複合機の部品保有期間は何年？メーカー別の部品保有期間を解説

複合機を長年使っていると、紙詰まりや印刷のかすれ、エラーの発生など、これまで気にならなかった不具合が少しずつ増え、修理を続けるべきか新しい機種へ入れ替えるべきか判断に迷うことがあります。

複合機には、メーカーが修理に必要な部品を一定期間確保する「部品保有期間」があり、この期間を過ぎてもすぐに使えなくなるわけではありませんが、故障した箇所の部品がなくなると修理できない場合があります。

特に、長期間使用している複合機や中古複合機では、購入した年だけを見ても修理できる期間は判断できないため、機種の製造終了時期やメーカーの部品保有期間まで確認しておくことが大切です。

この記事では、複合機の部品保有期間は何年なのか、メーカーごとの違いや期間終了後に考えられるリスク、入れ替え時に確認したいポイントについて解説します。

複合機には、故障した際に交換するローラーや基板などの補修用性能部品を、メーカーが一定期間保有する仕組みがあります。

部品が保有されている間は故障時に必要な部品を確保しやすい一方、期間を過ぎて部品の在庫がなくなると、複合機本体が動いていても次の故障時に修理できない可能性があります。

ここでは、部品保有期間の意味と一般的な年数、主要メーカーごとの違いについて解説します。

部品保有期間とは、複合機が故障した際に修理するための「補修用性能部品」を、メーカーが保有している期間のことです。

複合機は、長く使用していると給紙ローラーや基板などの部品に不具合が起こり、修理のために部品交換が必要になることがあります。

その際、必要な部品が保有されていれば修理できますが、すでに部品の供給が終了している場合は、故障内容によって修理できないことがあります。

つまり部品保有期間は、現在の複合機を今後も修理しながら使い続けられるかを判断する目安のひとつです。

複合機の部品保有期間は、製造終了後から7年間としているメーカーが多くあります。

ここで注意したいのは、購入した日から7年間ではないことです。部品保有期間は、メーカーがその機種の製造を終了した時点などから数えます。

たとえば、製造終了から5年が経過した中古複合機を購入した場合、部品保有期間が7年間の機種であれば、残りの期間は約2年です。そのため、中古複合機を選ぶ際は、購入年や発売年だけでなく、製造終了時期も確認しておきましょう。

また、複写機には税務上の法定耐用年数5年がありますが、これは部品保有期間とは別のものです。5年を過ぎたからといって、すぐに故障したり修理できなくなったりするわけではありません。

複合機をどのくらい使用できるのか詳しく知りたい方は、複合機・コピー機の耐用年数と寿命も参考にしてください。

複合機の部品保有期間は、主要メーカーでは7年間としているケースが多くあります。

ただし、7年間を数え始める時点はメーカーによって異なり、「製造中止後」「製造打ち切り後」「製造終了後」など基準が分かれています。主要メーカーの部品保有期間をまとめると、次のとおりです。

このように、年数が同じでも起算点はメーカーごとに異なります。現在使用している複合機の残りの部品保有期間を知りたい場合は、機種名・型番と製造終了時期を確認することが重要です。

なお、部品保有期間を過ぎており、買い替えや入れ替えを検討している方は、OFFICE110にお気軽にご相談ください。弊社では、現在お使いの機種や故障状況、月間印刷枚数、必要な機能、ご予算などを確認したうえで、自社に合う複合機をご提案しています。

部品保有期間が終了しても、複合機がすぐに使えなくなるわけではありません。故障や不具合がなければ、そのまま使用を続けられます。

ただし、注意したいのは故障したときです。必要な交換部品がすでに供給されていない場合は、修理したくても修理できない可能性があります。

また、古い複合機では故障や印刷トラブルが増えたり、消耗品が手に入りにくくなったりすることもあります。急な故障で業務が止まる前に、現在の状態と部品の供給状況を確認しておくことが大切です。

ここでは、部品保有期間が終了した複合機を使い続ける際に注意したい4つのリスクについて解説します。

部品保有期間を過ぎると、故障した箇所によっては必要な交換部品を確保できず、修理そのものができない場合があります。

ただし、期間が終了した時点ですべての修理ができなくなるわけではなく、メーカーや保守会社に対象部品の在庫が残っている場合や、部品交換を必要としない調整・修理で対応できる場合は、引き続き使用できるケースもあります。

保守契約へ加入している場合でも、契約していること自体が部品の確保を保証するものではないため、古い機種を長く使っている場合は、保守期間だけではなく部品供給の状況まで確認しておくことが大切です。

故障がほとんどなく問題なく使用できている場合は急いで入れ替える必要はありませんが、修理回数が増えている場合は、次の故障で修理できなくなる可能性も考えて早めに入れ替え候補を整理しておきましょう。

補修用性能部品の保有期間が終了したからといって、トナーやドラムなどの消耗品が同じタイミングですべて購入できなくなるわけではありません。

修理に使用する補修用性能部品と、日常的に交換するトナー・ドラム・トナー回収容器などでは供給終了の時期が異なる場合があり、後継機種と共通の消耗品を使用していれば、古い機種でも引き続き購入できるケースがあります。

一方、製造終了から長い期間が経過している機種では消耗品についても徐々に入手しにくくなるため、古い複合機を継続して使用する場合は、修理部品だけでなく消耗品の供給状況もあわせて確認しておきましょう。

トナーとドラムの役割や交換時期について詳しく確認したい方は、ドラムカートリッジとは？トナーとの違い・交換時期・寿命も参考にしてください。

部品保有期間が終了する頃には複合機本体も長期間使用されていることが多いため、使用状況によっては紙詰まりや印刷のかすれ、異音、エラーなどのトラブルが増えてくる場合があります。

ただし、複合機の状態は使用年数だけで決まるものではなく、月間印刷枚数や累計印刷枚数、設置環境、清掃・点検の頻度などによって劣化の進み方には大きな差があります。

故障が少なく日常業務にも支障がなければ、部品保有期間が近いという理由だけで急いで入れ替える必要はありませんが、何度も修理を繰り返している場合は、修理費と今後の部品供給を合わせて判断することが重要です。

紙詰まりや汚れなどを減らして長く使うための日常的な点検については、複合機のメンテナンス方法も参考にしてください。

古い複合機で故障やエラーが頻繁に発生すると、修理費用が増えるだけでなく、複合機を使用できない時間が増えることで通常業務にも影響が出る可能性があります。

コピー・プリント・スキャン・FAXを1台へ集約しているオフィスでは、複合機が停止すると複数の業務が同時に止まり、別の機器を利用したり外部で印刷したりするなど、通常は必要のない対応が発生することもあります。

さらに、古い機種では交換部品の取り寄せに時間がかかることもあり、修理できる場合でも復旧までの日数が長くなれば、その分だけ業務への影響も大きくなります。

修理を繰り返している場合は、完全に故障してから慌てて探すのではなく、正常に使えているうちに次の機種と費用を比較しておくと安心です。

現在の複合機を修理して使い続けるか、新しい複合機へ入れ替えるか迷っている場合は、買い替え時に確認したいポイントや導入方法もあわせてOFFICE110にお気軽にご相談ください。

複合機を入れ替えるときは、本体価格の安さだけで機種を決めるのではなく、残っている部品保有期間や導入後の保守、利用予定期間まで確認して選ぶことが重要です。

特に中古複合機では、購入価格が安くても製造終了から長い期間が経過していれば、導入後まもなく部品供給が終了し、故障時に修理しにくくなる可能性があります。

ここでは、複合機の入れ替えで失敗しないために確認しておきたい3つのポイントについて解説します。

中古複合機を購入する場合は、単純に販売価格の安いものを選ぶのではなく、できるだけ年式が新しく、今後も部品供給や保守を受けやすい機種を選ぶことが重要です。

中古機は新品より導入費を抑えやすい一方、すでに製造が終了している機種も多く、購入した時点で部品保有期間が残りわずかになっていたり、すでに期間を過ぎていたりする可能性があります。

本体を安く購入できても、故障したときに修理できず短期間で再び買い替えることになれば、結果的に導入費が高くなるため、購入前には製造終了時期・部品保有期間・消耗品の供給状況・販売店の保守内容まで確認しましょう。

対象機種の部品保有期間が分からない場合は、メーカーのサポート情報を確認するほか、販売店へ機種名や型番を伝えて、購入後にどの程度の期間サポートを受けられるか確認する必要があります。

複合機の主な導入方法には新品購入・新品リース・中古購入・レンタルがあり、それぞれ初期費用や契約期間、所有権、利用しやすい期間が異なります。

月額料金や本体価格だけを比較するのではなく、「何年間利用する予定なのか」「新品と中古のどちらが必要なのか」「途中で入れ替える可能性があるのか」まで整理すると、自社に合う方法を判断しやすくなります。

特に中古購入では残りの部品保有期間、新品リースでは契約期間や中途解約の条件など、導入方法ごとに確認すべきポイントが異なるため、同じ利用期間を想定して総額と条件を比較することが大切です。

購入・リース・レンタルなど導入方法ごとの違いをさらに詳しく確認したい場合は、以下の記事も参考にしてください。

複合機は購入した時点で終わりではなく、数年間継続して使用するオフィス機器のため、機種や価格だけではなく、導入後の修理やメンテナンスまで対応できる販売店を選ぶことが重要です。

特に中古複合機では、同じ型番・同じ年式でも使用されてきた印刷枚数や整備状態に差があり、販売前にどのような点検・部品交換を行っているかによって、導入後の安定性が変わる場合があります。

購入時の価格だけで販売店を決めてしまうと、故障した際の対応や保守費用で困る可能性があるため、「いくらで買えるか」だけではなく「購入後も安心して使い続けられるか」まで確認して選びましょう。

部品保有期間を理由に複合機を入れ替える場合は、製造終了から長い期間が経過した旧機種だけに絞らず、今後の保守や部品供給を見通しやすい比較的新しい機種も候補に入れると選びやすくなります。

ただし、年式が新しい機種であれば必ず自社に合うわけではなく、月間印刷枚数・A3の必要性・スキャン量・FAXの利用状況・クラウド連携など、実際の業務で必要な条件と照らし合わせることが重要です。

ここでは、一般的なオフィスで比較しやすく、入れ替え時の候補にしやすい複合機5機種について解説します。

富士フイルムの「Apeos C2571」は、カラー・モノクロともに25枚／分で出力できるA3カラー複合機で、一般的なオフィスで使いやすい印刷速度と、大型タッチパネルによる分かりやすい操作性を両立しています。

10.1インチの大型タッチパネルを採用しているため、コピー・プリント・スキャンなど日常的に利用する機能を確認しながら操作しやすく、複合機に慣れていない社員を含めて複数人で共用する環境にも取り入れやすい機種です。

Model-PFSでは自動両面原稿送り装置を搭載しており、複数ページの書類をまとめて電子化できるほか、高精細なカラー印刷にも対応しているため、通常の社内文書だけでなく提案書や案内資料など仕上がりを重視する用途にも活用できます。

印刷速度だけを優先するのではなく、操作性・スキャン・カラー資料の仕上がりまでバランスよく重視したい企業に比較しやすい1台です。

シャープの「BP-41C26」は、カラー・モノクロともに26枚／分で出力できるA3カラー複合機で、コピー・プリント・スキャン・FAXといったオフィスで必要になりやすい基本機能を1台にまとめています。

10.1インチのフルフラットタッチパネルを搭載し、画面を確認しながら直感的に操作しやすいほか、両面原稿自動送り装置も標準搭載されているため、複数ページの契約書や申込書などをコピー・スキャンする作業にも対応しやすい構成です。

各種クラウドサービスとの接続にも対応しているため、紙の書類をスキャンしてデータとして保存・共有するなど、紙と電子データを組み合わせた運用へ移行したい場合にも活用できます。

一般的な25枚前後の速度帯を選びながら、操作のしやすさやクラウドを活用した文書管理も重視したい企業に向いています。

キヤノンの「imageFORCE C3150F」は、A4ヨコでカラー・モノクロともに50枚／分の高速出力に対応したA3カラー複合機で、一般的な25枚前後の機種より印刷処理に余裕があります。

複数人で1台の複合機を共用している部署や、一度にまとまった枚数の資料を印刷する業務では、印刷待ちによる時間を抑えやすく、月間印刷枚数が多いオフィスの入れ替え候補として比較しやすい機種です。

名刺や領収書などの小サイズ原稿をADFから読み取れるほか、高精細な文字となめらかな階調を両立する印刷技術も備えているため、紙資料の電子化と印刷品質の両方を重視する業務にも活用できます。

印刷枚数が多く、スピードだけでなく小サイズ原稿のスキャンやビジネス文書の仕上がりまで重視したい企業に適した高性能モデルです。

リコーの「RICOH IM C2010」は、カラー・モノクロともに20枚／分で出力できるA3カラー複合機で、高速機ほどの印刷性能を必要としないオフィスでも性能を持て余しにくい速度帯です。

A3までの用紙に対応しているため、日常的なA4文書に加えて図面や掲示物などのA3資料も出力でき、大型の業務用複合機は必要でも月間の印刷枚数はそれほど多くない企業にも合わせやすい機種です。

10.1インチの大型タッチパネルや各種セキュリティ機能、ネットワーク機能も備えており、複数人で共有しながらコピー・プリント・スキャンなどの基本業務をまとめたい場合にも利用できます。

A3対応は必要でも必要以上に高速な機種を選ばず、印刷量に合った性能と導入費のバランスを取りたい企業に比較しやすいモデルです。

京セラの「TASKalfa 2554ci」は、カラー・モノクロともに25枚／分で出力できるA3カラー複合機で、一般的なオフィスで利用しやすい印刷速度を備えながら、クラウドやモバイルを活用した働き方にも対応しています。

スマートフォンを複合機の操作に活用できる機能や10.1インチの大型タッチパネルを備えているため、複合機本体の前だけで操作する従来の使い方に加えて、モバイル端末を組み合わせた柔軟な運用にもつなげられます。

ペーパーレスFAXやスキャン機能にも対応しているため、紙で受信・保管していた文書を電子化したい場合や、複数拠点・外出先との情報共有を効率化したい場合にも活用しやすい機種です。

標準的な印刷速度を確保しながら、紙中心の業務からクラウド・モバイル・ペーパーレスを活用する運用へ広げたい企業に向いています。

現在使用している複合機の型番と製造終了時期が分かれば、部品保有期間がどの程度残っているかを確認し、今後も修理しながら使い続けられるかを判断する材料になります。

ただし、実際に修理を続けるべきか入れ替えるべきかは部品保有期間だけでは決められず、故障の頻度・月間印刷枚数・保守契約・消耗品の供給状況・今後の利用予定期間などによって適した判断が変わります。

特に、何度も修理を繰り返している機種や、メーカーの部品供給終了が近づいている機種では、完全に故障して業務が止まってから次の複合機を探すより、使えているうちに候補と費用を比較しておく方が余裕を持って入れ替えられます。

OFFICE110では、現在使用している機種や印刷枚数、必要な機能、予算を確認したうえで、新品・中古を含む複数の選択肢から自社の利用状況に合う複合機をご提案し、販売だけでなく搬入・設置・設定・保守までまとめてご相談いただけます。

さらに、OFFICE110では対象の新品コピー機が最大80％OFF、中古の複合機が大特価になるキャンペーンを実施しています。現在の複合機を修理して使い続けるか、新しい複合機へ入れ替えるか迷っている場合は、部品保有期間や故障状況、予算まで確認しながら、自社に合う機種や導入方法をご相談ください。

複合機の補修用性能部品は、主要メーカーでは製造中止・製造終了・製造打ち切り後7年間を保有期間としているケースが多くありますが、実際の年数や期間を数え始める時点はメーカーや機種によって異なります。

部品保有期間が終了しても、正常に動いている複合機がすぐに使用できなくなるわけではありませんが、次に故障した際に必要な交換部品を確保できなければ、修理を受けられず入れ替えが必要になる可能性があります。

また、複写機の法定耐用年数である5年は税務上の減価償却期間であり、部品保有期間や実際の製品寿命とは異なるため、「5年経過したから買い替える」「7年以内だから必ず修理できる」と年数だけで判断する必要はありません。

特に、長年使用している複合機や中古複合機では、製造終了時期・部品供給・消耗品・故障頻度・保守状況まで確認し、修理を続ける場合の費用と、新しい機種へ入れ替える場合の費用を比較して判断することが大切です。

なお、現在の複合機を修理して使い続けるか、入れ替えるか判断しにくい場合は、型番や印刷枚数、故障状況を確認したうえでOFFICE110へご相談ください。