Home
導入実績12万社 DXマーク認証取得事業者
営業時間 平日 9:00〜21:00
フリーダイヤル:0120-595-110
24時間電話受付 全国対応 相談無料
「ビジネスフォンの基礎知識」記事一覧

ひかり電話オフィスタイプとは?料金・オフィスA・OFFICE110光との違い

「ひかり電話オフィスタイプは安いのか」「オフィスAとは何が違うのか」「今のビジネスフォンやFAXは使えるのか」と迷っていませんか。

ひかり電話オフィスタイプは、複数の同時通話や複数番号を使いたい事業所で候補になる法人向け電話サービスです。ただし、料金や導入条件は、契約回線・必要なチャネル数・番号数・主装置・付加サービス・工事内容によって変わります。

この記事では、ひかり電話オフィスタイプの基本、オフィスAとの違い、料金の見方、導入前に確認すべきポイントを整理します。

この記事の目次
  1. ひかり電話オフィスタイプとは?まず押さえる基本
  2. ひかり電話オフィスタイプとオフィスAの違い
  3. ひかり電話オフィスタイプの料金を見るときの注意点
  4. 導入に必要な回線・主装置・機器
  5. 導入前に確認したいメリット・注意点
  6. 問い合わせ・見積もり前に整理すること
  7. 電話回線とビジネスフォンをまとめて整理したい方へ
  8. よくある質問
  9. まとめ
ビジネスフォンの導入を販売から設置工事までワンストップで支援するOFFICE110
登 雄三

監修者

登 雄三
(のぼり ゆうぞう)

保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
SNSリンク: X(旧Twitter) / note

2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。

2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。

この記事で分かること
  • ひかり電話オフィスタイプの基本と向いている会社
  • オフィスタイプとオフィスAの違い
  • 月額料金・付加サービス・工事費を見るときの注意点
  • 既存ビジネスフォン・主装置・FAXを使う場合の確認点
  • 問い合わせや見積もり前に整理すべき項目

ひかり電話全体の仕組みや固定電話との違いを先に確認したい場合は、ひかり電話(光電話)とは?従来の固定電話との違い・料金・注意点も参考になります。

比較項目 ひかり電話オフィスタイプ ひかり電話オフィスA 確認ポイント
基本構成 3チャネル・1番号 1チャネル・1番号 必要な同時通話数で比較
月額基本料金 1,430円 1,210円 基本料金だけで判断しない
追加チャネル 1チャネルごと440円 1チャネルごと1,100円 必要チャネル数にそろえて比較
追加番号 1番号ごと110円 1番号ごと110円 代表番号・部署番号・FAX番号を整理
向いているケース 小〜中規模で必要機能を選びたい会社 多番号・多チャネル・拡張性を重視する会社 現在の利用だけでなく将来の増設も確認
注意点 対象回線・対応機器・主装置確認が必要 必要機能によって総額が変わる 工事費・機器費・保守費も確認

※上記はNTT東日本公式情報をもとにした代表例です。料金・提供条件は、契約地域・回線種別・付加サービス・工事内容・契約先により変わります。確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本 ひかり電話オフィスタイプNTT東日本 ひかり電話オフィスA

ひかり電話オフィスタイプとは?まず押さえる基本

ひかり電話オフィスタイプは、複数の同時通話や複数番号を使いたい事業所向けの光IP電話サービスです。

家庭向けのひかり電話よりも、外線通話や番号を複数使う法人・店舗・SOHOの運用を想定しやすいのが特徴です。ただし、利用できるかどうかは、契約回線、提供エリア、必要機器、ビジネスフォン主装置との接続方式によって変わります。

ひかり電話オフィスタイプの基本

ひかり電話オフィスタイプは、事業所で複数の外線通話や複数の電話番号を使うことを想定した電話サービスです。

NTT東日本の公式情報では、基本料金は1利用回線ごとに1,430円、基本構成は3チャネル・1番号です。
また、利用には「フレッツ 光クロス」または「フレッツ 光ネクスト」の契約が必要とされています。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

一般的な家庭向け電話プランよりも、同時通話数や番号数を確保しやすい点が特徴です。ただし、光回線があれば必ず使えるという意味ではありません。

現在のビジネスフォンを継続利用したい場合は、主装置が対応しているか、追加ユニットや対応アダプタが必要かも確認しましょう。

光コラボやOFFICE110光で確認したいこと

ひかり電話オフィスタイプは、NTT東日本・NTT西日本のフレッツ光だけでなく、光コラボレーションサービスで利用できる場合もあります。

NTT西日本の公式情報でも、ひかり電話オフィスタイプの利用には、フレッツ 光クロス、フレッツ 光ネクスト、または一部の「コラボ光」の契約・料金が必要と案内されています。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT西日本

光コラボで確認したいこと
  • 現在の契約事業者
  • 契約中の光回線の種類
  • オフィス向け電話プランの提供可否
  • 料金表やプラン名の違い
  • 対応機器やホームゲートウェイの条件
  • 現在のビジネスフォン主装置との接続可否

OFFICE110光などの光コラボを利用する場合も、NTTの名称や料金をそのまま当てはめず、契約先の提供条件と見積もりで確認しましょう。

候補になりやすい会社

ひかり電話オフィスタイプが候補になりやすいのは、次のような会社です。

候補になりやすい会社
  • 外線通話が同時に複数発生する
  • 代表番号のほかに部署番号やFAX番号を使いたい
  • 既存のビジネスフォンや主装置を活かしたい
  • 必要な付加サービスを選んで月額を調整したい
  • 将来的に電話番号や同時通話数を増やす可能性がある

反対に、外出先や在宅勤務でスマホ内線を多く使いたい場合、多拠点で一括管理したい場合、電話機を置かない運用を検討している場合は、クラウドPBXも比較対象になります。

電話回線全体の選択肢を確認したい場合は、法人向け電話回線サービスのプランと料金体系も参考になります。

ひかり電話オフィスタイプとオフィスAの違い

ひかり電話オフィスタイプとオフィスAは、月額料金だけでなく、基本構成・追加チャネル・番号数・拡張性・付加サービスの考え方で比較します。

オフィスタイプは小〜中規模の事業所で必要機能を選びながら使いやすいプランです。
一方、オフィスAは多チャネル・多番号利用や拡張性を重視する場合に比較対象になります。

オフィスタイプとオフィスAの違い早見表

比較項目 ひかり電話オフィスタイプ ひかり電話オフィスA
主な想定 複数の同時通話・番号を使う事業所 多番号・多チャネル・拡張性を重視する事業所
基本料金 1,430円 1,210円
基本構成 3チャネル・1番号 1チャネル・1番号
追加チャネル 1チャネルごと440円 1チャネルごと1,100円
追加番号 1番号ごと110円 1番号ごと110円
最大利用の考え方 オプション契約により最大8チャネル・32番号まで利用可能 追加チャネル・追加番号により大規模利用を想定
注意点 対象回線・対応機器・主装置・工事条件の確認が必要 必要機能や追加数によって月額総額が変わる

※料金は税込表記です。NTT東日本の公式料金では、オフィスタイプは基本料金1,430円、複数チャネル440円、追加番号110円です。オフィスAは基本料金1,210円、複数チャネル1,100円、追加番号110円です。確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本 オフィスタイプNTT東日本 オフィスA

※最大8チャネル・32番号はNTT西日本公式ページの説明に基づく代表例です。提供条件は契約先・回線・機器構成により変わります。確認日:2026年7月1日、出典:NTT西日本

チャネル数と番号数の違い

チャネル数とは、同時に通話できる数のことです。
たとえば3チャネルであれば、最大3通話まで同時に外線通話できるイメージです。

番号数は、代表番号、部署番号、FAX番号、店舗番号など、業務で使い分ける電話番号の数です。
同じ「電話を使う会社」でも、必要なチャネル数と番号数は一致しません。

最大チャネル数や最大番号数は、契約すればすぐ使えるという意味ではありません。回線・機器・主装置・工事条件・契約内容によって利用可否や費用が変わります。

同時通話数の考え方を詳しく確認したい場合は、ビジネスフォンのチャネル数とはも参考になります。

標準機能とオプションの考え方

ひかり電話オフィスタイプは、必要な機能をオプションとして追加していく考え方になりやすいサービスです。

ナンバー・ディスプレイ、転送、迷惑電話対策、追加番号、複数チャネルなどを必要に応じて組み合わせられる一方、追加する機能が増えると月額総額も変わります。

比較時に見たい機能
  • 複数チャネル
  • 追加番号
  • ナンバー・ディスプレイ
  • ナンバー・リクエスト
  • ボイスワープ
  • 迷惑電話おことわりサービス
  • 着信お知らせメール
  • FAXお知らせメール

なお、NTT東日本の公式情報では、FAXお知らせメールは2026年3月31日に新規販売終了、2028年3月31日に提供終了予定と案内されています。FAX運用を重視する場合は、代替手段も含めて確認しましょう。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

どちらを選ぶべきかの判断軸

オフィスタイプとオフィスAは、会社の規模だけで決めるものではありません。

選ぶ際の判断基準
  • 同時に何人が外線通話するか
  • 代表番号・部署番号・FAX番号が何本必要か
  • 転送や番号表示などの機能をどれだけ使うか
  • 今後、拠点や電話機を増やす可能性があるか
  • 既存の主装置や電話機を活かしたいか
  • 光コラボで利用する場合、契約中の事業者で対応できるか

必要な機能を選びながら使いたい事業所では、オフィスタイプが候補になります。
一方、拡張性や多番号利用を重視する場合は、オフィスAやクラウドPBXも比較しましょう。

ひかり電話オフィスタイプの料金を見るときの注意点

ひかり電話オフィスタイプの費用は、基本料金だけでなく、追加チャネル・追加番号・付加サービス・対象回線・工事費・機器構成で変わります。

「月額1,430円だから安い」と判断するのではなく、自社に必要なチャネル数、番号数、付加サービス、既存設備との接続費用まで含めて比較しましょう。

オフィスタイプ系とオフィスA系を比較する

オフィスタイプとオフィスAは、基本料だけを見ると判断を誤りやすいプランです。

項目 オフィスタイプ系 オフィスA系
月額基本料金 1,430円 1,210円
基本構成 3チャネル・1番号 1チャネル・1番号
追加チャネル 440円/1チャネルごと 1,100円/1チャネルごと
追加番号 110円/1番号ごと 110円/1番号ごと
向いているケース 小〜中規模の事業所、必要機能を選びたい会社 多拠点・多番号・拡張性を重視する会社

※料金は税込表記です。契約先・地域・回線・付加サービス・工事内容により条件が変わります。確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本 オフィスタイプNTT東日本 オフィスA

ひかり電話の利用料金は、光回線・光コラボの月額、工事費、付加サービス、対応機器、電話ユニバーサルサービス料、電話リレーサービス料などもあわせて確認する必要があります。

基本料だけでなく付加サービス料金も見る

オフィスタイプは、月額基本料金に3チャネル・1番号が含まれる構成です。
ただし、実際の月額は基本料金だけでは決まりません。

付加サービス 単位 月額利用料
複数チャネル 1チャネルごと 440円
追加番号 1番号ごと 110円
ナンバー・ディスプレイ 1利用回線ごと 1,320円
ナンバー・リクエスト 1利用回線ごと 660円
ボイスワープ 1番号ごと 550円
迷惑電話おことわりサービス 1番号または1契約ごと 220円
着信お知らせメール 1番号ごと 110円
FAXお知らせメール 1番号ごと 110円

※料金は税込表記です。ナンバー・ディスプレイ利用時には対応機器が必要です。FAXお知らせメールは新規販売終了・提供終了予定があります。確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

番号表示や転送、複数番号、追加チャネルを使う場合は、基本料金ではなく月額総額で比較しましょう。

主な通話料・通信料も確認する

ひかり電話オフィスタイプは、月額基本料だけでなく通話料も含めて比較する必要があります。

通話・通信の種類 通話料・通信料
加入電話、INSネット、ひかり電話、ひかり電話ネクスト、光回線電話、ワイヤレス固定電話、法人向けひかり電話などへの通話 8.8円/3分
他社加入電話への通話 8.8円/3分
携帯電話への通話 17.6円/1分
050IP電話への通話 11.55円/3分
データコネクト 64Kbpsまで 1.1円/30秒
テレビ電話 2.6Mbpsまで 16.5円/3分

※上記はNTT東日本の2026年7月時点の公式料金表をもとにした代表例です。確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

固定電話宛が多い会社と、携帯電話宛が多い会社では、月額総額の見え方が変わります。現在の通話明細と比較して判断しましょう。

初期費用・工事費・機器費を確認する

ひかり電話オフィスタイプを導入する際は、月額費用だけでなく初期費用も確認します。

NTT東日本の公式情報では、ひかり電話オフィスタイプに関わる工事費として、訪問して機器工事を行う場合の基本額8,250円、交換機等工事のみの場合2,200円、基本機能の交換機等工事費1,100円、同番移行工事費2,200円/1番号ごとなどが掲載されています。
また、2026年7月1日申込受付分より基本工事費の改定予定も案内されています。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

見積もりで確認したい費用
  • 月額基本料
  • 追加チャネル料金
  • 追加番号料金
  • 付加サービス料金
  • 光回線・光コラボの月額費用
  • 工事費
  • 主装置や対応機器の費用
  • 保守費用
  • 既存契約の解約費用や違約金

ビジネスフォン本体・主装置・工事費まで含めた費用感を確認したい場合は、ビジネスフォン総合TOPページも参考になります。

\ 電話回線とビジネスフォンをまとめて確認 /

ビジネスフォンの導入を販売から設置工事までワンストップで支援するOFFICE110

導入に必要な回線・主装置・機器

ひかり電話オフィスタイプを使うには、対象の光回線や光コラボに加え、主装置や対応機器との接続確認が必要です。

既存のビジネスフォンを利用できる場合もありますが、主装置の種類や収容方式によって対応可否が変わります。
申し込み前に、回線、主装置、電話機、FAX、配線まで確認しましょう。

対象となる光回線・光コラボを確認する

ひかり電話オフィスタイプを利用するには、対象となる光回線または光コラボレーションサービスの契約が前提です。

NTT東日本では、ひかり電話オフィスタイプの利用には「フレッツ 光クロス」または「フレッツ 光ネクスト」の契約が必要と案内されています。NTT西日本では、フレッツ 光クロス、フレッツ 光ネクスト、または一部の「コラボ光」の契約・料金が必要と案内されています。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本NTT西日本

現在の光回線がそのまま使えるとは限りません。契約地域、回線品目、光コラボ事業者、建物設備によって条件が変わる場合があります。

主装置に収容する方法を確認する

ひかり電話オフィスタイプをビジネスフォンで使う場合、主装置との接続方法を確認します。

主な考え方は、光回線を主装置へ対応機器経由で収容する方法や、アナログ・ISDN相当のインターフェースに変換して収容する方法などです。
どの方式になるかは、主装置の仕様や対応ユニット、設置環境によって変わります。

NTT東日本の公式情報でも、ひかり電話オフィスタイプ対応アダプタ、または対応ブロードバンドルーターユニットなどを収容したビジネスフォンが必要と案内されています。

「アダプタ不要」「そのまま接続できる」と断定せず、主装置の型番と外線収容方式を確認しましょう。

既存ビジネスフォンを使えるか確認する

現在使っているビジネスフォンを継続利用できるかは、主装置と電話機の対応状況によって変わります。

確認したい項目
  • 主装置のメーカー・型番
  • 電話機のメーカー・型番
  • 現在接続している外線の種類
  • FAXや複合機の有無
  • 既存配線の状態
  • 電話機を増やす予定
  • レイアウト変更の有無

電話機だけを見るのではなく、主装置と回線の接続まで含めて確認する必要があります。既存機器を活かせる場合もありますが、対応ユニットや主装置交換が必要になるケースもあります。

FAXや複合機を使っている場合は、主装置への収容方法、FAX番号の扱い、回線数、配線条件まで確認しましょう。FAXと電話設備の相談傾向は、FAX・複合機接続に関する相談データも参考になります。

工事・設定で確認すること

導入時には、回線工事、主装置設定、番号設定、配線確認、電話機設定などが関係します。

工事・設定で確認すること
  • 回線開通工事の有無
  • 主装置側のデータ設定
  • 代表番号・部署番号・FAX番号の割り当て
  • 既存配線を使えるか
  • 切替作業中に電話が止まる時間
  • バックアップ連絡手段
  • 工事後の発着信・FAX送受信テスト

すでに光回線がある場合でも、電話サービスの切替や主装置側の設定が必要になることがあります。
業務中に電話が止まる時間が発生する可能性もあるため、切替作業のタイミングや代替連絡手段を確認しておきましょう。

導入前に確認したいメリット・注意点

ひかり電話オフィスタイプは、同時通話数や番号数を確保しながら電話環境を見直せる選択肢です。

ただし、既存番号、停電時対応、工事条件、必要オプションを確認しないと、想定外の費用や運用トラブルにつながる可能性があります。

費用を見直しやすいケース

ひかり電話オフィスタイプは、固定電話宛の通話が多い会社や、必要な機能だけを選びたい会社なら、電話費用を見直すきっかけになります。

ただし、必ず安くなるとは言えません。現在の契約、通話先、通話量、必要なオプション、工事費、既存機器の流用可否によって総額は変わります。

番号表示や転送、複数番号、追加チャネルを使う場合は、基本料金だけでなく月額総額で比較しましょう。

番号継続・移転時の注意点

現在の電話番号をそのまま使いたい場合は、番号の発番元、契約中のサービス、移転の有無、提供エリアなどを確認します。

NTT東日本のオフィスA料金ページでは、番号ポータビリティ利用時には現在利用中の固定電話サービスの契約解除が必要で、加入電話・INSネット64の場合は利用休止または契約解除が必要と案内されています。
番号継続には条件があるため、見積もり時に確認しましょう。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

番号の引き継ぎ条件を詳しく確認したい場合は、固定電話番号をそのまま乗り換える方法も参考になります。

停電時・障害時の注意点

ひかり電話オフィスタイプは、停電時の扱いに注意が必要です。

NTT東日本の公式情報では、停電時は緊急通報を含めて通話できず、UPSなどを利用することで一定時間通話できる場合があると案内されています。
確認日:2026年7月1日、出典:NTT東日本

停電対策は電話機単体ではなく、ONU・ルーター・主装置まで含めて確認することが大切です。重要な電話を受ける業種では、UPS、一括転送、携帯電話への代替連絡手段なども検討しましょう。

オフィスタイプ以外も比較した方がよいケース

次のような場合は、ひかり電話オフィスタイプだけでなく、ひかり電話オフィスAやクラウドPBXなども比較した方がよい場合があります。

比較対象を広げたいケース
  • 多拠点で電話環境をまとめたい
  • 外出先や在宅勤務でスマホを内線化したい
  • 同時通話数が大きく増える予定がある
  • 電話機を置かない運用を検討している
  • 拠点間の内線や管理機能を重視したい

クラウドPBXも比較したい場合は、クラウドPBXのページも参考になります。
まずは自社の電話の使い方を整理してから比較しましょう。

問い合わせ・見積もり前に整理すること

ひかり電話オフィスタイプの見積もりでは、現在の回線契約・電話番号数・同時通話数・既存主装置・必要な付加機能を整理しておくことが大切です。

事前に整理しておくと、不要なオプションや工事の見落としを防ぎやすくなります。
ここでは、相談前に確認する項目を「回線」「機器」「使い方」「費用」に分けて整理します。

現在の回線契約と電話番号

まず確認したいのは、現在使っている回線の種類と電話番号の数です。

回線・番号で確認すること
  • 現在の電話回線の種類
  • 光回線・光コラボの契約先
  • 代表番号
  • 部署番号
  • FAX番号
  • フリーダイヤル番号
  • 番号を引き継ぎたいか
  • 移転を伴うか

番号を引き継ぎたい場合は、どの番号を残したいのか、移転を伴うのか、契約中の事業者はどこかを確認しましょう。

必要な同時通話数と付加機能

次に、同時に何人が外線通話するかを確認します。

営業担当が同時に外線を使う、受付と事務が同時に電話対応する、FAX送受信もある、といった場合は、必要なチャネル数が増える可能性があります。

確認しておきたい付加サービス
  • ナンバー・ディスプレイ
  • 転送機能
  • 迷惑電話対策
  • FAX連携
  • 通話録音
  • 営業時間外の着信対応
  • 部署別番号の利用

これらは標準で使える場合もあれば、オプションや機器側の対応が必要な場合もあります。

主装置・電話機・配線の確認

ひかり電話オフィスタイプで既存のビジネスフォンを使いたい場合は、主装置、電話機、配線を確認します。

機器・配線で確認すること
  • 主装置のメーカー・型番
  • 電話機の台数
  • 電話機のメーカー・型番
  • FAXや複合機の接続
  • 既存配線の状態
  • 電話機を増やす予定
  • レイアウト変更の有無

主装置は、外線と内線をつなぐ中心機器です。
電話機がまだ使えていても、主装置が対応していなければ、回線切替に合わせて交換や追加機器が必要になることがあります。

見積もりで確認したい費用項目

見積もり時は、月額料金だけでなく初期費用や運用費も確認しましょう。

見積もりで確認したい費用項目
  • 月額基本料
  • 追加チャネル料金
  • 追加番号料金
  • 付加サービス料金
  • 光回線・光コラボの月額費用
  • 工事費
  • 主装置や対応機器の費用
  • 保守費用
  • 既存契約の解約費用や違約金

主装置の型番だけでなく、外線収容方式、既存配線、FAX接続まで確認すると追加工事の見落としを防ぎやすくなります。

電話回線とビジネスフォンをまとめて整理したい方へ

ひかり電話オフィスタイプやオフィスAは、現在の回線契約、電話番号数、主装置の種類、必要な同時通話数によって適した構成が変わります。

自社の環境で導入できるか、どのくらいの費用になりそうかを整理したい場合は、現在の電話環境をもとに確認することが大切です。

OFFICE110では、ビジネスフォンの販売・工事・保守までまとめて相談できます。

OFFICE110で整理できること

ひかり電話オフィスタイプの利用可否

必要なチャネル数・番号数の確認

既存ビジネスフォンや主装置との接続確認

FAX・複合機・代表番号を含めた構成整理

移転・増設・買い替えに合わせた電話環境の見直し

問い合わせ前に、ビジネスフォンの商品や導入方法を確認しておくと、相談時に必要な台数・工事内容・費用感を整理しやすくなります。電話機や主装置を含めた導入全体を先に見たい方は、ビジネスフォン総合TOPページも参考にしてください。

\ ビジネスフォンの販売・工事・保守をまとめて確認 /

ビジネスフォンの導入を販売から設置工事までワンストップで支援するOFFICE110

よくある質問

ひかり電話オフィスタイプとは何ですか?

ひかり電話オフィスタイプとは、複数の同時通話や複数番号を使いたい事業所向けの光IP電話サービスです。
基本構成は3チャネル・1番号で、代表番号・部署番号・FAX番号などを使う法人や店舗で候補になります。

ひかり電話オフィスタイプとオフィスAの違いは何ですか?

主な違いは、基本構成、追加チャネル料金、番号数・チャネル数の拡張性、付加サービスの考え方です。
オフィスタイプは小〜中規模で必要機能を選びたい会社、オフィスAは多番号・多チャネル利用や拡張性を重視する会社で比較対象になります。

ひかり電話オフィスタイプの料金はいくらですか?

NTT東日本の代表例では、ひかり電話オフィスタイプの基本料金は1利用回線ごとに月額1,430円です。
ただし、光回線料、追加チャネル、追加番号、付加サービス、工事費、対応機器、保守費用なども含めて確認しましょう。

既存のビジネスフォンはそのまま使えますか?

既存のビジネスフォンを使える場合はありますが、主装置や電話機の対応状況によって変わります。
主装置のメーカー・型番、外線収容方式、FAXや複合機の接続、既存配線の状態を確認し、必要に応じて対応機器や設定変更を検討しましょう。

今の電話番号はそのまま使えますか?

現在の電話番号をそのまま使える場合はありますが、すべての番号で継続できるとは限りません。
番号の発番元、契約中のサービス、移転の有無、提供エリア、契約先の条件によって変わるため、見積もり前に確認しましょう。

停電時もひかり電話オフィスタイプは使えますか?

ひかり電話オフィスタイプは、停電時に緊急通報を含めて通話できない場合があります。
電話機だけでなく、ONU・ルーター・主装置など電話環境全体の電源確保が必要です。重要な連絡がある会社では、UPSや携帯電話への代替手段も検討しましょう。

まとめ

ひかり電話オフィスタイプは、複数の同時通話や複数番号を使いたい事業所に向く法人向け電話サービスです。

NTT東日本の公式情報では、基本料金は1,430円、基本構成は3チャネル・1番号です。ただし、料金は基本料だけでは判断できません。追加チャネル、追加番号、付加サービス、対象回線、主装置、対応機器、工事費、停電対策まで含めて確認する必要があります。

オフィスAは多番号・多チャネル利用や拡張性を重視する場合に比較対象になります。どちらが合うかは、会社の規模だけでなく、必要な同時通話数、電話番号数、転送や番号表示などの付加機能、既存主装置の対応可否によって変わります。

特に、FAX、複合機、警備機器、代表番号、既存ビジネスフォンを使っている場合は、回線だけでなく電話設備全体で確認しましょう。電話回線全体の選択肢を比較したい方は、法人向け電話回線サービスのプランと料金体系も参考になります。

オフィスの電話のことならOFFICE110へ

ひかり電話オフィスタイプは、現在の回線契約、電話番号数、主装置の種類、必要な同時通話数によって適した構成が変わります。月額料金だけでなく、工事費・対応機器・保守費・停電時対応まで含めて確認することが大切です。

OFFICE110では、ビジネスフォンの販売・工事・保守までまとめて相談できます。まずは、現在の回線契約、電話番号数、電話機台数、主装置の型番、FAX利用の有無を整理してみてください。

\ 電話環境の選択肢を一覧で確認 /

ビジネスフォンの導入を販売から設置工事までワンストップで支援するOFFICE110
お客様満足と信頼を積み重ね、大手~SOHOまで全国120,000社の実績

サービス対応エリア

日本全国スピード対応 ビジネスフォンのご提案・サポート可能エリア

当社では、新品・中古ビジネスフォンのご提案・保守サービスを提供しております。地域によって、サービス内容や訪問可能エリアが異なる場合がございます。詳しくは、お気軽にお問い合わせください。

北海道
北海道(札幌)
東北
青森・岩手・宮城(仙台)・秋田・山形・福島
関東
茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川(横浜)
中部
新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・愛知(名古屋)・静岡
関西
京都・滋賀・奈良・三重・和歌山・大阪・兵庫(神戸)
中国
鳥取・岡山・島根・広島・山口
四国
香川・徳島・愛媛・高知
九州
福岡・佐賀・大分・長崎・熊本・宮崎・鹿児島・沖縄
対応エリアを詳しく見る

ビジネスフォン(ビジネスホン)人気のお役立ち情報

  1. ビジネスフォンの仕組みとは?一般電話機との違いをわかりやすく解説
  2. ビジネスフォン導入ガイド|費用・選び方・工事前の確認ポイント
  3. ビジネスフォンの選び方|失敗しない4つのポイントと見積もり前の確認事項
  4. どちらが得?ビジネスフォンの新品と中古を比較|費用・保証・向いている会社の違い
  5. ビジネスフォンの使い方ガイド|外線・内線・保留・転送の基本操作と便利機能を解説
  6. ビジネスフォンの主装置とは?価格相場・PBXとの違い・選び方をわかりやすく解説