【失敗しない】電話回線を増やす方法と手順を徹底解説！費用相場も紹介

• 「事業拡大で部署が増えたので、電話番号を増やしたい」
• 「話し中を減らして顧客満足度を上げたいので、同時通話数を増やしたい」

そんなお悩みを抱える企業様に向けて、効果的な電話回線の増設方法をご紹介します。

お客様満足度の向上には、電話の話し中の状態をいかに減らすことが重要です。
そこで多くの企業が直面する、同時通話数を拡大についてわかりやすく解説。

この記事では、現在の電話契約の状況や将来のニーズを考慮して、費用を抑えつつ効率的に電話回線を増やす方法をご提案いたします。

さまざまな電話回線の種類や工事・契約の選択方法を丁寧に解説しているので、初心者の方でも安心してお読みいただけます。
さらに、増設工事のステップや費用相場も紹介しておりますので、具体的なイメージを持ちながら計画が立てられるでしょう。

お客様とのスムーズなコミュニケーションを実現し、事業の成長を後押しするために、ぜひ本記事をご参考ください。

電話回線とは？増設前の確認事項

オフィスの電話環境を変更する前に、まず電話回線に関連した基本情報を押さえておくことが大切です。

家庭用電話機とは異なり、ビジネスフォンの利用には電話番号や同時通話の数など、少し複雑な要素が関係します。

電話回線を増設する前に確認しておきたい点を解説します。

電話回線とは

「電話回線」とは、固定電話と電話交換機を接続する伝送路です。

端的に言えば、NTTなどの通信会社から電柱をつたって建物に引き込まれる通信ケーブルのことで、電話の受発信をするのに欠かせません。

電話回線には以下のような種類があります。

それぞれの電話回線の特徴については後述します。

ちなみに、電話回線と混同しやすいのが「モジュラーケーブル」です。

モジュラーケーブルは、固定電話機に接続された通信ケーブルで、電話回線と似ていますが、厳密には違います。

通信会社から引っ張ってくるのが「電話回線」。
一方、固定電話や通信機器をインターネットに接続するために使用されるのが「モジュラーケーブル」です。このケーブルは室内壁面に設置されたジャックに接続されます。

電話回線を増やす前に確認するべきこと

電話回線を増やす際には、以下のようなポイントを確認しましょう。

これらの情報を整理したうえで、何を変えたいのかも明確にしましょう。

「電話番号の数を増やしたい」
「同時に電話対応ができる電話機の数を増やしたい」

このようにニーズを明確にすることで、自社が本当に必要な設備・サービスを把握しやすくなります。

じつは、「電話回線の増設が必要」と思っていても、実際には増やさずにすむケースがあります。
たとえば、電話番号の数を増やすのが目的であれば、必ずしも電話回線の増設は必要なく、ダイヤルインというサービスを利用すれば解決するかもしれません。

次章からは、電話回線の増設を検討するうえで役立つ情報を解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

まずは電話回線の種類や特徴を知ろう

最初に、電話回線の種類と特徴について取り上げます。
前述のとおり、電話回線には「アナログ回線」「ISDN回線」「光回線」などいくつか種類があり、それぞれ特徴が異なります。

現在の回線契約と比較して、「契約を変えるべきなのか」あるいは「電話回線を増やすべきなのか」を考えながらご一読ください。

※なお本記事で取り上げる費用は、注記があるものを除き、すべて税込表記です。

【アナログ】昔ながらの固定電話

アナログ回線を利用した電話は、「加入電話」や「アナログ電話」と呼ばれます。

昔からある電話回線で、銅線（メタル線）を使って信号を伝送するのが特徴です。

アナログ回線には以下の特徴があります。

アナログ回線を1本契約すると、原則的に１つの電話番号しか付与されません。
ダイヤルインサービスを利用すると番号を追加できますが、別途サービス契約が必要です。

同時通話数は１通話のみで、誰かが通話していると、ほかの人がかけても「話し中」になってしまいます。
仮に、ビジネスフォンの主装置に複数の電話機が接続されていても、同時に通話できるのはあくまで１台のみです。

【ISDN】1番号・2チャネル対応

ISDN回線は、昔からあるアナログ回線と同じ銅線を使っている「デジタル回線」です。

アナログ回線とISDN回線は、通信ケーブルが同じであるため、見た目では区別が難しいかもしれません。

しかし、両者の違いは「データの変換方式」にあります。
アナログ回線では音声データそのものを送信しますが、ISDN回線では音声データをデジタル化して送信します。

その結果、ISDN回線はアナログ回線よりも音質が優れているだけでなく、盗聴されにくいという特徴も持っています。

さらに、ISDN回線には以下の特徴があります。

※「INSネット」はNTTのISDN回線サービス名。

アナログ回線と同じく、1つの契約につき付与される電話番号は1番号のみです。
「ダイヤルイン」もしくは「i・ナンバー」というサービスを利用すると、番号を追加できます。

一方、同時通話数については、プランにより2通話もしくは23通話使えます。
たとえば「INSネット64」なら、2人が同じ番号へ同時にかけても対応可能です。

【光回線】加入権不要！最大7000番号まで

最後に光回線をご紹介します。
光回線は、アナログ回線やISDN回線のように銅線（メタル線）を使うのではなく、「光ファイバーケーブル」を使います。

光回線を使った電話サービスを光電話と言い、光電話で代表的なサービスは、NTTのひかり電話です。

ひかり電話には以下の特徴があります。

ひかり電話は、同時通話数に余裕を持たせられるため、企業向けや個人向けでの利用に適しています。
光回線を利用することで、高額な電話加入権を取得しなくても契約でき、基本料金や通話料金も安価です。

なおひかり電話では、個人向けプランから最大2チャネル、企業向けプランでは最大300チャネルまでの同時通話数が利用可できるので、快適な通話環境を確保できます。

例えば、企業向けサービス「ひかり電話オフィスA」では最大7000番号まで利用できます。
これにより、多くの電話番号を必要とする場合にも対応できるので、多岐にわたる顧客や取引先との連絡先を確保し、業務効率を向上させることができます。

ひかり電話はアナログ回線やISDN回線と比較しても、優れた選択肢いえます。
月額料金も安価で電話加入権を取得する必要もなく、利便性が高さやコスト面においても、導入するメリットは大きいでしょう！

電話加入権については以下の記事で詳しく説明しています。

電話加入権とは？特徴や費用など基本知識を分かりやすく解説

電話番号と同時通話数のどちらを追加すべき？自社に合った方法を選択

先ほど触れましたが、電話回線を増やすか検討する際は、自社の電話環境のニーズを見極めることが大切です。

ここからは、ニーズに沿った選択ができるよう、以下2パターンを例に解説します。

電話番号を増やしたい場合

「部署が増えたので新しい番号が欲しい」
「特定のグループへの直通電話を作りたいので電話番号を増やしたい」

このような場合は、電話番号を増やすほうがよいですが、必ずしも電話回線を増やす必要はありません。
オプションサービスを利用すれば、電話回線を増やさずに番号を追加できます。

電話回線を増やすよりも、電話番号のみを増やす方が月額料金が安くなります。
番号追加のみでは同時通話数は増えませんが、受発信があまり頻繁でない場合は、この方法がおすすめです。

回線ごとのオプションサービスは以下のとおりです。

アナログ回線（加入電話）

「ダイヤルイン」を申し込むと、追加番号が付与されます。
1追加番号あたり月額880円かかるプランと、500番号まで55,000円のプランがあります。

「ダイヤルイン」の仕組みや費用について詳しくは以下の記事をご参照ください。

図解｜ダイヤルインとは？仕組み＆メリット＆費用を分かりやすく解説

ISDN回線

アナログ回線と同じく、「ダイヤルイン」を申し込むと追加番号が付与されます。

あるいは、「i・ナンバー」で最大2つ番号を追加することも可能です。
「ダイヤルイン」は複数の電話回線がある場合に利用し、「i・ナンバー」は1つの電話回線で利用します。

光回線

「ひかり電話」の基本プランでは、「追加番号」か「マイナンバー」を申し込むと4つの番号を追加可能です。
これら2つはNTT東西で名前が異なりますが、基本的に同じサービスです。

企業向けサービスの「ひかり電話オフィスタイプ」では最大32番号まで、「ひかり電話オフィスA」では最大7000番号まで、それぞれオプションで増やせます。

ひかり電話はどのサービスも、1番号あたりの追加費用は月額110円です。

アナログ回線やISDN回線と比べて、光回線のほうが1番号あたりの追加料金が安く、月額料金もリーズナブルです。

同時通話数を増やしたい場合

「電話が頻繁にかかってくるので、同時通話数に余裕を持たせたい」
「顧客や取引先への営業電話をかけることが多いので、チャネル数を増やしたい」

このような場合は、同時通話数を増やす必要があります。

ここでは回線の種類ごとに、同時通話数を増やす方法をご紹介します。
現在契約中の回線をもとに、比較検討してください。

なお、電話番号も同時通話数も増やす必要がなく、単に電話を取る人数を増やしたい場合は、電話機の増設で解決できます。

電話機増設の流れについては、以下の記事で詳しく解説しています。

電話機・ビジネスフォン増設工事の流れと費用

アナログ回線（加入電話）を使っている場合

アナログ回線よりもISDN回線やひかり電話に切り替えることで、同時通話数を増やす際のコスパが向上します。
とくに、3人以上で同時通話をしたい場合には、ひかり電話の企業向けサービスがおすすめ。

なお、アナログ回線では1チャネルしか使えないため、もう1回線を増やす場合はコスパが良くありません。
一方、ISDN回線は1本で2チャネルの機能を持ち、ひかり電話は低料金で最大8チャネル（企業向けサービス）または300チャネル（ひかり電話オフィスA）まで増やせます。

例えば、アナログ回線で3人以上の同時通話を実現するためには2回線以上必要であり、月額料金が1万円を超えることも。
それに対し、ひかり電話オフィスタイプでは月額基本料金1,430円に加え、1チャネルあたり440円を支払うだけで最大8チャネルまで増やせます。

ISDN回線やひかり電話に切り替えることで、同時通話数を増やす際のコストを抑えられます。
ひかり電話の場合、インターネットも利用できるため、光回線との組み合わせで効率的な通信環境を構築できるでしょう。

ひかり電話の企業向けサービスでは、とくに多くの同時通話が必要な場合に適しており、お得な料金プランも充実しています。

ISDN回線を使っている場合

ISDN回線は、2チャネルまで使えます。

3人以上で同時通話したい方は、アナログ回線とISDN回線の組み合わせか、ひかり電話の企業向けサービスへの変更がおすすめです。

例として、3チャネルにする場合の月額費用をシミュレーションしてみましょう。

アナログ回線とISDN回線を組み合わせるか、ひかり電話にするかは、光回線の月額基本料金やインターネットの利用を考慮して決めるとよいでしょう。

光回線（ひかり電話）を使っている場合

ひかり電話を選ぶ際には、同時通話数に応じて適切なプランを選びましょう。

ひかり電話の基本プランでは1チャネルの同時通話が可能ですが、オプションを利用することで2チャネルを利用可能です。

さらに、「ひかり電話オフィスタイプ」では最大8チャネル、「ひかり電話オフィスA」では最大300チャネルまで利用できるため、多くの同時通話が必要な企業向けサービスとして適しています。

例えば、2人までの同時通話を希望する場合、ひかり電話の基本プランに「ダブルチャネル」オプションを追加すると、月額770円で2チャネルが利用できます。

また、企業向けサービス「ひかり電話オフィスタイプ」では、最大8チャネルまでの同時通話が可能です。これにより、事業の拡大に応じて柔軟に対応できるでしょう。

下記は、5チャネルにした場合の費用を比較したものです。

5チャネルで比較すると「ひかり電話オフィスタイプ」のほうがかなり安いですが、最大8チャネルまでしか使えないため、9チャネル以上なら「ひかり電話オフィスA」を検討しましょう。

電話回線を増やす際の流れ

電話回線の増設には工事が必要となるため、以下のフローで手続きを進めます。

各フローを具体的に見ていきましょう。

1. 回線事業者と電話工事業者に連絡

最初に、現在契約中の回線事業者に回線増設の旨を連絡します。
NTTなどの回線事業者は、電話回線をオフィス内に引き込む作業を行います。

契約している回線やチャネルの余り状況について整理し、今後使いたい契約本数を丁寧にすり合わせましょう。
電話機の増設や主装置のキャパシティなどについても相談すると安心です。

回線事業者との話し合いで方向性が決まったら、工事について電話工事業者に連絡しましょう。
電話工事業者は、オフィス内に引き込まれた電話回線を、ビジネスフォンで使える状態にするため配線・設定を行います。

電話回線の工事には、回線工事とオフィス内での電話工事がありますが、ワンストップで請け負ってくれる業者も存在します。1つの窓口で全ての対応をしてもらいたい場合は、そうした業者を探すと便利です。

2. 増える分の電話番号の決定

電話回線の増設は、同時通話を増やしたい場合に行われる傾向があります。
回線のチャネル数には上限がありますが、増設することで同時通話ができるキャパシティが増え、それによって電話番号の追加も容易になります。

ただし、計画的な番号の割当が重要で、無計画な追加はチャネル数のひっ迫を招く可能性があります。

なおアナログ回線やISDN回線は、1回線あたりにチャネル数の上限が存在し、企業向けサービスの場合も自由にチャネル数を増やせません。

したがって、企業が事業拡大により同時通話が増える場合、回線を増設してチャネル数を確保することが重要です。
これにより、顧客への迅速な対応や部署ごとの番号割当がスムーズに行えます。

このように、計画的なチャネル数の増減や番号の割当を行うことで、効果的な電話環境を構築できます。

「ダイヤルイン」などのオプションの利用や、回線工事をワンストップで請け負ってくれる業者の活用も考慮すると、円滑な通信環境の実現が期待できるでしょう。

3. NTTによる引き込み工事

工事内容や電話番号の割り振りなどが決まったら、NTTによる引き込み工事が行われます。
これは、オフィス外から屋内の増設位置まで電話線を引き込む作業です。

工事にかかる日数は、回線の種類により異なります。
ひかり電話なら最短2～3日、長くても1～2週間ほどでの完了目安となります。

アナログ回線なら1週間程度を見ておくとよいでしょう。

ただし状況により日数は変わるため、詳しくは回線事業者に確認することをおすすめします。

電話回線の増設工事の費用【弊社「OFFICE110」と比較】

ここからは、電話回線の増設工事費用をご紹介していきます。例として、現在NTTのアナログ回線・ISDN回線を利用していて、新たに回線を増やすケースを扱います。

工事費用は、おもに以下2つに区分けできます。

NTTの工事費は以下のとおりです。

工事内容	アナログ回線 ISDN回線
基本工事費	派遣工事：4,950円～ 無派遣工事：1,100円
交換機などの工事費 （電話加入権不要のプランのみ）	1,100円
屋内配線工事費	既設の屋内配線を利用する場合：2,640円 新規に配線を設置する場合：5,280円

※集合住宅（オフィス）の場合

電話回線が屋内に引き込まれたあとは、電話工事業者の作業です。
弊社サービス「OFFICE110」も電話工事を承っておりますが、業者により工事費は異なります。

参考までに、「OFFICE110」と他社の工事費を比較してみました。

	他社	OFFICE110
派遣費／人	1万円	7,000円
主装置設置費／台	1万3,000円	7,000円
電話機設置費／台	9,000円	7,000円
データ設定費／件	3,000円	5,000円
回線収容費／回線	5,000円	3,000円
屋内配線費／m	500円	0円

※税別

「OFFICE110」は、高い品質の工事をリーズナブルな費用で提供しております。
上記の比較例のように、他社と比較して各項目の単価が数千円安くなることも珍しくありません。

もちろん、「OFFICE110」の工事費が常に最安とは限らないため、複数社で見積もりを取るのが賢明です。
相見積もりを取れば、費用相場がはっきりするほか、スタッフの対応なども比較できるでしょう。

なお、ここではアナログ回線・ISDN回線を例にしましたが、回線の増設数が多い場合、あるいはランニングコストを下げたい場合は、ひかり電話への切り替えもおすすめします。

先述したように、ひかり電話は月額基本料金が安く、電話番号追加も110円と低コストに抑えられるからです。

「OFFICE110」なら電話回線の相談から工事までワンストップで解決！

電話回線の相談から工事までをワンストップで済ませたい方は、「OFFICE110」まで悩みや要望をお聞かせください。

「OFFICE110」はオフィス機器全般を取り扱うサービスで、これまでに日本全国の12万社以上の企業様をサポートしてまいりました。

電話回線を増やすのに失敗しないコツは、現状把握と今後使いたい電話番号数や同時通話数などのすり合わせを行うことです。
この点「OFFICE110」では、それぞれのお客様のニーズに合うプランをご提案できるだけでなく、工事までワンストップで承ります。

もともと電気・施工を軸に工事会社として設立された当社は、プロの技術を持った技術者が多数在籍しています。
安全な工事を心がけるのはもちろん，配線の美しさなど見た目の仕上がりにこだわる点も弊社の特長です。

また先ほど少し触れましたが、工事費についても他社と比べてリーズナブルなサービスを提供しております。
もし工事がお気に召さなければ、料金は一切いただきません。

電話回線を増やす予定がある方は、ぜひ一度「OFFICE110」へお気軽にお問い合わせください。

まとめ

電話回線を増やしたい場合は、まず電話回線の契約状況や自社のニーズを洗い出すことが大切です。

状況を把握することで、電話回線を増やすべきなのか、契約を変更すべきなのか、あるいはオプションサービスの利用で十分かを判断しやすくなります。

たとえば、電話番号を増やしたいのであれば、オプションで追加番号を申し込むだけでよいかもしれません。
一方、同時通話数を増やしたい場合、現在アナログ回線やISDN回線などチャネル数が少なめの回線を契約中なら、ひかり電話にシフトするほうがよい場合が多いでしょう。

いずれにしても、本記事でご紹介した各回線の特徴をしっかり把握し、必要な手続きを進めていきましょう。

「何をどうすべきか、プロに相談しながら決めたい」という場合は、「OFFICE110」がお手伝いいたします。
どうぞお気軽にご相談ください。