オフィス移転時のビジネスフォン移設｜確認事項・工事日程・電話番号の注意点

オフィス移転では、机や什器の移動だけでなく、ビジネスフォンの移設準備も欠かせません。
確認が遅れると、移転後に電話がつながらない、電話番号が変わる、回線工事と電話工事の日程が合わないといったトラブルにつながることがあります。

この記事では、移設前に確認すべき契約・機器・番号・配線・工事日程を整理します。

読み終えるころには、今の電話機をそのまま移すべきか、増設・買い替え・クラウドPBX化も含めて検討すべきかを判断しやすくなります。移転時に、既存機器の移設だけでなく、台数変更・回線見直し・買い替えまで含めた進め方を整理したい方は、移設・再導入の全体フローへ進むと、見積もり前に確認すべき流れを把握しやすくなります。

オフィス移転時のビジネスフォン移設で最初に決めること

オフィス移転時は、今のビジネスフォンをそのまま移すだけでよい場合もあれば、台数変更・回線見直し・買い替えを同時に検討した方がよい場合もあります。

まずは、移転後の人数、席数、部署構成、代表電話の受け方、内線や保留転送の流れを整理して、必要な対応を切り分けましょう。費用や工事内容は条件で変わるため、最初に判断軸を押さえることが大切です。

※費用・工事内容・電話番号の継続可否は、住所、回線種別、契約中の通信事業者、建物設備、利用中の機器構成によって変わります。

今の電話機をそのまま移設するケース

電話機台数、部署構成、電話対応の流れが移転前後で大きく変わらない場合は、現在のビジネスフォンをそのまま移設できる可能性があります。

主装置は、電話機や外線・内線を制御する中心機器です。主装置を利用している場合は、移転先でどこに設置するか、電話機までの配線をどう通すかを事前に決めておくと、工事内容を整理しやすくなります。

移転を機に台数や回線を増減するケース

移転後に席数が増える、受付を新設する、部署を統合する場合は、電話機や内線数、外線数の見直しが必要になることがあります。

たとえば、営業担当が増える場合は内線数や同時通話数が不足する可能性があります。反対に、部署統合や在宅勤務の増加で固定電話機の利用台数が減る場合は、不要な電話機をどう扱うかも確認しておきましょう。

買い替えやクラウドPBX化を検討するケース

ビジネスフォンが古くなっている、保守対応が不安、部品が手に入りにくい、移転後に拠点や在宅勤務を増やしたい場合は、移設だけでなく買い替えやクラウドPBX化も検討対象になります。

移転は電話環境を見直す良いタイミングですが、すべての企業に買い替えやクラウドPBXが向くとは限りません。現在の使い方と移転後の働き方を比べて判断しましょう。クラウドPBXを選択肢に入れる場合は、クラウドPBXの基本情報も確認できます。

ビジネスフォン移設前に確認する契約・機器・電話番号

移設前には、ビジネスフォンのメーカー・機種・主装置・電話機台数・契約形態・保守契約を確認します。

電話番号を継続できるかは、住所や契約中の通信事業者によって変わるため、移転先が決まった段階で早めに確認する必要があります。特に電話番号とリース契約は、自己判断せず確認先を明確にしておきましょう。

現在のビジネスフォン構成を確認する

まず確認したいのは、現在の電話環境です。少なくとも以下の情報を整理しておくと、工事業者との打ち合わせが進めやすくなります。

同じ電話機に見えても、内線番号や設定が異なる場合があります。移転前に、誰がどの電話機を使っているかを把握しておくと、移転後の設定確認もしやすくなります。

リース・購入・保守契約を確認する

ビジネスフォンがリース契約中でも、移設できる場合はあります。

そのため、「リース中だから移設できない」「購入品だから自由に移せる」と決めつけず、契約書や保守会社、販売会社に確認しましょう。移転を機に買い替えを検討する場合は、残期間、残債、保守契約、撤去費用、原状回復の扱いも確認しておくと安心です。

電話番号をそのまま使えるか確認する

オフィス移転後も今の電話番号を使えるかは、住所、収容局、利用中のサービス種別、契約内容などによって変わります。

NTT東日本のFAQでも、引越しに伴う電話番号の変更有無は、移転先住所や設備状況などをもとに確認する必要があると案内されています。
確認日：2026年7月1日、出典：NTT東日本

INSネット/ISDNを利用中の場合も注意が必要です。NTT東日本・NTT西日本は、INSネットの新規・移転申込み受付を2024年8月31日に終了し、サービス提供も2028年12月31日に終了予定と案内しています。
確認日：2026年7月1日、出典：NTT東日本

工事内容や費用の考え方を整理したい場合は、ビジネスフォン工事・設置も参考になります。

新オフィスのレイアウト・配線・工事日程を整理する

新オフィスでは、電話機を置く場所だけでなく、主装置・LAN配線・電源・複合機・インターネット回線・OAフロアの状態まで確認が必要です。

また、回線工事とビジネスフォン移設工事は、関係する業者が異なる場合があります。移転日から逆算して、早めに日程を調整しましょう。

電話機・主装置・LAN配線の位置を決める

新オフィスのレイアウトが決まったら、電話機、受付、会議室、主装置、LAN配線、電源の位置を確認します。

ビジネスフォンは、電話機単体ではなく、主装置や回線、配線と合わせて動く設備です。特に受付や代表電話を受ける席は、電話対応の流れに合わせて配置する必要があります。

回線工事とビジネスフォン工事を分けて考える

オフィス移転では、通信事業者が行う回線工事と、電話工事業者が行うビジネスフォン移設工事を分けて考える必要があります。

両方を同日に調整できる場合もありますが、建物条件、回線開通日、内装工事、什器搬入、管理会社の立ち会いなどによって、分けた方が安全な場合もあります。

OFFICE110に寄せられた相談データでも、関東圏ではオフィス移転・拠点再編・ビルの入館条件・既存配線・工事日程の調整が絡む相談が見られます。
関東エリアのビジネスフォン工事・設定相談データを見る

工事日程は余裕を持って調整する

ビジネスフォン移設は、希望日の直前に依頼しても対応が難しい場合があります。

工事業者の手配だけでなく、回線工事、建物管理会社の確認、社内稟議、見積もり比較にも時間がかかるためです。1か月前を目安に準備するケースは多いものの、実際には移転規模や回線工事の有無、繁忙期、休日・夜間作業の有無によって前後します。

＼ ビジネスフォンの工事・移設をまとめて確認 ／

ビジネスフォン移転前に担当者が準備しておく情報

移設をスムーズに進めるには、電話機の使用者、内線番号、外線番号、直通番号、移転後の席配置、希望工事日を一覧化しておくことが重要です。

見積もり前に情報をまとめておくと、工事内容や費用の確認が進めやすくなります。移転後の業務開始をスムーズにするための実務的な準備として、以下を確認しましょう。

電話機の使用者と設置場所を分かるようにする

移転前には、どの電話機を誰が使っているか、移転後はどの席に置くかを分かるようにしておきましょう。

電話機に一時的なラベルを貼る、部署ごとに箱を分ける、移転後の席番号と対応させるなど、現場で確認しやすい管理方法を用意しておくとスムーズです。

外線・内線・直通番号の一覧を作る

代表番号、外線番号、直通番号、内線番号、担当者名、部署名は一覧化しておきましょう。

一覧があると、移転後の設定確認、電話機の設置、内線表の更新、名刺やWebサイトの修正確認が進めやすくなります。電話番号が変わる可能性がある場合は、名刺、Webサイト、Googleビジネスプロフィール、請求書、取引先への案内など、変更が必要な媒体もあわせて洗い出しておくとよいでしょう。

見積もり前に業者へ伝える情報をまとめる

見積もりを依頼する前に、以下の情報を整理しておくと、工事範囲の確認がスムーズになります。

情報が不足していると、見積もりが概算になったり、現地確認後に工事内容が変わったりする場合があります。分からない項目がある場合も、そのまま業者に伝えることで確認ポイントを整理しやすくなります。

移転を機にビジネスフォンを見直すポイント

オフィス移転は、ビジネスフォンの台数、回線、機能、保守体制を見直すタイミングにもなります。

ただし、すべての企業に買い替えやクラウドPBX化が向くわけではありません。現在の電話対応と移転後の働き方に合わせて判断しましょう。

台数・席数・部署変更を確認する

移転後の席数や部署構成が変わる場合は、電話機の台数も見直しましょう。

人数が増える場合でも、全員に固定電話機が必要とは限りません。代表電話を受ける人数、外出が多い社員、スマホ連携の有無、在宅勤務の頻度によって、必要な電話機台数は変わります。

反対に、電話対応を受付や一部部署に集約する場合は、既存の電話機が余ることもあります。余った電話機を予備として残すか、別拠点で使うか、買い替え時に下取りできるかは、契約や機器状態によって確認が必要です。

回線やクラウドPBXは条件を確認して検討する

移転を機に、ひかり電話・IP電話・クラウドPBXなどを検討する企業もあります。

これらは配線を整理できたり、スマホ連携や拠点間連携をしやすくなったりする場合があります。ただし、既存番号を使えるか、FAXをどう扱うか、インターネット回線の品質が十分か、停電時にどう対応するかなどの確認が必要です。

老朽化・保守切れがある場合は買い替えも検討する

既存のビジネスフォンが古くなっている場合、移設費をかけてそのまま使うより、買い替えを検討した方がよい場合もあります。

ビジネスフォン移設・工事をまとめて整理したい方へ

ビジネスフォンの移設は、電話機を運ぶだけの作業ではありません。

電話番号の継続可否、回線工事、主装置の状態、新オフィスの配線、リース契約、保守条件によって対応が変わります。OFFICE110では、ビジネスフォンの販売・工事・保守までまとめて相談できます。

移転先の住所や希望工事日が決まっている場合は、現在の構成を整理したうえで相談すると、必要な工事内容を確認しやすくなります。
工事条件を先に確認したい場合は、ビジネスフォン工事・設置も参考になります。

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よくある質問

まとめ

オフィス移転時のビジネスフォン移設では、現在の機器をそのまま運ぶだけでなく、電話番号、回線、主装置、配線、リース契約、工事日程をまとめて確認する必要があります。

特に、電話番号を継続できるか、回線工事と電話工事をどう調整するか、新オフィスのレイアウトに配線が合うかは、移転後の業務開始に影響します。移転を機に台数変更、買い替え、クラウドPBX化を検討する場合も、まずは現在の電話環境と移転後の使い方を整理しましょう。

相談前に、取扱機種やビジネスフォンの導入方法を確認しておくと、移設だけでよいのか、買い替えも検討するのかを整理しやすくなります。ビジネスフォンの機種や導入方法を先に見たい方は、ビジネスフォン総合TOPページもご覧ください。

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