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「電話回線を増やしたい」と思っても、実際には電話機を増やすのか、電話番号を増やすのか、同時通話数を増やすのかで必要な対応は変わります。目的を整理しないまま進めると、番号を追加したのに話し中が減らない、電話機を増やしたのに着信しないといった失敗につながる場合があります。
この記事では、固定電話の増設、電話番号の追加、同じ番号で複数台を鳴らす方法、同時通話数の増やし方、費用や工事前の確認ポイントをわかりやすく整理します。
読み終えるころには、自社で増やすべきものが「回線」「番号」「電話機」「チャネル」のどれなのか、判断しやすくなります。
まず結論
電話回線を増やす前に大切なのは、「電話機を増やす」「電話番号を増やす」「同時通話数を増やす」「同じ番号で複数台を鳴らす」のどれを実現したいのかを分けることです。目的によって、必要な手続き・工事・主装置設定・費用項目が変わります。
電話機・電話番号・同時通話数のどれを増やすべきか判断できない場合は、現在の電話番号数、電話機台数、同時通話数、増設したい席や部署、希望時期を分かる範囲でお知らせください。必要な回線契約・主装置設定・配線工事を整理できます。
ご相談・見積依頼
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）／電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
電話回線を増やしたいと感じたときは、最初に「何を増やしたいのか」を整理しましょう。電話機の台数、電話番号、同時通話数、同じ番号で鳴らす設定は、似ているようで必要な対応が異なります。
電話機を増やしたい場合、必ずしも電話回線や電話番号を増やすとは限りません。まずは、現在の主装置・PBXが追加する電話機に対応しているか、設置場所まで配線できるかを確認します。
たとえば、社員の席が増えるだけなら、電話機追加と内線設定で対応できる場合があります。一方で、電話機を増やしても同時に通話できる数が足りなければ、着信が集中したときに話し中が発生する可能性があります。
部署ごとの直通番号やFAX番号を分けたい場合は、電話番号の追加を検討します。番号を増やす方法は、現在使っている回線の種類や契約内容によって異なります。
番号を増やしても、同時通話数が不足していると話し中の解消にはつながりにくい点に注意が必要です。番号追加は「着信先を分けるための対応」、同時通話数追加は「同時に受けられる通話を増やす対応」と考えると整理しやすくなります。
電話が話し中になりやすい場合は、電話番号ではなく同時通話数が不足している可能性があります。同時通話数は、同時に外線通話できる数を示すもので、チャネル数とも呼ばれます。
受電が多い会社では、番号を増やすよりもチャネル数の確認が先です。通話数が足りない状態で電話番号だけを増やしても、入口が増えるだけで通話できる数は増えない場合があります。
同じ電話番号で複数台の電話機を鳴らしたい場合は、電話番号の追加ではなく、ビジネスフォン側の着信設定で対応するケースがあります。代表番号に着信した電話を、複数の内線電話機で鳴らすイメージです。
ただし、設定できるかどうかは主装置・PBXの機種や配線、同時通話数によって変わります。増設前には、現在の電話環境を確認してから進めると安心です。
固定電話の増設といっても、実際には「電話機を増やす」「回線を増やす」「電話番号を増やす」の3つに分かれます。自社の目的と現在の設備によって、必要な工事や設定は変わります。
電話機だけを増やすケースでは、主装置・PBXに空きポートがあるか、設置場所まで配線できるかを確認します。既存の主装置で対応できる場合は、回線契約を増やさずに電話機追加と内線設定で済むことがあります。
一方で、主装置の収容台数を超えている場合や、配線がない場所に設置する場合は、追加工事や主装置の見直しが必要になることがあります。
回線を追加するのは、現在の契約では外線通話が足りない場合や、事務所の拡張に合わせて通信経路を増やす必要がある場合です。回線事業者への手続きと、社内側の配線・主装置設定が必要になることがあります。
回線追加は、建物側の引き込み状況や契約中のサービスによって対応が変わります。現地環境によっては、工事日程や費用に差が出るため、事前確認が大切です。
電話番号を追加するケースでは、代表番号とは別に部署番号、直通番号、FAX番号などを持ちたい場合が該当します。利用中の回線サービスに応じて、追加番号やダイヤルインなどのサービスを検討します。
番号を増やすと、問い合わせ先や部署ごとの着信管理はしやすくなります。ただし、同時通話数が不足している場合は、番号追加だけでは話し中の解消につながらない場合があります。
固定電話を増設するときは、主装置・PBXの確認が欠かせません。主装置は、外線・内線・保留・転送などを制御するビジネスフォンの中心部分です。
古い主装置を使っている場合、電話機の追加台数や対応回線に制限があることがあります。増設後に「電話機はあるのに鳴らない」とならないよう、機器構成を先に確認しておきましょう。
同じ電話番号で複数の電話機を鳴らすことは、ビジネスフォンの設定で対応できる場合があります。ただし、単に電話機を増やせばよいわけではなく、主装置・PBXの設定と同時通話数の確認が必要です。
同じ番号で複数台を鳴らす場合、代表番号に入った着信を複数の内線電話機へ振り分けます。受付、事務所、営業部など、複数の場所で同じ着信に対応したいときに使われる考え方です。
この場合、増やすのは電話番号ではなく、着信先の電話機や内線設定です。つまり「番号を増やす」のではなく「同じ番号の着信をどこで鳴らすか」を設計する作業になります。
同じ番号で複数台を鳴らすには、主装置・PBX側で着信グループや代表組のような設定を行います。どの電話機を鳴らすか、何秒後に別の電話機へ回すかなど、運用に合わせて設定します。
設定内容は機種やメーカーによって異なります。すでに使っている電話機を増やす場合でも、主装置側の設定変更が必要になることがあります。
同じ番号で複数台を鳴らせても、同時通話数が足りなければ着信を取りこぼす可能性があります。たとえば、1通話分しか同時に使えない状態では、別の人が同時に電話を受けることはできません。
同じ番号で鳴らす設定は「着信に気づきやすくする」ためのものです。電話が話し中になる問題を解決したい場合は、次に説明するチャネル数の確認も必要です。
電話番号を増やしたい場合は、利用中の回線サービスに対応した番号追加サービスを確認します。部署番号、FAX番号、直通番号を分けたいときは、番号設計を先に決めておくと運用しやすくなります。
アナログ回線では、基本的に1回線につき1番号・1通話という考え方になります。複数番号を使いたい場合は、契約内容や利用可能なオプションを確認する必要があります。
古い電話環境では、回線契約や設備構成が現在の使い方に合っていないことがあります。番号追加だけでなく、ひかり電話やクラウドPBXへの切り替えを含めて比較すると、将来の拡張性を判断しやすくなります。
ISDN回線では、複数番号や複数チャネルを利用している企業もあります。ただし、NTT東日本では「INSネット」関連サービスの新規申込受付が2024年8月31日に終了し、2028年12月31日に提供終了予定と案内されています。詳しくは、NTT東日本のINSネットに関する案内をご確認ください。
そのため、これから新しく増設する選択肢としてISDNを強く検討するのではなく、現在ISDNを利用している場合の移行・見直し対象として扱うのが安全です。
ひかり電話では、契約するサービスやプランに応じて追加番号や複数チャネルを利用できる場合があります。法人向けのひかり電話オフィスAでは、最大300チャネル・最大7,000番号に対応するサービスとして案内されています。
ただし、利用には対応するアクセス回線の契約や工事費が必要です。また、一部の電話番号はそのまま利用できない場合があるため、番号継続を希望する場合は事前確認が必要です。
電話番号を増やすときは、先に番号の使い道を決めておくことが大切です。代表番号、部署番号、FAX番号、採用窓口、サポート窓口など、用途を整理してから申し込むと運用後の混乱を防ぎやすくなります。
部署ごとの直通番号をどの電話機へ振り分けるか確認したい場合は、ダイヤルインの仕組み・費用・導入メリットも参考になります。
番号を増やしすぎると、どこに着信した電話なのか分かりにくくなる場合もあります。必要な番号数と、社内で誰が対応するかをセットで考えましょう。
追加番号やチャネル数を含め、法人向け電話回線のプランと料金を比較したい方は、電話回線サービスもご確認ください。
電話が話し中になりやすい場合は、電話番号ではなく同時通話数を確認しましょう。同時通話数が不足していると、電話番号を増やしても受けられる通話の数は増えない場合があります。
チャネル数とは、同時に通話できる数のことです。1チャネルなら同時に1通話、3チャネルなら同時に3通話まで対応できる、という考え方です。
電話番号の数とチャネル数は別物です。番号が複数あっても、チャネル数が足りなければ同時に受けられる通話数は限られます。
電話が話し中になる原因のひとつは、同時通話数の不足です。問い合わせが集中する時間帯に電話がつながりにくい場合、番号追加よりもチャネル追加や回線契約の見直しが必要になることがあります。
もうひとつの原因は、主装置・PBX側の設定や収容数です。回線側で通話数を増やせても、ビジネスフォン側が対応していなければ十分に活用できない場合があります。
現在の回線サービスでチャネル追加に対応している場合は、契約変更によって同時通話数を増やせることがあります。ひかり電話オフィスタイプなど、チャネル単位で追加できるサービスもあります。
ただし、チャネル追加には月額費用や工事、設定変更が伴う場合があります。実際に必要なチャネル数は、着信数や外線発信数、業務時間帯によって変わります。
既存回線で拡張しにくい場合は、ひかり電話やクラウドPBXへの切り替えも比較候補になります。特に拠点追加、在宅勤務、スマートフォン連携を考えている場合は、固定電話の増設だけでなく電話環境全体の見直しが必要になることがあります。
一方で、クラウドPBXはインターネット環境や運用ルールの影響を受けます。セキュリティ設定、認証、停電時の代替手段も含めて確認しましょう。
電話回線の種類によって、番号追加のしやすさ、同時通話数、将来の拡張性は変わります。ここでは、アナログ回線・ISDN回線・ひかり電話に加えて、クラウドPBXも比較候補として整理します。
アナログ回線は、昔から使われている固定電話回線です。小規模な利用では分かりやすい一方、電話番号や同時通話数を増やしたい場合は、契約や機器構成の見直しが必要になることがあります。
ISDN回線は、過去に法人利用で広く使われてきた回線です。ただし、INSネット関連サービスは新規申込受付が終了し、提供終了予定も案内されています。
現在ISDNを利用している場合は、増設よりも移行計画を含めて確認するのが現実的です。電話、FAX、決済端末、警備回線などに使っている場合は、影響範囲を洗い出しておきましょう。
ひかり電話は、光回線を利用したIP電話サービスです。法人向けサービスでは、番号追加や複数チャネルに対応できるプランがあり、拠点規模に合わせて検討できます。
NTT東日本の「ひかり電話オフィスA」では、最大300チャネル・最大7,000番号に対応するサービスとして案内されています。詳しくは、NTT東日本のひかり電話オフィスA公式ページをご確認ください。
また、ひかり電話の仕組みや種類を詳しく確認したい方は、ひかり電話とは？もあわせて確認しておくと、回線選びの全体像を整理しやすくなります。
拠点が複数ある、在宅勤務の社員がいる、スマートフォンでも会社番号を使いたい場合は、クラウドPBXも比較候補になります。固定電話回線を増やすだけでなく、電話環境全体を柔軟にする選択肢です。
一方で、インターネット回線の品質やセキュリティ設定、停電時の代替連絡手段も重要です。社内の使い方に合わせて、ビジネスフォン・ひかり電話・クラウドPBXを比較しましょう。
電話回線を増やすときは、回線事業者だけでなく、社内の利用状況やビジネスフォン工事もあわせて確認します。手順を分けて進めると、工事当日の混乱を防ぎやすくなります。
まず、現在使っている回線の種類、契約本数、電話番号数、同時通話数を確認します。請求書や契約書、通信会社の管理画面、主装置の設定情報などを見て整理しましょう。
次に、増やしたいものが電話機なのか、電話番号なのか、同時通話数なのかを決めます。ここを曖昧にしたまま相談すると、必要のない契約や工事を選んでしまう可能性があります。
主装置・PBXが追加する電話機や回線に対応しているかを確認します。古い機種では、増設できる台数や対応回線に制限がある場合があります。
電話番号やチャネル、回線契約を変更する場合は、回線事業者へ相談します。番号追加、チャネル追加、回線変更、ひかり電話への切り替えなど、契約側で必要な手続きを確認します。
社内の配線やビジネスフォン設定は、電話工事業者に依頼するのが一般的です。回線が開通しても、社内側の設定が合っていなければ電話機が正しく鳴らない場合があります。
開通後は、代表番号、追加番号、FAX番号、転送、保留、内線などを実際に確認します。特に部署別番号やFAX番号を追加した場合は、想定した電話機・機器に着信するかを必ず確認しましょう。
電話回線を増やす費用は、回線工事費だけで決まりません。番号追加、チャネル追加、屋内配線、主装置設定、電話機追加など、複数の費用項目を分けて確認することが大切です。
回線工事費は、回線を新設・変更・開通するときに発生する費用です。工事担当者の派遣があるか、局内工事のみか、どの窓口から申し込むかによって金額が変わる場合があります。
NTT東日本では、フレッツ光やひかり電話などの申し込み時にかかる基本工事費の新設・改定が案内されています。過去の料金表をそのまま使うのではなく、申し込み時点の公式料金を確認してください。詳しくは、NTT東日本の各種工事費に関する案内をご確認ください。
屋内配線工事費は、オフィス内で電話機を使えるようにするための配線作業に関する費用です。既存配線を使える場合と、新しく配線を引く場合では費用や工事内容が変わります。
机の移動やレイアウト変更と同時に電話機を増やす場合は、配線ルートやモジュラージャックの位置も確認しておきましょう。
主装置・PBX設定費は、追加した電話機や番号を正しく使えるようにするための設定費用です。内線番号、外線発信、着信グループ、転送、保留などの設定が該当します。
電話機を追加するだけに見えても、実際には主装置側の設定変更が必要になるケースがあります。見積もり時には、機器設定費が含まれているか確認しましょう。
電話機追加費用は、増設する電話機本体や周辺機器にかかる費用です。現在使っている主装置に対応する機種でなければ使えない場合があるため、型番や互換性の確認が必要です。
費用を抑えたい場合は中古電話機も選択肢になりますが、保証範囲や在庫状況、既存設備との相性を確認しておくと安心です。
電話番号や同時通話数を増やす場合は、月額費用が追加されることがあります。たとえば、ひかり電話オフィスタイプでは追加番号や複数チャネルの料金がサービスごとに案内されています。
ただし、料金は契約サービスや地域、申し込み内容によって変わる場合があります。本文中の金額だけで判断せず、見積もり時に最新条件を確認しましょう。
電話回線の増設で失敗しやすいのは、目的と対応がずれているケースです。番号、同時通話数、電話機、主装置、配線のどこに問題があるかを分けて確認しましょう。
番号を増やしても通話中が減らない場合、原因は同時通話数の不足かもしれません。電話番号は着信先を分けるもの、チャネル数は同時に通話できる数を増やすものです。
対策：番号追加の前に、現在のチャネル数とピーク時の受電数を確認しましょう。
電話機を増やしたのに着信しない場合、主装置・PBXの設定や配線が未対応の可能性があります。電話機を置くだけでは、着信グループや内線番号が設定されていないことがあります。
対策：電話機追加時は、配線と主装置設定をセットで確認しましょう。
工事当日に追加費用が発生する原因には、既存配線が使えない、設置場所が変更された、主装置の設定変更が増えたなどがあります。見積もり前の現地確認が不足していると起こりやすい失敗です。
対策：設置場所、電話機台数、配線ルート、既存設備の状態を事前に共有しましょう。
番号を追加したあとに、どの番号をどの部署で使うのか決まっていないと、着信対応が混乱します。FAX番号や部署番号を増やす場合は、番号ごとの用途と担当者を先に決めておきましょう。
対策：代表番号、部署番号、FAX番号、直通番号を表にして整理してから申し込みます。
今の人数だけで回線や電話機を決めると、数か月後の増員や拠点追加で再工事が必要になる場合があります。オフィスの電話環境は、机の配置図のように一度決めると後から動かしにくい部分があります。
対策：今後の採用予定、部署増設、在宅勤務、拠点展開も含めて余裕を持った構成を検討しましょう。
最後に、自社の状況別に増設方法を整理します。どの方法が合うかは、現在の電話環境、今後の拡張予定、費用の考え方によって変わります。
小規模オフィスでは、まず電話機追加と主装置の対応状況を確認しましょう。外線通話が少ない場合は、回線や番号を大きく増やさずに運用できることがあります。
部署別に番号を分けたい場合は、追加番号やダイヤルインなどを検討します。番号ごとに担当部署を明確にし、着信先の電話機や転送ルールもあわせて設計しましょう。
通話中を減らしたい場合は、電話番号ではなくチャネル数を優先して確認します。ピーク時に何件の通話が重なるかを把握し、必要な同時通話数を見積もることが大切です。
拠点追加や在宅勤務にも対応したい場合は、固定電話の増設だけでなく、ひかり電話やクラウドPBXも比較しましょう。スマートフォン連携や拠点間通話を考えると、電話環境全体を見直す方が合う場合があります。
主装置が古い場合は、電話機や回線を増やす前に、対応台数・対応回線・保守状況を確認しましょう。増設できる場合もありますが、機器の状態によっては入れ替えを検討した方がよいケースもあります。
電話回線の増設は、回線契約だけでなく、電話機・主装置・PBX・配線・番号設計をまとめて確認する必要があります。どこを増やすべきか迷う場合は、現在の電話環境を整理したうえで相談すると判断しやすくなります。
OFFICE110では、ビジネスフォンの電話機追加、主装置設定、配線工事、電話回線の見直しをまとめて相談できます。回線だけ、電話機だけで判断するのではなく、実際の使い方に合わせて確認できます。
電話回線を増やすときは、現状確認、見積もり、工事日程、配線、発着信テストまで流れをそろえることが大切です。窓口をまとめることで、回線側と社内設備側のズレを減らしやすくなります。
相談時には、現在の電話番号数、電話機台数、同時通話数、増やしたい部署や席数を分かる範囲で整理しておくとスムーズです。分からない項目がある場合でも、確認しながら進められます。
OFFICE110で相談できること
電話回線の増設や見積もりを相談する際は、現在の回線種別、電話番号数、電話機台数、同時通話数、増設したい部署・席数、希望時期を分かる範囲でお伝えください。回線手続き、主装置設定、配線工事を含めた対応範囲を確認できます。
電話回線を増やす前には、まず電話機を増やしたいのか、電話番号を増やしたいのか、同時通話数を増やしたいのか、同じ番号で複数台を鳴らしたいのかを整理しましょう。
目的が違えば、必要な手続きや工事、主装置・PBXの設定、費用項目も変わります。特に、話し中を減らしたい場合は番号追加ではなくチャネル数、電話機を増やしたい場合は主装置や配線の確認が重要です。
自社の状況に合う方法を選ぶには、現在の契約内容、電話機台数、電話番号数、同時通話数、今後の増員予定を整理してから進めると判断しやすくなります。
まずは、自社が本当に増やしたいものは「電話機」「番号」「同時通話数」「同じ番号で鳴らす設定」のどれなのか、そこから見直してみてください。追加番号やチャネル数を含めて比較したい方は、法人向け電話回線のプランや料金も確認してください。
日本全国スピード対応 ビジネスフォンのご提案・サポート可能エリア
当社では、新品・中古ビジネスフォンのご提案・保守サービスを提供しております。地域によって、サービス内容や訪問可能エリアが異なる場合がございます。詳しくは、お気軽にお問い合わせください。
