複合機のリースと購入はどちらがお得？メリット・デメリットを徹底比較

「コピー機のリースとレンタル」記事一覧 更新日: 2025年11月20日

複合機のリースと購入はどちらがお得？メリット・デメリットを徹底比較

複合機の導入方法で迷っている方は、「リース・購入・レンタルのうち、自社にはどれが一番お得か」が気になるのではないでしょうか。

複合機を導入する方法は、リース・購入・レンタルの3つがあり、オフィスの規模や予算、利用期間によって最適な選び方は変わります。
それぞれの特徴を知らないまま契約してしまうと、「思ったより月額が高い」「途中で変更しづらい」といったミスマッチが起こりかねません。

そこで今回は、リース・購入・レンタルについて、初期費用・月額コスト・契約期間・価格相場・向いているケースを、比較しながらわかりやすく解説します。

「自社にはどの導入方法がムダなく合うのか」を具体的に判断できる内容となっておりますので、ぜひ最後までご覧ください。

複合機のリース・購入・レンタルの比較まとめ

複合機を企業で導入する場合は、リース・購入・レンタルという3つの導入方法から選ぶのが一般的です。

それぞれで所有権や契約期間、初期費用・会計処理が大きく異なるため、違いを整理したうえで自社に合う方式を選ぶことが重要です。

この章では、「リース」「購入」に加えて「レンタル」も含めて特徴と相場を整理し、導入や入れ替えを検討している方の判断材料となる情報をまとめました。

複合機のリース・購入・レンタルの違いを比較

まずは、複合機のリース・購入・レンタルの違いを一覧できるよう、代表的な比較ポイントを表にまとめます。

中古品を導入する場合は、一括現金での購入のほか、割賦やローン・クレジットなどで分割購入する方法もあります。導入形態によって、会計処理（資産計上・減価償却・経費計上）のルールが異なる点にも注意が必要です。

なお、購入時の経費処理や減価償却については、取得額に応じて次のような例外的な扱いがあります。

参考：中小企業者等の少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例

複合機のリース・購入・レンタルの価格相場を比較

導入方法ごとの価格感をつかんでおくと、自社の利用枚数や期間に対してどの方式が割安かをイメージしやすくなります。

おおまかな傾向は次のとおりです。

※最もお得な方法は、自社の利用枚数・利用期間・予算によって変わるため、複数パターンを比較検討することが重要

ここからは、リース・購入・レンタルそれぞれの相場をもう少し詳しく見ていきます。

複合機リース料金の相場

複合機のリース料金は、主に印刷速度（毎分の出力枚数）によって変わるのが一般的です。印刷速度別のリース料金の目安は次のとおりです。

※上記レンジの根拠：当社「リース価格相場」記事をもとにした目安です。機種・構成・キャンペーン・地域などによって変動します。

リース料金は「本体価格 × リース料率」で計算されます。
本体価格にリース料率を掛けた金額を、リース期間で割ったものが毎月のリース料となるため、支払い総額で見ると現金購入よりもリース料率の分だけ高くなるイメージです。

一般的に、リース料率は契約年数が長いほど低く設定されるため、長期契約にするほど月々の支払額を抑えやすいというメリットがあります。

一方で、リース契約は基本的に途中解約が認められていないため、長期間の利用計画や印刷枚数の見込みも踏まえて検討することが大切です。

複合機のリース契約については、こちらの記事でも詳しく解説していますので、あわせてご確認ください。

複合機購入価格の相場

複合機を購入する場合の、新品・中古それぞれの価格相場は次のとおりです。

※出典：当社「複合機の価格相場」記事をもとにした目安です。

中古複合機は導入価格を大きく抑えられる点が強みですが、販売会社の管理状況やメンテナンス体制によって故障リスクが変わる点に注意が必要です。

特に、年式の古い機種や総印刷枚数が多い機種はトラブル発生リスクが高くなりやすいため、保証内容や保守体制をよく確認したうえで導入を検討しましょう。

複合機レンタルの料金相場

複合機のレンタル料金は、利用期間によって月額単価が変わるケースが一般的です。期間ごとの本体レンタル料の目安は次のとおりです。

上記は一例ですが、レンタル期間が長くなるほど月額単価が下がる料金設計になっているケースが多く見られます。

実際の金額は機種や構成、キャンペーン、地域などによって変動するため、導入前に必ず最新の見積もりで確認するようにしましょう。

そのほか、複合機の設置費用やパソコン設定費などは、本体料金とは別にかかることがあります。一般的な目安は次のとおりです。

導入方法や料金だけでなく、設置・設定・保守まで含めた総額とサポート内容を比較しておくと、後から「思ったより費用がかかった」というギャップを減らせます。

複合機のリース契約のメリット・デメリット

複合機のリース契約には、導入しやすさと注意すべき点の両方があるため、メリットとデメリットをセットで比較しておくことが大切です。

この章では、リース契約の主なポイントを整理しながら、導入目的やご予算と照らし合わせて検討しやすいように解説します。

複合機のリース契約のメリット

複合機をリース契約にすると、初期費用を抑えながら最新機種を導入しやすいという大きなメリットがあります。

まずは代表的なメリットを整理してみましょう。

初期費用がかからない

複合機をリース契約した場合の最大のメリットは、導入時にまとまった初期費用がほとんどかからないことです。

リース契約では、複合機本体の購入費用や搬入・設置費用などをリース会社が立て替え、月々のリース料金として分割で回収していきます。契約期間は一般的に3〜7年が多く、1か月あたりの負担を平準化できるのが特徴です。

そのため、「一度に大きな設備投資を行うのは難しいが、業務には複合機が必要」という企業でも、手元資金を温存しながら必要な機器を整えやすいというメリットがあります。

月々のリース料金を経費扱いにできる

複合機の月々のリース料金は、原則として「リース料」として経費計上できるため、会計処理の面でもメリットがあります。

リース料は毎月ほぼ一定額で推移するため、予算計画や資金繰りの見通しが立てやすい点もポイントです。さらに、支払ったリース料は売上から差し引いて損金として処理できるため、結果的に節税対策の一環として活用しやすい側面もあります。

新品の機種を安く導入できる

複合機のリース契約の対象は、基本的に新品の複合機であるため、最新機種を導入しやすいというメリットがあります。

支払い総額だけを見ると、一括購入と比べてリース料率分だけ高くなりますが、複合機のリース料率は目安として2％前後に設定されるケースが多く、一般的なローンと比較すると負担が抑えられる場合もあります。

そのため、最新機能を備えた機種を導入したいが、購入費用の負担は抑えたいという企業にとって、リース契約はコストと性能のバランスを取りやすい導入方法といえます。

複合機のリース契約のデメリット

一方で、複合機のリース契約には解約や総額コストの面で注意しておきたいポイントもあります。

代表的なデメリットは次の3つです。

中途解約ができない

複合機のリース契約で最も注意したいのは、原則として契約期間中の中途解約ができないという点です。

リース期間は通常3〜6年程度に設定され、その間は契約に沿ってリース料を支払い続ける必要があります。途中で「複合機が不要になった」「別の機種に切り替えたい」となっても、基本的には自由に解約することはできません。

どうしても解約したい場合は、残っているリース料金（残債）や契約で定められた違約金をまとめて精算することで、解約に応じてもらえるケースもあります。
リース期間終了後は、再リース契約を結んで同じ機種を使い続けるか、機器を返却して契約を終了し、新しい機種で新規リース契約を結ぶかを選ぶ流れが一般的です。

リース会社の審査が必要

複合機やコピー機のリース契約は、リース会社が物件を購入して貸し出す金融取引の一種であるため、契約前にリース会社の与信審査を受ける必要があります。

一般に、銀行融資と比べると審査基準は柔軟とされますが、過去の支払い状況や債務状況によっては契約が難しくなるケースもあります。特に、クレジットカードの長期滞納や税金の未納などがあると、審査に影響する可能性があります。

新設法人や創業直後の企業などは不利になりやすい場合もあるため、事前に税理士や販売店に相談しながら進めると安心です。

総額の支払い額は購入よりも高くなる

複合機をリース契約すると、リース料率が上乗せされるため、同じ機種でも総支払額は現金購入より高くなる点がデメリットです。

さらに、リース期間中は原則として契約を途中でやめられないため、業務内容の変化などで「もっと安い機種で足りる」「カラーを使わなくなった」といった状況になっても、ランニングコストをすぐには見直しにくいというリスクがあります。

その結果、必要以上のスペックの機種を長期間使い続けてしまい、トータルコストが割高になるケースも少なくありません。複合機の導入方法を検討する際は、リースのメリットだけでなく、総額や柔軟性の面でのデメリットも踏まえて判断することが大切です。

複合機の購入のメリット・デメリット

複合機をどのように導入するかを検討するとき、現金で購入する方法は「自由度が高く長期コストを抑えやすい選択肢」のひとつです。

まとまった資金を用意できる場合、リースやレンタルと比べてどのような違いがあるのかを理解しておくと、導入判断がしやすくなります。ここでは、現金一括購入を中心に、複合機を購入する場合のメリット・デメリットを整理して解説します。

複合機の購入のメリット

複合機を購入する最大のメリットは、自社の資産として自由度高く長く使えることです。

主なメリットは次のとおりです。

それぞれの内容を順番に見ていきましょう。

選べる機種の選択肢が広い

現金一括購入の場合は、予算に応じて中古から新品まで幅広いラインアップの中から自社に合った複合機を自由に選べる点が大きなメリットです。

リースやレンタルのように契約条件による制限が少なく、欲しいタイミングで必要な機種を導入しやすいのが特徴です。自社で所有することになるため、どのような使い方をするかも会社の裁量で決められます。

また、新品で購入する場合は、給紙カセットの増設やフィニッシャーなど、自社の業務に合わせたオプション構成を選びやすい点も魅力です。リース契約のように契約年数や審査に縛られたくない場合、「契約に縛られない自由さ」を重視する選択肢として購入が向いているといえます。

長期利用すれば支払い総額を抑えられる

一括購入では、リースのように毎月リース料を支払い続ける必要がありません。

購入時にまとまった費用はかかるものの、同じ機種を長く使い続けるほど、月あたりの実質コストは低く抑えやすくなります。リースの場合はリース料率が上乗せされるため、同じ期間・同じ機種でも総支払額は購入より高くなるのが一般的です。

そのため、「5年以上は同じクラスの複合機を使い続ける予定」「あらかじめ設備投資の予算を確保できる」といった場合は、一括購入を検討する価値が高いといえます。

自社の資産になる

複合機を購入すると、代金を支払った時点で自社の資産として計上されるようになります。

自社所有の資産であるため、業務の変化に合わせた使い方の見直しや、不要になった際の売却・譲渡なども自由に行えます。リース契約のようにリース会社の許可を得る必要がないため、機器の扱いに関する制約が少ない点もメリットです。

「使わなくなったので他拠点に移設したい」「買い替え時に下取りに出したい」といった判断も、自社の裁量で行うことができます。こうした運用面での自由度の高さは、所有資産として持つことの大きな利点といえるでしょう。

複合機の購入のデメリット

一方で、複合機を購入する場合には、資金面・税務面で押さえておきたい注意点もあります。主なデメリットは次のとおりです。

まとまった初期費用がかかる

複合機を購入する最大のデメリットは、導入時に本体代金に加えて搬入・設置・設定などの費用を含めた「まとまった初期投資」が必要になることです。

高性能なA3カラー複合機の場合、本体価格だけでも数十万〜数百万円になることがあり、キャッシュフローへのインパクトが大きい点は避けられません。

初期費用を抑えたい場合は、安価で購入できる中古複合機を検討する方法もあります。販売時期やスペックによって異なりますが、状態の良い中古機であれば、新品価格の10分の1程度で購入できるケースもあります。ただし、中古機は年式や使用枚数によって故障リスクが変わるため、販売店選びや保守体制の確認が重要になります。

固定資産税の支払いが必要になる

購入した複合機の取得価格が一定額を超える場合、「償却資産」として固定資産税の対象となります。

一般的には、10万円以上の複合機は事業用資産として扱われ、法定耐用年数（複合機は5年）に沿って減価償却されながら固定資産税が課税されます。ただし、評価額は毎年減少していくため、固定資産税をずっと高額のまま払い続けるわけではありません。

購入を検討する際は、「本体価格＋設置費用」だけでなく、減価償却や固定資産税も含めたトータルコストを見て判断することが大切です。

複合機のレンタル契約のメリット・デメリット

複合機を短期間だけ使いたい場合や、導入前に試したい場合は、リースだけでなくレンタル契約という選択肢も検討する価値があります。

レンタル契約は、契約期間や台数を柔軟に調整しやすい一方で、月額費用や機種の選択肢には注意点もあります。この章では、複合機レンタルのメリットとデメリットを整理して解説します。

複合機のレンタル契約のメリット

複合機をレンタル契約で導入すると、必要なときだけ短期間で利用できる柔軟さを得られます。

主なメリットは次の3つです。

短期間の利用ができる

複合機のレンタル契約では、必要な期間だけスポットで利用できることが最大のメリットです。

リース契約が3〜7年程度の中長期利用を前提としているのに対し、レンタル契約は「イベント期間中だけ」「移転までの数か月だけ」といった短期利用に対応しやすいのが特徴です。業者によっては、最短1日から複合機をレンタルできるケースもあります。

そのため、展示会・セミナー会場・期間限定のプロジェクト拠点など、短期間だけ複合機を使いたいシーンではレンタル契約が非常に相性の良い方法といえます。

初期費用を抑えられる

レンタルの場合も搬入・設置などの初期費用はかかりますが、高額な本体価格を一度に支払う必要がないという点で、購入よりも導入時の負担を抑えられます。

また、所有権はレンタル会社にあるため、固定資産として計上したり減価償却を行ったりする必要はありません。レンタル料金は全額を期間中の経費として損金処理できるため、会計処理もシンプルです。

レンタル料金自体は、期間が短いほど月額単価が高くなる傾向がありますが、「短期だけ使う」前提であればトータルコストを抑えやすい導入方法といえます。

審査を受ける必要がない

レンタル契約のもう一つの特長は、リース契約のような本格的な与信審査が不要なケースが多いことです。

リース契約では、リース会社が高額な複合機を購入して貸し出す性質上、審査の結果によっては契約できないこともあります。一方でレンタル契約は、レンタル会社が保有する機器を短期間貸し出す形のため、手続きが比較的シンプルで導入までのハードルが低い傾向があります。

起業したばかりの企業や、まずはお試しで複合機を導入したい場合など、スピード感を重視して導入したい場面ではレンタル契約が検討しやすい選択肢になります。

複合機のレンタル契約のデメリット

一方で、複合機のレンタル契約には、費用面や機種選びの自由度に関するデメリットもあります。

月額料金が割高になる

レンタル契約は短期間の利用を想定しているため、同じクラスの機種でもリースに比べて月々のレンタル料が高くなるケースが一般的です。

加えて、カウンター料金や保守料金も、リース契約と比較するとやや高めに設定されることがあります。そのため、1年以上の利用や印刷枚数が多いケースでは、リースや購入のほうが総額で有利になる可能性が高くなります。

短期間ならメリットが大きい一方で、長期で使う前提の場合は、レンタルのまま継続するよりリースや購入も含めて比較検討することが重要です。

選べる機種が限られる

レンタルで提供される複合機・コピー機は、レンタル会社が保有する中古機が中心になるケースが多く、新品機を指定して借りられないことも少なくありません。

そのため、リースのようにメーカー・シリーズ・オプションを細かく選べるわけではなく、「在庫の中から近いスペックの機種を提案してもらう」形になることが一般的です。

画質や速度、最新機能にこだわりたい場合や、自社の業務に合わせた細かな構成を求める場合は、レンタルよりもリースや購入のほうが向いていることがあります。

※中古コピー機を前向きに検討している方は、おすすめモデルや選び方のポイントを解説した次の記事も参考になります。

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まとめ

複合機を導入する方法には、リース・購入・レンタルという3つの選択肢があります。

それぞれで契約期間や初期費用、月額コスト、自由度が異なるため、自社の予算・利用期間・印刷枚数・機種へのこだわりなどを整理したうえで導入方法を選ぶことが大切です。

また、OFFICE110では、新品から中古まで機能が充実した複合機を幅広く取り扱っており、用途やご予算に合わせて柔軟な提案が可能です。さらに、新品が最大80%OFF・中古複合機の特価キャンペーンなど、お得に導入できる機会もご用意しています。

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