機やビジネスフォン、PBXがコンセント給電で動いている場合は、その機器側の電源が落ちると利用できないことがあります。

NTT西日本も、停電中は利用者側に給電設備がない場合、電話系サービスやビジネスホン・PBXなどが利用できない場合があると案内しています。
出典：NTT西日本「停電に伴う通信サービスへの影響について」｜確認日：2026年7月1日

ひかり電話・IP電話はONUやルーターの電源が必要

ひかり電話やIP電話では、電話機だけでなくONU、ホームゲートウェイ、ルーターなどの通信機器にも電源が必要です。

NTT東日本は、ひかり電話について停電時は緊急通報を含む通話ができず、UPS等を利用することで一定期間通話できる場合があると案内しています。
出典：NTT東日本「ひかり電話は停電の場合も、通話できるのですか？」｜確認日：2026年7月1日

UPSがあれば一定時間使える場合がある

UPSは、停電時に一時的な電源を確保するための装置です。
ただし、UPSを設置していても、主装置だけに給電しているのか、ONU・ルーター・電話機まで給電しているのかで結果は変わります。

受付電話や代表番号を止めたくない場合は、どの機器へ電源を供給する必要があるかを事前に整理しましょう。

停電対策では主装置だけでなく周辺機器も確認する

停電対策では、主装置だけにバッテリーやUPSを用意しても十分とは限りません。
通話には、主装置、外線回線、内線電話機、ONU、ルーター、ハブなど複数の機器が関わるため、どこが止まると通話できなくなるのかを一つずつ確認する必要があります。

主装置はビジネスフォンの中枢になる

主装置は、外線と内線、電話機同士の接続、保留・転送などを制御する中枢です。
主装置の電源が落ちると、内線や代表番号の着信に影響する場合があります。
バッテリーやUPSの確認では、まず主装置の型番、設置場所、警告表示の有無を確認しましょう。

ONU・ルーター・ハブも給電対象に入れる

ひかり電話やIP電話を利用している場合、ONUやルーター、ネットワークハブが止まると、電話機や主装置に電源があっても通話できない場合があります。

とくにクラウドPBXやIP電話を併用している環境では、電話設備とネットワーク設備を分けずに確認することが大切です。

受付電話機や代表番号の端末を優先する

すべての電話機を停電時に動かそうとすると、UPS容量や配線が大きくなります。
まずは、受付電話機、代表番号の着信端末、緊急連絡に使う内線など、停電時に最低限必要な端末を優先して確認しましょう。

バッテリーを放置すると交換不可や業務停止のリスクがある

バッテリーの劣化を放置すると、停電時に通話保持ができないだけでなく、主装置の動作不良やデータ保持に影響する場合があります。また、古いビジネスフォンでは、機種や部品状況によって交換対応が難しくなることもあります。

古い機種は部品や対応可否の確認が必要

長く使っているビジネスフォンでは、バッテリー交換だけで済むのか、主装置や電話機の入れ替えも検討すべきかを分けて確認します。型番、導入年、保守契約の有無、警告表示、現在の不具合を整理しておくと、点検時の判断がしやすくなります。

古い機種の修理や部品対応が気になる場合は、利用年数や保守状況もあわせて確認しておくと、交換か入れ替えかを判断しやすくなります。

異常表示や液漏れがある場合は使用を控える

電池の膨らみ、液漏れ、異臭、異常発熱、警告表示がある場合は、無理に使い続けず、機器の状態を確認してください。
電池まわりの異常は、見た目では判断しにくいこともあるため、主装置を開けて自己判断で交換するより、型番と症状を整理して点検を依頼する方が安全です。

交換・修理・入れ替えの判断を分ける

バッテリーだけを交換すればよいケースもあれば、主装置や電話機の老朽化が進んでいて入れ替えを検討した方がよいケースもあります。判断に迷う場合は、次の順で整理すると状況を伝えやすくなります。

1. 利用中の主装置・電話機の型番を確認する
2. 導入年または利用年数を確認する
3. 警告表示や不具合の内容を記録する
4. 停電時に残したい電話機・代表番号を決める
5. バッテリー交換、UPS追加、機器入れ替えのどれが必要か確認する

バッテリー交換や停電対策で迷ったらOFFICE110に相談できます

ビジネスフォンの停電対策は、記事だけで判断しきれない部分があります。
回線種別、主装置の型番、ONUやルーターの有無、受付電話機の位置、UPS容量によって、必要な対策が変わるためです。

OFFICE110では、ビジネスフォンの導入・入れ替えだけでなく、既存環境の確認、主装置や電話機の構成確認、停電時にどこまで通話を残すかの相談もできます。交換だけでよいのか、UPSを追加すべきか、機器の入れ替えも見た方がよいのかを整理したい場合にご活用ください。

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よくある質問

まとめ

ビジネスフォンのバッテリーは消耗品のため、約5年を目安に点検・交換を検討しましょう。ただし、実際の交換時期は機種・利用環境・警告表示の有無によって変わります。

停電時に通話できるかどうかは、バッテリーだけでは決まりません。加入電話、ひかり電話、IP電話の違いに加えて、主装置・ONU・ルーター・電話機・UPSの給電状況を確認する必要があります。

古い機種を使っている場合は、バッテリー交換だけで済むのか、修理や入れ替えも検討すべきかを分けて考えることが大切です。まずは主装置の型番、利用年数、警告表示、停電時に残したい電話機を整理しておきましょう。

ビジネスフォン全体の導入・入れ替え情報を確認したい方は、ビジネスフォンの障害・故障ページも参考にしてください。停電時に「どの電話を止めたくないか」を先に決めておくと、必要な点検や給電対策を選びやすくなります。