オフィスの電話回線のご相談はお気軽にお問い合わせください。
防犯カメラ導入のご相談はお気軽にお問い合わせください。
テレワーク導入のご相談はお気軽にお問い合わせください
ホームページ制作のご相談はお気軽にお問い合わせください。
企業向けパソコン導入のご相談はお気軽にお問い合わせください。
ウォーターサーバー導入のご相談はお気軽にお問い合わせください。
全メーカー対応!新品・中古ビジネスフォンを激安で販売
新品・中古複合機が業界最安値!リースや保守も安心価格
社用携帯の新規契約・乗り換え・機種変更が圧倒的な安さ
もうビジネスフォン不要!社員のスマホで電話業務が完結
サイバー攻撃を遮断!企業を守るセキュリティ商品を完備
ビジネスフォンの各種工事を格安&スピーディに一括対応
オフィスのネットワーク環境構築から配線工事までお任せ
有資格のプロが対応!オフィスの電気工事をフルサポート
オフィス・事務所移転を低コスト&スピーディに徹底支援
IT専門家による経営革新&業務改善コンサルで課題を解決
SEO集客で成功へ導く!丸投げOK&本格運用の”FUKUJIN”
高寿命・省エネのLED蛍光灯でオフィスの電気代を削減
店舗やオフィスの集客力UPに効果的な電光掲示板を販売
ビジネスフォンの主装置を選ぶとき、「S・M・Lのどれが自社に合うのか」「電話機の台数だけ見ればよいのか」と迷う方は多いです。しかも、主装置の分類や収容数は機種によって異なるため、古い目安だけで判断すると選定ミスにつながることもあります。
この記事では、主装置の種類の見方と選び方の基本を、初心者にもわかりやすく整理します。
主装置の種類は、単にS・M・Lの呼び方で決めるのではなく、接続したい台数・必要な同時通話数・将来の拡張性の3点で見るのが基本です。S・M・Lは目安として使えますが、実際の収容数や対応条件は機種ごとに異なります。ISDN前提の古い考え方ではなく、現在の回線環境も踏まえて判断することが大切です。INSネットは2024年8月31日に新規申込受付を終了し、2028年12月31日に提供終了予定です。出典:NTT東日本プレスリリース
※S・M・Lなどの分類名は参考になりますが、対応台数や同時通話数は機種・構成によって異なります。現行機種でも仕様は製品ごとに定義されています。
監修者
登 雄三(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
主装置の種類は、本体サイズの名前だけでなく、どれだけの電話機や通話を支えられるかで見分けるのが基本です。
主装置は、ビジネスフォンの外線・内線の制御や、必要な機能の追加を支える中核機器です。ただし、「S・M・Lならこの台数」と一律に決まっているわけではありません。実際の収容数や機能追加の条件は、メーカーや機種、導入する構成によって変わります。
現行の法人向けビジネスフォンでも、typeS・typeM・typeLなどの区分はありますが、仕様は製品ごとに示されています。
電話機を何台つなぐかは大切ですが、それだけでは不十分です。主装置選びでは、次の3点をセットで確認すると判断しやすくなります。
何台の電話機・周辺機器を接続したいか
同時に何本の通話が必要か
将来、部署や席数が増える見込みがあるか
登(のぼり)
たとえば、席数は少なくても電話が集中する窓口業務では、台数以上に同時通話数が重要です。逆に、通話量が少ない小規模オフィスでは、必要以上に大きな構成にしない方が運用しやすい場合があります。
S・M・Lのような呼び方は、規模感をつかむ入口としては便利です。ただし、分類名そのものより「その機種で何ができるか」を見ることが重要です。
特に注意したいのは、古い記事や販売資料で見た台数・チャネル数を、そのまま一般論として信じてしまうことです。主装置は、回線方式や追加ユニット、ライセンス、接続する端末構成によって条件が変わります。
主装置は分類名だけで決めるのではなく、最後は仕様確認を前提に考えましょう。
主装置選びで失敗しにくくするには、台数・同時通話数・拡張性の3つを先に整理することが大切です。
「何となく小規模だからSでよい」といった決め方では、あとで増設や運用変更に対応しにくくなることがあります。最初に確認すべきポイントを整理しておけば、過不足の少ない選定につながります。
まず見るべきなのは、今使いたい電話機の数です。
ここでいう“台数”には、デスクの電話機だけでなく、コードレス、受付電話、ドアホン連携、FAX連携などが入る場合もあります。
重要なのは、現在の台数だけでなく、近い将来の増設見込みも含めて考えることです。今は足りていても、採用や席数増加で短期間に上限へ近づくケースは少なくありません。
次に確認したいのが、どれくらい同時通話が必要かです。
同時通話数は、営業電話が多い会社、問い合わせ窓口がある会社、複数部署で外線を使う会社ほど重要になります。
現在の法人電話は、従来のアナログ・ISDNだけでなく、ひかり電話などのIP系サービスを前提に考えることが増えています。
例えば、ひかり電話オフィスA(エース)は最大300チャネルの同時通話に対応する法人向けIP電話サービスです。現行の電話環境を考えるうえでは、古いISDN中心の見方だけでは不十分です。
主装置は、導入時点の台数だけでなく、今後必要になりそうな機能も見て選ぶ必要があります。
例えば、次のような要件が増える見込みがあるなら、最初から余裕を持った構成を検討した方が安全です。
現行機種でも、オプション機器や追加構成で対応範囲が変わるため、拡張性は“クラス名”だけでなく仕様で確認するのが安全です。
ユニットや機能追加の考え方まで確認したい場合は、「ビジネスフォンのユニットとは?仕組み・種類・注意点を徹底解説」もあわせて読むと理解が深まります。
主装置選びは、自社の規模に合わせて“何を優先して見るか”を変えると判断しやすくなります。
ここでは固定の台数やチャネル数を断定せず、規模ごとの考え方を整理します。
小規模オフィスでは、過剰な構成にしないことが大切です。電話機の台数が少なく、通話量もそれほど多くないなら、まずは「今の業務で不足しないか」を確認しましょう。
ただし、小規模でも次の条件がある場合は注意が必要です。
人数が少ないからといって、単純に最小構成でよいとは限りません。
中規模オフィスの場合は、現在の人数だけでなく部署構成と同時通話の偏りを見ることが重要です。
営業部門、管理部門、受付などで電話利用の多さが違う場合、単純な台数だけでは足りなくなることがあります。
中規模では、今ちょうどよい構成よりも、「2〜3年後も無理なく使えるか」を基準にした方が失敗しにくいですよ。
大規模環境では、拡張性と運用設計が重要です。
端末数が多いだけでなく、部門別運用、録音、受付、スマートフォン連携など、必要機能が増えやすくなります。
この規模では、主装置本体だけでなく、周辺構成や運用ルールも含めて確認した方が安全です。
大規模になるほど、クラス名よりも個別仕様の確認が重要になります。
主装置選びでよくある失敗は、現在の状況だけで決めてしまうことです。
必要以上に大きな構成も避けたいですが、逆に“今だけ足りる”設計も、後から見直しコストが増える原因になります。
今、繋がっている電話機の数だけを見て選ぶと、増員や席替えのたびに見直しが必要になることがあります。
特に、移転、拠点追加、受付機能の強化などが予定されている場合は、少し先まで見て判断した方が安全です。
台数は足りていても、同時通話が不足すると電話が集中する時間帯に不便が出ます。
“何台あるか”だけでなく、“何本同時に使いたいか”を確認することが大切です。
主装置は、後から機能追加できるケースもありますが、何でも柔軟に増やせるとは限りません。
導入前の段階で、録音、スマホ内線化、ドアホン連携など、使いたい機能の有無を整理しておくと判断しやすくなります。
主装置の種類で迷ったら、「今の台数」ではなく「必要な条件の一覧」を先に整理すると判断しやすくなります。
導入前に、次の項目をまとめておくと、比較や相談がスムーズです。
ここまで整理しても判断しにくい場合は、分類名だけで決めず、候補機種の仕様確認まで進めるのが安全です。現行の電話環境では、アナログやISDNだけでなくIP系サービスも関わるため、運用前提の確認は重要です。
INSネットは終了予定が公表されているため、古い回線前提のまま設備選定を進めない方が安心です。
主装置の種類を選ぶときは、S・M・Lの名前だけで決めるのではなく、接続台数・同時通話数・拡張性を基準に考えることが大切です。また、主装置の収容数や機能追加の条件は機種によって異なるため、古い目安だけで判断しない方が安全です。
まずは、自社の利用台数、通話量、今後の増設予定を整理してみてください。そこが整理できれば、主装置の候補も絞りやすくなります。
オフィスの電話のことならお任せください
主装置の種類までは分かったものの、自社に合う構成まで判断しにくい場合は、現在の台数・通話量・今後の増設予定を整理したうえで、機種仕様を確認しながら比較すると選びやすくなります。導入前に条件を整理して相談したい方は、OFFICE110までご相談ください。
日本全国スピード対応 ビジネスフォンのご提案・サポート可能エリア
当社では、新品・中古ビジネスフォンのご提案・保守サービスを提供しております。地域によって、サービス内容や訪問可能エリアが異なる場合がございます。詳しくは、お気軽にお問い合わせください。