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ビジネスフォン(ビジネスホン)を導入したいと思っても、何台必要か・工事は必要か・費用はいくらか・今の番号を使えるかで迷う方は多いはずです。
ビジネスフォン導入では、機種を選ぶ前に利用人数・必要台数・回線・番号・設置環境を整理することが大切です。
結論
ビジネスフォン導入は、最初から機種や価格だけで決めるのではなく、利用人数・必要台数・外線数・既存回線・使いたい電話番号・設置場所を整理したうえで比較するのが安全です。主装置型、クラウドPBX、IP電話、新品・中古・リースなどは、それぞれ向いている条件が異なります。費用や工事要否、番号継続の可否も環境によって変わるため、見積もり前に自社の条件を整理しておきましょう。
※費用、工事要否、番号継続、利用できる機能は、契約条件・回線種別・設置環境によって変わります。導入前に見積もり内容と提供条件を確認してください。
監修者
登 雄三(のぼり ゆうぞう)
保有資格:工事担任者(AI・DD総合種)/電気工事士
2010年設立「株式会社デジコンnet」の代表取締役。本社を構える神戸を中心に、全国各地でビジネスフォン・複合機・防犯機器などのOA機器の販売や電話工事、電気工事、LAN配線工事、VPN構築を主に手掛ける。2023年には名古屋へ拠点進出。
この記事の目次
ビジネスフォン導入では、電話機やメーカーを選ぶ前に、誰が・何台で・どの番号を・どの場所で使うかを整理することが重要です。
ここが曖昧なままだと、不要な機能や追加工事が発生し、見積もりの比較もしにくくなります。
まずは、導入目的、利用人数、回線・番号、設置環境の順に確認しましょう。見積もり前にこの情報をそろえておくと、提案内容を判断しやすくなります。
ビジネスフォンの導入目的を大きく分けると以下のようになります。
新規開業であれば、代表番号の取得、受付方法、必要台数、回線手配をまとめて考える必要があります。
買い替えの場合は、既存の電話機や主装置、配線、電話番号をどこまで活用できるかが重要です。
移転の場合は、移転先で同じ番号を使えるか、工事日程をどう調整するかも確認が必要になります。
登(のぼり)
ビジネスフォンの導入目的が違えば、確認すべき項目も変わります。まずは「何のために導入するのか」を明確にしておきましょう。
必要な電話機の台数は、社員数だけで決まるわけではありません。
ビジネスフォンの導入時に考える「台数」ですが、「電話を受ける担当者数」、「同時に通話する人数」、「受付・代表電話の運用方法」、「内線転送の有無」によって変わります。
たとえば、社員が10人でも、電話対応をする人が限られている場合と、全員が外線を使う場合では必要な構成が異なります。逆に、小規模オフィスでも代表番号への着信が多い場合は、保留・転送・内線の設計が重要になります。
小規模オフィスで必要な回線数の考え方を詳しく確認したい場合は、以下の記事も参考になります。
既存の電話番号を使いたい場合は、番号種別・利用中の通信事業者・移転先住所・契約中の回線種別によって扱いが変わります。
番号をそのまま使えるかどうかは条件に左右されるため、早めに確認しておくと安心です。
番号や回線を引き継ぎたい場合は、契約中の通信事業者や設置場所の条件を確認しましょう。
固定電話のIP網移行に関して、NTTは局内設備の切替では利用者側の手続きや工事は不要で、利用中の電話番号や電話機はそのまま利用可能です。ただし、これは固定電話網の局内設備切替に関する説明であり、ビジネスフォン導入・移転・番号継続の条件を一律に保証するものではありません。確認日:2026年5月14日、出典:NTT東日本
また、主装置型のビジネスフォンでは、設置場所や配線状況が工事内容に影響します。
クラウドPBXやIP電話を検討する場合も、インターネット回線・LAN環境・停電時の対応・セキュリティを確認する必要があります。
番号や回線は後から変更しにくい部分です。ビジネスフォン導入前に、現在の契約書や請求書、利用中の電話番号、設置予定場所の情報を整理しておきましょう。
ビジネスフォンの種類や導入方法は、会社規模だけで決めるものではありません。
通話品質、初期費用、月額費用、保守、将来の増設、既存回線との相性を合わせて比較することが大切です。
この章では、まず電話システムの種類を比較し、次に新品・中古・リース・レンタルといった導入方法を整理します。
ビジネスフォン導入検討時には「主装置型」「クラウドPBX」「IP電話」が選択肢となります。
まずは、「主装置型」「クラウドPBX」「IP電話」の違いを理解しておきましょう。
主装置型ビジネスフォンは、オフィス内に「主装置」を設置し、電話機・内線・外線をまとめて管理する方式です。
安定した通話環境や内線運用を重視したい企業に向いていますが、主装置や配線工事が必要になることがあります。
>ビジネスフォンの主装置とは
クラウドPBXは、インターネット経由でPBX機能を利用する方式です。
外出先や在宅勤務でも代表番号の発着信や内線化をしやすい一方で、通信環境やセキュリティ、番号要件の確認が必要です。
>クラウドPBXとは
IP電話は、IPネットワークを使って通話する方式です。
コストを抑えやすい場合がありますが、通話品質はネットワーク環境に影響されます。
>IP電話とは
どの方式も一長一短があるため、費用だけでなく運用方法まで含めて比較しましょう。
ビジネスフォンの導入方法には、新品購入・中古購入・リース・レンタルがあります。
「安いから中古」「初期費用を抑えたいからリース」と決めるのではなく、利用年数、故障時の許容度、保守体制、将来の増設予定を合わせて判断しましょう。
小規模オフィスでは、ビジネスフォンだけでなく「ホームテレフォン」「一般電話機」「クラウドPBX」「スマホ連携」なども比較対象になります。
ただし、人数が少ないからといって、必ず一般電話機で足りるとは限りません。
「代表番号への着信が多い」、「保留転送が必要」、「複数人で電話対応する」、「外出先でも代表番号を使いたい」、といった場合は、ビジネスフォンやクラウドPBXの方が運用しやすいことがあります。
小規模オフィスで一般電話機とビジネスフォンの違いを整理したい場合は、以下の記事が参考になります。
多機能電話機でできることを知りたい場合は、以下の記事が参考になります。
ビジネスフォンの費用は、電話機本体だけでなく「主装置」「回線」「工事」「設定」「保守」「通話料」によって変わります。
相場だけで判断せず、見積もり時には「何が含まれているか」を確認することが重要です。
ここでは、初期費用と月額費用を分けて確認し、費用が高くなりやすい要因と、見積もり時に確認すべき項目を整理します。
初期費用には、主に電話機本体・主装置・ユニット・配線工事・設置作業・初期設定などが含まれます。
新品か中古か、電話機の台数、主装置の容量、配線の有無、設置場所の状況によって総額は変わります。
たとえば、既存配線を活用できる場合と、レイアウト変更に合わせて新たに配線する場合では、工事内容が異なります。また、通話録音、音声ガイダンス、スマホ連携などの機能を追加する場合は、機器や設定費が増えることもあります。
見積もりを見るときは、総額だけでなく「本体」「主装置」「工事」「設定」「保守」が分かれているかを確認しましょう。
月額費用には、「回線利用料」「通話料」「保守費」「リース料」「クラウドPBXのID利用料やオプション料金」などが含まれる場合があります。
どの費用が発生するかは、導入方式や契約内容によって異なります。
通話料は、固定電話宛・携帯電話宛・050番号宛・ひかり電話・加入電話など、発信先や回線種別によって変わります。
NTTのひかり電話は、発信先や利用サービスによって通話料が異なります。金額を確認する場合は、利用する通信事業者の最新料金表を確認してください。確認日:2026年5月14日、出典:NTT東日本
クラウドPBXは初期費用を抑えやすい場合がありますが、ID数や番号数、録音、IVR、スマホアプリなどのオプションで月額が変わります。短期の初期費用だけでなく、3〜5年程度の総額で比較すると判断しやすくなります。
ビジネスフォンの費用が高くなりやすい主なケースは以下です。
また、既存機器の流用可否や保守契約の有無も費用に影響します。中古ビジネスフォンを選ぶ場合でも、設置工事や設定、保証、交換部品の有無を含めて確認することが重要です。
ビジネスフォンの費用が高くなる理由を詳しく知りたい場合は、以下の記事が参考になります。
ビジネスフォン導入の流れは、「現状確認」「見積もり」「契約」「回線・工事調整」「設置」「動作確認」の順に進むのが一般的です。
ただし、回線手配や配線工事が必要な場合は、期間や手続きが変わります。
この章では、問い合わせ前から工事当日、運用開始後までの流れを分けて確認します。移転や番号継続が関係する場合は、早めの確認が必要です。
問い合わせ後のヒアリングでは、以下のような内容が確認されます。
新規導入の場合は、代表番号をどうするか、受付担当を置くか、外出中の電話対応をどうするかも重要です。
買い替えの場合は、既存配線や電話番号を活用できるか、故障や老朽化の状態も確認します。
この段階で条件を整理できていると、提案内容や見積もりの違いが分かりやすくなりますよ。
ビジネスフォン導入検討時の見積もりでは、電話機本体・主装置・工事費・設定費・保守費・月額費用などを確認します。
総額だけでなく、どの項目が含まれているかを見比べることが大切です。
契約前には、設置する機器、台数、保証内容、保守対応、追加時の費用、工事日程を確認しましょう。電話番号を引き継ぎたい場合や、移転を伴う場合は、通信事業者への確認が必要になることがあります。
なお、INSネットについては、NTT東日本・NTT西日本が2024年8月31日に新規申込受付を終了し、2028年12月31日にサービス提供を終了予定と公表しています。既存回線を使っている場合は、代替サービスや移行時期を早めに確認してください。確認日:2026年5月14日、出典:NTT東日本
ひかり電話とビジネスフォンの接続方法を確認したい場合は、以下の記事が参考になります。
設置工事では、「機器の搬入」「主装置や電話機の設置」「配線」「回線接続」「内線・外線設定」「動作確認」を行います。
工事内容は、既存配線の状態や設置台数、レイアウトによって変わります。
工事後は、代表番号への着信、外線発信、内線転送、保留、留守番電話、録音、スマホ連携など、実際の業務で使う機能を確認しましょう。操作説明を受けたら、受付担当や電話対応する社員に共有しておくと運用開始後の混乱を防ぎやすくなります。
配線や番号の確認は、工事日直前ではなく見積もり段階で整理しておくと安心ですよ。
ビジネスフォンは設置して終わりではなく、「運用ルール」「保守」「増設」「故障時の対応」まで確認しておくことが大切です。
導入時に将来の変更まで見ておくと、追加費用や業務停止のリスクを抑えやすくなります。
ここでは、導入後に確認すべき運用ルール、保守、将来の増設、業種別の注意点を整理します。
ビジネスフォンは業務中の連絡手段になるため、故障時の対応窓口や保守範囲を確認しておくことが重要です。
保守契約の有無、対応時間、代替機の有無、出張対応の範囲は業者によって異なります。
中古機器を導入する場合は、保証期間や交換部品の有無も確認しておきましょう。故障時にどこへ連絡すればよいかを社内で共有しておくと、トラブル時の対応がスムーズになります。
ビジネスフォンのメリットだけでなく注意点も整理したい場合は、以下の記事が参考になります。
導入時点では十分な台数でも、社員増加や部署移動、拠点追加によって電話機の増設やレイアウト変更が必要になることがあります。
将来的な増設が見込まれる場合は、導入時に余裕のある構成を検討しましょう。
私の経験では、増設を見込むなら「主装置の容量」と「配線経路」を導入時に確認しておくと安心です。
必要な機能は業種や運用によって異なります。
受付対応が多い会社では「保留」「転送」「着信履歴」が候補になります。
問い合わせ対応が多い会社では「通話録音」「音声ガイダンス」が候補になります。
施設内の呼び出しが必要な業種では「構内放送機能」が候補になります。
ただし、機能を増やせば便利になるとは限りません。使わない機能を追加すると、費用や操作の複雑さが増えることもあります。
ビジネスフォンの機能は、業務で実際に使う機能を優先して選びましょう。
ビジネスフォンの相談や見積もりをスムーズに進めるには、「利用人数」「必要台数」「現在の回線」「使いたい番号」「設置場所」「希望する導入方法」を整理しておくと安心です。
条件が分かるほど、提案内容を比較しやすくなります。
最後に、問い合わせ前に用意したい情報と、専門業者に相談した方がよいケースを整理します。
見積もり前には、以下の情報を整理しておくとスムーズです。
すべてを正確に決めておく必要はありませんが、分かる範囲で整理しておくと、提案内容を比較しやすくなります。
次のような場合は、記事だけで判断せず、専門業者に確認した方が安全です。
特に、番号継続や工事要否は条件によって変わります。見積もり時に確認する前提で進めましょう。
ビジネスフォン導入では、機種や価格だけで判断せず、利用人数、必要台数、外線数、電話番号、回線、設置環境を先に整理することが大切です。主装置型、クラウドPBX、IP電話、新品、中古、リースなどにはそれぞれ向き不向きがあり、費用や工事内容も条件によって変わります。
導入前に見るべきポイントは、次の通りです。
自社の条件を整理したうえで相談すると、見積もり内容を比較しやすくなり、導入後のミスマッチも防ぎやすくなります。
導入のご相談はプロにお任せください
ビジネスフォンは、台数・回線・番号・設置環境によって適した構成が変わります。自社に合う導入方法や見積もり条件を整理したい場合は、専門スタッフへご相談ください。まずは、OFFICE110へ無料で相談ください。
問い合わせ前に、取扱商品や導入方法を先に確認しておくと、相談内容を整理しやすくなります。新品・中古・電話回線・工事を含めた全体像を見たい方は、ビジネスフォンTOPページをご覧ください。
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