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ビジネスフォン（ビジネスホン）を選ぶときは、機種名より先に「どこで使うか」「何台で使うか」「今の番号を残したいか」「初期費用と月額費用のどちらを重視するか」を整理するのが近道です。
ビジネスフォンの種類
ビジネスフォンは大きく分けると、社内に主装置を置く「レガシータイプ」、社内ネットワークを活用する「IP-PBX」、クラウド上で管理する「クラウドPBX」の3つに整理できます。
どれか1つが常に正解なのではなく、規模・運用・コストの出方・拡張性を見ながら、自社に合う種類を選ぶことが大切です。
この記事では、まず比較軸を整理し、その上でビジネスフォンの種類ごとの違い、費用の見方、番号や回線の注意点、次に読むべき関連記事までをまとめて確認できるようにしています。
監修者
登 雄三（のぼり ゆうぞう）
保有資格：工事担任者（AI・DD総合種）/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
ビジネスフォンは機種ごとの差を見る前に「番号」「規模」「費用」「運用体制」の4軸で整理すると失敗しにくくなります。
以下で詳しく解説します。
ビジネスフォンで利用する代表番号をそのまま使いたいのか、新しい番号でもよいのかで、選べる構成は変わります。
特に0AB-J番号を継続したい場合は、現在の契約先、利用中の電話サービス、移転の有無、提供エリアを先に確認しておくことが重要です。
参考：「0AB-J番号」とは、03や06など市外局番から始まる電話番号のこと
ビジネスフォンの番号の継続可否は、ビジネスフォンの種類だけで決まるものではありません。
登（のぼり）
番号を残したい案件は多いですが、実際は契約中の回線や移転先条件で可否が変わります。見積もり前に現契約を確認しておくと話が早くなります。
ビジネスフォンの利用は1拠点で固定席中心なのか、複数拠点なのか、外出先や在宅でも会社番号を使いたいのかで向く種類は変わります。
席数が大きく変わらない会社ならレガシータイプ（従来型）も検討しやすく、スマホ内線や拠点連携を重視するならIP-PBXやクラウドPBXが候補になりやすくなります。
ビジネスフォンは何台必要で、何拠点で利用して、どんな運用方法にするのかが重要で、これもビジネスフォン種類だけで決まるものではありません。
現場では、台数よりも「どこで使うか」が後から効いてきます。外出先や別拠点でも使う予定があるなら、最初からその前提で選ぶのがおすすめです。
ビジネスフォンの導入時の支出を抑えたいのか、長く使ったときの総額を重視するのかも重要です。
ビジネスフォンは「機器購入や配線工事が前に出やすい種類」もあれば、「月額利用料が積み上がりやすい種類」もあります。
「始めやすい」と「長期的に負担を抑えやすい」は同じではないため、ビジネスフォンの種類を比較する前提をそろえることが大切です。
導入時の安さだけで決めると、増設や運用変更で想定より費用がかかることがあります。工事費と運用費を分けて見ると判断しやすくなります。
ビジネスフォンは導入時だけでなく、設定変更・増設・障害時の切り分けまで含めて考える必要があります。
自社でネットワークや機器管理を進めやすいなら選択肢は広がりますが、なるべく運用負担を減らしたいなら、管理しやすさやサポート範囲も比較対象に入れるべきです。
導入後に多いのは、設定変更や移設の相談です。社内でどこまで対応するかを決めておくと、無理のない構成を選びやすくなります。
以下の関連記事も参考になります。
ビジネスフォンの3種類の違いはどこに主装置機能を置くか、どう運用するかにあります。
機能名より管理方法の違いで捉えると、比較しやすくなります。
レガシータイプは、オフィス内に主装置を置いて使う従来型の考え方です。
既存の配線や固定席中心の運用と相性がよく、操作のわかりやすさや安定運用を重視する会社で候補になります。
一方で、レイアウト変更や増設、移転のたびに工事や設定調整が発生しやすい点は見ておきたいところです。
既存配線を活かせる現場では、従来型の方がスムーズに入れ替えられることがあります。今ある環境をどう使うかは、コストにも工期にも影響します。
IP-PBXは、音声をIPネットワークで扱う前提のPBXです。
スマホ内線、PC連携、拠点間接続などを考えやすく、レガシータイプより柔軟性を確保しやすい種類です。
その分、通信環境や設定内容の影響を受けやすいため、導入前にネットワーク要件を整理しておく必要があります。
IP-PBXは便利ですが、ネットワーク環境が整っていないと実力を出しにくいです。導入前にLANやルーター周りも一緒に確認した方が安心です。
クラウドPBXは、PBX機能をクラウドサービスとして利用する種類のビジネスフォンです。
オフィスに物理的な主装置を置かずに運用しやすく、外出先や在宅環境でも会社番号を使いたい企業と相性がよくなります。
反対に、月額課金の考え方や、番号継続の条件、通信環境への依存は事前確認が欠かせません。
在宅や外出先で使いたい企業には相性が良いです。ただし、番号継続や通話品質は事前確認が欠かせないので、先に条件整理をしておくのがポイントです。
クラウドPBXは、社内に主装置を置かず、インターネット経由でPBX機能を利用しやすい方式です。拠点追加、スマホ内線化、外出先・在宅勤務での電話運用を考えている会社では、候補に入りやすい種類です。
一方で、クラウドPBXは「主装置を置かないから常に安い」とは限りません。初期費用を抑えられる場合がありますが、利用人数に応じた月額ID課金、通話料、オプション費用が積み上がることがあります。
クラウドPBXへ切り替える前に、既存番号を継続できるか、FAXを問題なく使えるか、停電時にどの機器へ給電が必要か、社内ネットワークの品質が足りているかを確認してください。
クラウドPBXは、固定席中心の会社よりも、拠点追加や在宅勤務、外出先での電話対応など、働き方が変わりやすい会社で効果を感じやすい方式です。ただし、レガシータイプやIP-PBXと比べて常に最適とは限らないため、自社の番号条件・拠点数・費用総額と合わせて判断してください。
クラウドPBXの中でも、スマートフォンアプリを使って内線化するタイプは、外出先や在宅勤務でも会社番号で発着信したい会社に向いています。スマートフォンに内線番号を割り当てることで、社内にいない社員とも内線通話や取次ぎがしやすくなり、営業担当・リモート勤務者・複数拠点のある会社では電話対応をまとめやすくなります。
一方で、携帯電話会社のFMCサービスと比べると、アプリ型のクラウドPBXは端末や通信環境の影響を受けやすい場合があります。市外局番の番号を使えるか、今の代表番号を継続できるか、発信者番号通知に対応しているか、対応端末やOSに制限がないかは、導入前に確認しておきたいポイントです。
個人スマートフォンを業務利用する場合は、紛失・盗難時の情報漏洩対策、通話料や端末費用の負担範囲、退職時のアカウント削除、業務時間外の着信ルールまで決めておくと安心です。
上記ではビジネスフォンの種類として「レガシータイプ」「IP-PBX」「クラウドPBX」の3種類を簡単に説明しましたが、簡単に整理すると以下のような違いがあります。
ただし、実際の向き不向きは、番号要件・拠点数・予算・サポート体制によって変わるため、種類だけでビジネスフォンを即決しないのが安全です。
導入後に多いのは、設定変更や移設の相談です。社内でどこまで対応するかを決めておくと、無理のない構成や種類を選びやすくなります。
ビジネスフォンは種類そのものの優劣ではなく、会社の運用と合っているかで選ぶのが基本です。
席数が大きく変わらず、1拠点で安定運用したい場合は、シンプルな構成が選びやすくなります。
「まず電話が安定して使えればよい」「配線済みの環境を活かしたい」という会社では、レガシータイプや小規模向け構成から検討すると整理しやすくなります。
小規模オフィスでは、多機能より使いやすさが重要になることが多いです。現場でも、シンプルな構成の方が運用トラブルを減らしやすい印象があります。
「拠点が分かれている」「営業担当が外で受電したい」「在宅勤務でも会社番号を使いたい」といった運用なら、IP-PBXやクラウドPBXが候補になりやすくなります。
「IP-PBX」と「クラウドPBX」は、通話品質だけでなく、アカウント数の増減、端末追加、管理画面の使いやすさまで比較しておくのがポイントです。
拠点追加や人員増減がある会社は、最初の設計で差が出ます。後から広げやすい構成にしておくと、追加工事や再設定の負担を抑えやすくなります。
今の主装置、配線、電話機をどこまで活かせるかは、コストだけでなく移行のしやすさにも関わります。
新しい種類が常に最適とは限らず、既存環境を活かした方が現実的なケースもあります。導入後の便利さだけでなく、切り替え時の混乱まで含めて判断することが大切です。
入れ替え工事では、使い勝手が急に変わると現場が混乱しやすいです。機能面だけでなく、切り替え時の負担や教育コストも見ておくと失敗しにくくなります。
導入前に確認すべき条件
ビジネスフォン選びに迷ったら、見積もり前に以下の5点の条件を整理しておくと良いでしょう。
ビジネスフォンの費用は導入時の安さだけでは判断しにくく、運用年数を含めた総額で見る必要があります。
費用相場は台数、回線、番号条件、調達方法でも変わるため、ここではまず見方を整理します。
主装置、電話機、設定、配線や工事など、導入時にまとまった費用が発生しやすいのが「レガシータイプ」と「IP-PBX」です。
その代わり、人数や使い方によっては、月額の考え方が比較的読みやすいケースがあります。初期費用が高いかどうかだけでなく、何に費用がかかるかを分解して見ることが大切です。
工事を伴う場合は、本体価格だけでなく配線や設定も費用に入ります。現場では「機器代だけ」で考えていて、後から差が出るケースが少なくありません。
クラウドPBXは導入時のハードルを下げやすい一方で、利用人数や付加機能に応じて月額費用が増えやすい傾向があります。
短期では始めやすく見えても、長期では総額が変わることがあるため、比較する時は「何年使う前提か」までそろえて判断するのが安全です。
クラウドPBXは始めやすい一方、人数が増えると月額の見え方が変わります。短期の安さだけでなく、利用人数の増減も想定しておくと安心です。
ビジネスフォンを「新品」か「中古」にするか、「購入」か「リース」か「レンタル」かで負担の出方は変わります。
まずは、ビジネスフォンの「違い」と「調達方法（購入・リース・レンタル・中古）」の違いは分けて考えるのがわかりやすい整理です。
同じ規模でも、導入方法が違うだけで負担の出方は変わります。予算だけでなく、何年使う予定かまで考えて選ぶ方が現実的です。
見積もりで確認したい費用項目
ビジネスフォン導入前に見落としやすいのは、主装置や電話機本体以外の費用です。設定費、配線工事、番号移行関連費用、保守、オプション機能、増設時の費用、障害時の対応範囲まで見ておくと、導入後のズレが減ります。
ビジネスフォン選びで見落としやすいのは機種そのものより、番号・回線・停電時の運用です。
ここを後回しにすると、ビジネスフォン導入後のミスマッチが起きやすくなります。
ビジネスフォンの番号継続の可否は、現在使用する番号の由来（どこで発番したか）、契約中の電話サービス、提供エリア、技術的条件などで変わります。
2025年1月からは固定電話サービス事業者間の双方向番号ポータビリティが始まり、以前より移行の選択肢は広がりましたが、すべてのケースで番号を継続できるわけではありません。出典：NTT西日本
見積もりの前に、現在の契約内容を確認しておくことが重要です。
番号継続は「できる・できない」を早めに確認した方が全体設計が進めやすいです。現場でも、ここが固まると方式選びや工事内容が決めやすくなります。
代表番号や取引先向け窓口として使うなら、まずは0AB-J番号の扱いを確認したいところです。
一方で、部署別・用途別に番号を分けたい場合や、柔軟な運用を重視する場合は、050番号の使い方も選択肢になります。
大切なのは、番号の印象だけでなく、継続性・発着信要件・運用のしやすさで判断することです。
番号はコストだけでなく使い方で選ぶべきです。代表番号としての運用なのか、部署や用途別なのかで向き不向きが変わります。
ここは混同しやすい論点です。
固定電話（加入電話・INSネット）の局内設備のIP網移行は完了済みですが、INSネットのサービス提供終了は2028年12月31日です。出典：NTT西日本
つまり、「設備切替が終わったこと」と「INSネット契約が今後終了すること」は別に整理する必要があります。
現在INSネットを使っている場合は、回線そのものだけでなく、FAXや接続機器を含めた利用状況を確認しておくと安心です。
この2つは混同されやすいですが、現場では別の話として説明しています。特に既存設備を使っている企業は、接続機器まで含めた確認が必要です。
固定系のIP電話やひかり電話は、停電時に通話できなくなるケースがあります。
NTT東日本も、ひかり電話は停電時に緊急通報を含む通話ができず、UPS等で一定期間通話が可能になる場合があると案内しています。出典：NTT東日本
その為、停電対策は「この方式なら大丈夫」と考えるのではなく、ONU・ルーター・主装置・端末のどこに給電が必要かを確認し、必要に応じて転送やモバイル回線まで含めて設計することが大切です。
停電対策は方式名だけでは判断しにくいです。実際には、どの機器に電源が必要かを見て、UPSや転送方法まで含めて考えるのが基本です。
下記の関連記事も参考になります。
ビジネスフォンで導入する種類の方向性が見えてきたら、次は機種比較・導入方法比較・メーカー比較の順で見ていくと、選定を進めやすくなります。
人気ランキングは比較の入口として便利ですが、ランキングで決めると、機能過多や不足が起きることがあります。
実際には、席数、通話量、コードレスの必要性、スマホ内線の有無など、用途と照らし合わせて見ることが大切です。
人気機種でも、使い方に合わなければ持て余すことがあります。現場では、台数や使う人の動き方まで見て機種を絞ることが多いです。
ビジネスフォンの費用の見え方は、機種選びだけでなく調達方法でも変わります。
導入時の支出を抑えたいのか、更新タイミングをどう考えるかによって、購入・リース・レンタルの向き不向きは変わります。
導入方法は、資金計画や更新時期にも関わります。初期負担だけでなく、運用期間と入れ替え予定まで考えて決めるのが現実的です。
メーカーごとに、得意な規模感、機能の傾向、機種の選びやすさは異なります。
個別メーカー記事を順番に読む前に、まずは比較記事で全体像を押さえると、候補を絞り込みやすくなります。
NTTのビジネスフォンを見る
SAXA（サクサ）のビジネスフォンを見る
メーカーごとに得意な規模感や使い勝手の傾向があります。現場では、機能一覧より「その会社に合うか」で候補を絞ることが多いです。
ビジネスフォン選びで最後に迷う場合は、以下の内容を1枚にまとめて比較するのがおすすめです。
拠点数
利用人数
継続したい番号
希望する使い方
想定予算
この整理ができていると、見積もり比較や相談も進めやすくなります。
相談前に条件が整理されている会社ほど、提案がスムーズに進みます。利用人数、拠点数、番号条件の3つが見えているだけでも比較しやすくなります。
ビジネスフォンの種類を比較するときは、まず番号・規模・費用・運用体制の4軸で整理することが重要です。
その上で、以下の方向で候補を絞ると判断しやすくなります。
ただし、番号継続、回線条件、停電時の運用、調達方法まで含めると最適解は変わります。ビジネスフォンの種類だけで決めず、関連記事も活用しながら、自社条件に合う構成を選んでください。
ビジネスフォン選びで迷ったら
ビジネスフォン選びで迷ったら、まずは利用人数・拠点数・今の番号を残したいか・予算感を整理しておくと、比較や相談が進めやすくなります。機種一覧や導入相談をまとめて確認したい方は、OFFICE110のビジネスフォンTOPをご覧ください。価格だけでなく、番号条件や回線構成まで含めて比較したい場合は、関連記事を見ながら候補を絞っていくと判断しやすくなります。まずはOFFICE110へご相談ください。
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