中古コピー機はリース契約できない！理由・費用相場・安い導入方法を徹底解説

中古コピー機・複合機は、原則としてリース契約の対象外です。中古機を導入する場合は、一括購入やレンタルを利用するのが一般的です。

そのため、中古コピー機を検討している場合は、「リースできるか」だけでなく、購入した場合の費用やレンタルとの違い、新品をリースした場合との総額差まで確認する必要があります。

導入方法によって、初期費用や月々の支払い、利用できる期間、機器の所有権は異なります。予算だけで判断せず、利用期間や印刷枚数、保守条件まで含めて比較することが、自社に合うコピー機を選ぶポイントです。

この記事では、中古コピー機が原則リース契約できない理由をはじめ、中古購入・レンタル・新品リースの違いや費用相場、導入方法の選び方を解説します。

一般的な中古コピー機・複合機は、原則としてリース契約の対象外です。ただし、中古機のリースそのものが一律に禁止されているわけではなく、販売会社やリース会社が取り扱う商品や機器の状態によって契約できるケースもあります。

中古機が一般的なリースの対象になりにくい理由を理解するには、まずコピー機のリース契約がどのような仕組みで成り立っているのかを押さえておく必要があります。

ここでは、コピー機のリース契約の仕組みと、中古コピー機が対象外になりやすい理由、例外となるケースについて解説します。

コピー機で一般的に利用されるファイナンス・リースは、利用者が希望する機器を選び、リース会社がその機器を販売会社から購入したうえで、利用者へ一定期間貸し出す仕組みです。

つまり、販売店が手元にある機器をそのまま貸し出すレンタルとは異なり、利用者・リース会社・販売会社の三者で取引が成立します。リース期間中の所有権はリース会社にあり、利用者は契約で定められたリース料を支払いながら機器を使用します。

ファイナンス・リースは、契約期間中に物件代金や取引に必要な費用を回収することを前提としているため、原則として契約期間中の途中解約ができません。そのため、契約前に利用期間や機種を慎重に決める必要があります。

※出典：公益社団法人リース事業協会「リース契約の特徴」

中古コピー機がリース対象外になりやすい主な理由は、機器ごとに状態が異なり、長期間の契約に必要な資産価値や故障リスクを評価しにくいためです。

新品であれば、同じ機種なら導入時点の状態に大きな差はありません。一方、中古機は同じ型番でも、使用年数や総印刷枚数、過去の使用環境、交換された部品などが異なります。外観がきれいでも、内部部品の消耗状況まで同じとは限りません。

リース契約では、複数年にわたって安定して使用できることを前提に契約を組む必要があります。そのため、残りの使用可能期間や修理リスクを判断しにくい一般的な中古機は、リース商品として扱われにくくなります。

中古コピー機であっても、一定の基準で再整備されたリフレッシュ機などは、例外的にリース対象となる場合があります。

リフレッシュ機とは、回収した使用済み機器を分解・点検し、必要に応じて消耗部品の交換やクリーニングを行ったうえで再生した機器です。一般的な中古機より状態を把握しやすいため、販売会社やリース会社の条件によっては契約対象として扱われることがあります。

ただし、すべてのリフレッシュ機でリースを組めるわけではありません。対象機種や契約期間、審査条件はリース会社によって異なるため、中古機でリースを希望する場合は、見積もりの段階で契約可否を確認してください。

なお、すでに利用しているリース機を契約満了後も継続して借りる「再リース」は、中古コピー機を新たにリース契約することとは別の仕組みです。再リースについては、複合機・コピー機の再リースに関する解説をご確認ください。

一般的な中古コピー機を導入する場合は、「購入」または「レンタル」のどちらかを選ぶのが基本です。同じ中古機を使う場合でも、費用の発生方法や所有権、利用期間が大きく異なります。

中古購入は導入時にまとまった費用が必要ですが、購入後は自社所有となるため、中長期で使用しやすい方法です。レンタルは月額料金が発生する一方、必要な期間だけ利用しやすく、短期間の利用に適しています。

ここでは、中古コピー機を購入する場合とレンタルする場合の特徴、メリット・デメリットについて解説します。

中古購入は、本体価格を抑えながら自社所有のコピー機を導入したい場合に適しています。新品と比べて本体価格が低く、状態の良い機種を長期間使用できれば、機器本体にかかる総支払額を抑えやすいことがメリットです。

購入後は契約期間に縛られないため、入れ替えや移設のタイミングを自社で決められます。オフィス移転に合わせて別拠点へ移設したり、不要になった時点で処分や買い替えを検討したりと、運用の自由度も高くなります。

その反面、本体代金に加えて搬入・設置・ネットワーク設定などの費用を導入時に負担する必要があります。また、年式が古い機種では故障時に交換部品を確保できない場合もあるため、購入価格だけで判断するのは避けたほうがよいでしょう。

中長期で使用する予定があり、導入時の予算を確保できる場合は、中古購入を検討しやすくなります。

現在の中古コピー機の販売価格や在庫を比較したい場合は、OFFICE110にお気軽にご相談ください。

レンタルは、期間限定の事務所やイベントなど、コピー機を短期間だけ利用したい場合に適しています。レンタル会社が保有している機器を借りるため、契約終了後は返却し、自社で機器を保有する必要はありません。

リースと比べて契約期間を柔軟に設定しやすく、サービスによっては与信審査を必要としない点も特徴です。そのため、開設期間が決まっている現場事務所や、繁忙期だけコピー機を増設したい場合などに利用しやすい方法です。

ただし、レンタルは短期間で費用を回収する料金設計となるため、月額料金はリースより高くなる傾向があります。利用期間が長くなると、中古機を購入した場合より総支払額が高くなるケースもあるため、予定期間を決めて比較することが重要です。

レンタル期間や途中解約、保守料金の扱いはサービスによって異なります。具体的な料金や契約条件は、以下の記事を参考にしてください。

コピー機の主な導入方法には、購入・レンタル・リースの3種類があります。

購入はコピー機を自社で所有する方法、レンタルはレンタル会社が保有する機器を必要な期間だけ借りる方法、リースは利用者が選んだ新品をリース会社が購入し、一定期間借りる方法です。

それぞれ初期費用や利用期間、所有権、解約条件が異なるため、月額料金だけで比較するのではなく、自社の利用期間や予算に合わせて選ぶ必要があります。

ここでは、購入・レンタル・リースの費用や契約条件の違いと、それぞれに適したケースを比較します。

このように、購入・レンタル・リースでは、費用の支払い方だけでなく、コピー機の所有者や利用期間も異なります。

特に購入の場合は、新品と中古のどちらを選ぶかによって導入費や利用できる機能が変わります。そのため、まず購入・レンタル・リースから導入方法を比較し、購入する場合はその中で新品・中古を検討すると整理しやすくなります。

購入・レンタル・リースでは費用の発生方法が異なるため、単純に月額料金だけで比較することはできません。

購入では、本体代や搬入・設置費などを導入時に支払います。購入後に本体の利用料金は発生しませんが、保守契約を結ぶ場合は、カウンター料金などの保守費用が必要です。

また、購入する場合は新品と中古で本体価格が大きく異なります。新品は導入費が高くなりやすい一方、現在販売されている機種から選べます。中古は選べる機種や在庫が限られるものの、本体価格を抑えやすい点が特徴です。

一方、レンタルとリースは、基本的に月々の料金を支払いながらコピー機を利用します。レンタルは短期間で利用しやすい反面、月額料金はリースより高くなる傾向があります。リースは長期利用を前提としているため、高額な本体代を一括で支払わずに新品を導入できます。

そのため、費用を比較するときは、「導入時にいくら必要か」だけでなく、利用予定期間全体でいくら支払うかを確認することが重要です。

購入・レンタル・リースを比較するときは、費用だけでなく、利用期間・所有権・途中解約の条件も確認する必要があります。

購入の場合、代金を支払えばコピー機は自社の所有物になります。リースやレンタルのような利用期間の制約がないため、買い替えや移設、処分のタイミングを自社で判断できます。

レンタルは、レンタル会社が所有するコピー機を必要な期間だけ借りる方法です。数日から数カ月などの短期間でも利用しやすく、使用後は返却するため、自社でコピー機を処分する必要もありません。ただし、最低利用期間や途中解約の条件はサービスによって異なります。

リースは、リース会社が所有するコピー機を長期間利用する契約です。コピー機では5～6年程度の契約が多く、ファイナンス・リースでは原則として契約途中の解約ができません。

そのため、リースを選ぶ場合は、現在の利用状況だけでなく、移転や人員増減なども含めて、契約期間中に同じコピー機を使用し続けられるかを確認しておくことが重要です。

※出典：公益社団法人リース事業協会「リース契約の特徴」

購入・レンタル・リースのどれを選ぶか迷った場合は、初期費用・利用期間・所有の必要性を基準に考えると判断しやすくなります。

長期間使用する予定があり、自社でコピー機を所有したい場合は購入が候補になります。購入する場合は、最新機能や長期間の使用を重視するなら新品、導入費を抑えたいなら中古というように、さらに条件を絞って比較します。

イベントや工事現場、期間限定の事務所など、利用期間があらかじめ決まっている場合はレンタルが適しています。一方、高額な本体代を一括で負担せず、新品のコピー機を中長期間利用したい場合はリースを検討しやすくなります。

「購入・レンタル・リース」から導入方法を決め、購入を選んだ場合に新品・中古を比較する順番で考えると、自社に合う方法を整理しやすくなります。

中古購入とリースの費用やメリット・デメリットをさらに詳しく比較したい場合は、以下の関連記事もあわせてご確認ください。

中古コピー機は新品より本体価格を抑えやすい一方、価格だけで選ぶと、故障や機能不足によって導入後の負担が増える可能性があります。

同じ型番でも機器の状態には差があるため、購入時には価格だけでなく、年式や使用状況、保守体制、自社の印刷量まで確認することが重要です。

ここでは、中古コピー機を購入する前に確認しておきたい4つのポイントについて解説します。

中古コピー機を選ぶ際は、機種名や販売価格だけでなく、その1台がどの程度使用されてきたかを確認することが重要です。

確認できる場合は、製造された時期や総印刷枚数を示すカウンター値、交換済みの消耗部品、販売前にどのような整備を行っているかを販売店へ確認してください。同じ機種でも、これまでの使用状況によって内部部品の消耗度は異なります。

単純に「新しい機種だから安心」「安いからお得」と判断するのではなく、実際の機器状態を踏まえて価格とのバランスを見ることが、中古機選びでは重要です。

中古コピー機は、導入後の故障に備えて保守契約の内容と、修理部品を確保できる期間を確認しておく必要があります。

本体を安く購入できても、故障時に修理できなければ予定より早く買い替えることになります。特に年式が古い機種では、メーカーの部品供給状況によって修理可能な期間が変わるため注意が必要です。

保守契約を確認するときは、修理費や交換部品だけでなく、トナーが料金に含まれるか、カウンター料金はいくらか、故障時の訪問対応エリアに含まれているかまで確認すると、導入後の費用を把握しやすくなります。

中古コピー機を安く購入できても、自社の印刷量や業務に必要な機能を満たしていなければ、導入後の使い勝手が悪くなります。

機種を選ぶ際は、月間の印刷枚数に対して印刷速度が十分か、A3印刷が必要か、FAX・スキャンを使用するか、無線LANやクラウド連携などが必要かを整理してください。

たとえば、月間印刷枚数が多いオフィスで低速機を選ぶと、複数人が使用する時間帯に印刷待ちが発生しやすくなります。反対に、印刷枚数が少ない小規模オフィスでは、高速機を選んでも性能を使い切れず、必要以上の費用につながる場合があります。

「中古で安い機種」ではなく、「必要な条件を満たした中古機のなかから価格を比較する」という順番で選ぶことが重要です。

中古コピー機を比較するときは、本体価格だけでなく、搬入・設置・設定・保守まで含めた総額を確認してください。

本体価格が数万円安くても、搬入費やネットワーク設定費、保守料金が高ければ、数年間使用した場合の支払総額は逆転する可能性があります。特に中古購入と新品リースを比較する場合は、支払い方法が異なるため、同じ期間にそろえて計算することが重要です。

たとえば5年間利用する予定であれば、中古購入は「本体代＋導入費＋5年間の保守費用」、新品リースは「5年間のリース料＋5年間の保守費用」という形で比較すると、実際の負担を判断しやすくなります。

導入時に安い方法と、利用期間全体で安い方法は同じとは限らないため、自社が使用する予定期間に合わせて総額を比較することが大切です。

中古コピー機は、本体価格だけを比較しても、自社に適した機種や導入方法を判断できない場合があります。実際には、利用予定期間や月間印刷枚数、保守条件、必要な機能によって、中古購入・新品リース・レンタルのどれが適しているかが変わります。

特に、中古購入と新品リースでは支払い方法が異なるため、初期費用だけを比較すると判断を誤りやすくなります。利用予定期間をそろえ、本体にかかる費用と保守料金を含めて総額を比較することが重要です。

自社だけで条件を整理しにくい場合は、現在の印刷枚数や利用人数、必要な機能、予算を整理したうえで複数の導入方法を比較すると、過不足のない機種を選びやすくなります。

OFFICE110では、お客様の利用状況を確認し、新品・中古の両方から条件に合うコピー機をご提案します。搬入・設置やネットワーク設定、導入後の保守まで含めて相談できるため、機器選定から運用までまとめて検討できます。

さらに、OFFICE110では対象の新品コピー機が最大80％OFF、中古の複合機が大特価になるキャンペーンを実施しています。中古購入・新品リース・レンタルのどの方法が自社に適しているか、利用期間・印刷枚数・予算・必要機能を含めて比較したい場合は、弊社までご相談ください。

一般的な中古コピー機・複合機は原則としてリース契約の対象外であり、中古機を導入する場合は購入またはレンタルが基本です。ただし、一定の整備を行ったリフレッシュ機などは、販売会社やリース会社の条件によって例外的にリースできる場合があります。

中古購入は、導入時に本体代などの費用が必要になる一方、購入後は自社所有となり、状態の良い機器を中長期間使用できれば総支払額を抑えやすくなります。レンタルは、短期間だけ利用したい場合や、使用後に機器を保有したくない場合に適しています。

新品リースは、本体代金を一括で支払わず、新しいコピー機を長期間利用したい場合に検討しやすい方法です。ただし、原則として途中解約できないため、契約期間や将来の利用状況まで考えて選ぶ必要があります。

中古コピー機を選ぶ場合は、価格だけでなく、年式・総印刷枚数・整備状況・保守体制・必要機能・利用予定期間を確認し、導入後まで含めた総額で比較することが重要です。

中古購入・新品リース・レンタルのどれが自社に適しているか判断しにくい場合は、OFFICE110で利用状況に合わせた機種や導入方法を比較できます。現在の予算や印刷枚数をもとに具体的な費用を確認したい場合は、お気軽にご相談ください。