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この記事では、メールのセキュリティ対策の必要性や企業がすべき対策を徹底解説します。 情報漏えい被害から自社を守るために、具体的に何をしたら良いのかチェックしましょう。
この記事の目次
企業にとって、メールセキュリティ対策の強化は重要な取り組みのひとつです。 なぜなら、メールを狙ったサイバー攻撃による被害があとを絶たないためです。
メールは、多くの企業で日常的に利用されています。 そのためターゲットとなる企業母数が多く、サイバー攻撃の対象になりやすいのです。
実際に情報処理推進機構(IPA)の調査結果によると、「情報セキュリティ10大脅威」の中で、ビジネスメール詐欺による金銭被害が8位になっています。
この結果から、メールによるサイバー攻撃被害が頻繁に起こっていると予想できます。 場合によっては、企業経営を脅かすほどの被害に発展する可能性もあるでしょう。
Gmailは、データの暗号化やTLS(Transport Layer Security)、2段階認証機能などにより、高いレベルのセキュリティで守られています。 そのためビジネスでもGmailを利用している企業は多いでしょう。
しかし安全性が高いといわれるGmailでも、利用している企業が多い分、不正アクセスなどの標的になりやすいのでセキュリティ対策が必要不可欠です。
例えば、なりすましメールなどでGoogleアカウントのIDやパスワードを盗もうとする、悪意ある第三者もいます。 また添付ファイルにウイルスなどのマルウェアを仕込み、アカウントの乗っ取りを狙われているかもしれません。
繰り返しになりますが、いくら安全性が高くてもメールセキュリティ対策は必須です。
メールのセキュリティ対策が重要といっても、実際にどのような脅威があるのかイメージしにくい方も多いでしょう。 そこでメールによるサイバー攻撃として、主に5つの脅威が挙げられます。
メールによるサイバー攻撃として、代表的なものが迷惑メールです。 中でも、広告や宣伝メールが大量に送られてくるメールを「スパムメール」と呼びます。
無差別で大量にメールが送られてくるため、受信ボックスの容量が圧迫されるといった被害に。 また大量のメールに埋もれ、取引先からの重要なメールを見落としてしまうこともあるでしょう。
さらに、ウイルス感染を目的としたファイルを添付しているものや、情報を盗むフィッシングメールなども迷惑メールに分類されます。 何かしらアクションしてしまうと、情報漏えいや不正アクセスなどの被害に繋がる可能性もあるため、たかが迷惑メールと思わずに警戒が必要です。
フィッシングメールとは、公式サイトを装った偽サイトに誘導し、情報を盗み出そうとする詐欺メールのことです。 分かりやすいものだと、Amazonや楽天などのECサイトを装い、アカウント情報を盗もうとしてきます。
他にも、ユーザーが利用している銀行になりすまし、口座番号と暗証番号を入力させ、情報を盗むことも。 もし口座情報を盗まれてしまうと、知らないうちに口座にあるお金をおろされてしまいます。
企業の場合は、自社で利用しているクラウドサービスの公式サイトを装う可能性もあります。 ログインIDとパスワードを盗むことで、企業の機密情報を盗み見られるリスクもあるでしょう。
フィッシング詐欺の意味とは?手口・被害事例やセキュリティ対策を解説
標的型攻撃とは、特定の企業や団体を装い、個人情報や機密情報などを盗み、悪用しようとするメール攻撃です。 特定の企業や団体を狙って攻撃されるため、サイバー攻撃が成功しやすい手法です。
よくある標的型攻撃メールは請求書や問い合わせメールなどで、具体的には業務連絡メールを装い、添付ファイルやURLを送ってきます。 この場合、添付ファイルやURLを開いた瞬間にウイルスに感染します。
パソコンを乗っ取られたり、指定の情報を入力させたりと、情報漏えいにつながりやすいサイバー攻撃です。
メールによるサイバー攻撃で、「マルウェア」の送受信による感染があります。 マルウェアとは、悪意のあるソフトウェアの総称です。
上記のように幅広い悪意あるソフトウェアが該当し、標的型攻撃メールでも使われる手法です。
その中でも、近年「ランサムウェア」と呼ばれるマルウェアによる被害が増えています。 ランサムウェアとは、悪意ある第三者が感染させたパソコンのファイルを暗号化などによって利用不可能な状態にし、ファイルを元に戻す代わりに金銭を要求してくる不正プログラム(身代金要求型ウイルス)です。
実際に情報処理推進機構(IPA)の調査結果では、ランサムウェアによる被害が2021年で1位になっています。 それだけ、マルウェアによるサイバー攻撃被害が拡大しています。
どれほどシステムやソフトウェアで対策しても、人が操作している以上、ヒューマンエラーは避けられません。 その代表例が、「メールの誤送信」です。
ビジネスメールでは、頻繁に個人情報や機密情報のやり取りが行われます。 普段は注意していても、誤って送るべきではない相手に送ってしまうこともあるでしょう。
こうしたメールの誤送信が機密データや顧客情報を漏えいを引き起こし、最悪の場合、損害賠償問題や社会的信用の低下につながる恐れがあります。
メールによるサイバー攻撃には、さまざまな脅威があると分かりました。 では実際にどのようなメールセキュリティ対策があるのか、具体的な対策が知りたいですよね。
メールセキュリティ対策を強化する方法は、6つあります。
メールセキュリティ対策を強化することは、重大な情報漏えい事件の防止につながります。 ここからは企業が行うべき、メールセキュリティ対策強化の方法を紹介します。
まず行うべきは、「ウイルス対策ソフトのインストール」です。 もしパソコンがマルウェアに感染しても、ソフトを導入していれば、マルウェアを除去してくれたり、他のパソコンに被害が広がるのを防ぐことができます。
メールに添付ファイルが含まれている場合、添付ファイルを開く前にウイルススキャンして、安全かどうかを調べてくれます。 これにより、ウイルス感染を防ぎつつ安全な状態で添付ファイルを開けます。
またウイルス対策ソフトは、常に新しいパターンファイルを更新することで、新しく生まれたマルウェアにも対応可能。 企業のメールセキュリティ対策の基本として、ウイルス対策ソフトのインストールは必須です。
「スパムメールのフィルター設定」は、今すぐにでもできる必須の対策。 設定することで、スパムらしきメールを自動で判定し、受信しないようブロックします。
スパムメールのフィルター設定は、一般的に「メールサーバー」側で行います。 そうすることで、サーバー全体でメールを受信する前にスパムかどうかを判定し、スパム認定したメールを受信しないようにしてくれます。
しかしフィルターは完璧ではないため、一部のスパムメールを受信してしまうことも。 その場合は、メールを利用しているユーザー側で受信拒否や迷惑メールフォルダへの振り分けなどの対策が有効です。
メールサーバー側とユーザー側の両方で、スパムメールをそもそも開かないように設定すれば、より高い安全性を確保できます。
何の対策もせずにメールを送信すると、悪意ある第三者にメールの内容を盗聴されるリスクがあります。 ビジネスでは個人情報や機密情報、Web会議のURL、パスワードなどを送ったりするため、盗聴されると大変危険です。
そこでおすすめなのが、「メールの暗号化」です。 メール自体を暗号化してプライバシーを保護することで、万が一第三者にメールの内容を見られても、解読されないため安心です。
一般的に利用されるのがSSL・TLS方式です。 簡単にいうと、SSL証明書をサーバーに導入することで、通信を暗号化できます。
たった5分で分かる暗号化技術!図解で見る仕組み・種類・メリット
「添付ファイルの暗号化」は、メールの誤送信対策にも役立つメールセキュリティ対策です。 添付ファイルを暗号化することで、パスワードを入力しないと相手はファイルを開くことができません。
通常は添付ファイルをそのまま送ると、送り先を間違えたとき、添付ファイルを簡単に見られてしまいます。 しかし添付ファイルを暗号化すると、パスワードが分からなければ相手は添付ファイルを開けません。
もしパスワードを送る時点で送り先を間違えたことに気づければ、相手に削除依頼ができます。 重要な情報を誤って拡散させないためにも、添付ファイルの暗号化を行いましょう。
メールの誤送信は人の操作によるものですから、いくら注意しても防ぎきれません。 そのため、セキュリティシステムによる「メールの誤送信防止対策」が重要です。
たとえば重要な情報を含むメールが送られるとき、注意喚起メッセージをポップアップで表示させることも可能です。 毎回ポップアップで表示されるのは面倒に思えますが、メール送信する人に対して、都度意識づけできます。
前述した添付ファイルの暗号化も、メールの誤送信防止のひとつ。 少しでもヒューマンエラーを減らすためにも、セキュリティシステムでメール誤送信を減らしましょう。
メール誤送信の効果的な対策とは?原因や想定リスク、おすすめツールを解説
どれだけメールセキュリティ対策を意識しても、慣れてくると意識は薄くなってしまうものです。 そこで、定期的に標的型攻撃メールの訓練を行うのが有効です。
標的型攻撃メールの訓練とは、添付ファイルやURLをクリックするよう誘導する疑似メールを配信する訓練です。 訓練後には種明かしメールを配信し、実際のクリック率の開示や注意喚起を実施します。
定期的に訓練することで、社員のメールセキュリティ意識を高めることが可能。 不審なメールを開かないようにできれば、自社のメールセキュリティ対策は強化されます。
ここで気になるのが、メールセキュリティ対策は無料のソフトでも十分なのか、それとも有料のものを使うべきなのかでしょう。
中には無料のメールセキュリティソフトも数多くありますが、おすすめできません。 理由は、万が一トラブルが起こったとき、保証してくれないことが多いためです。 そんな無料メールセキュリティソフトに、企業の重要なセキュリティを任せるのは不安が大きいでしょう。
また無料のメールセキュリティソフトは、有料と比べて機能が劣っていることもあります。 添付ファイルが暗号化できなかったり、誤送信対策ができなかったり、企業のメールセキュリティ対策の強化には不向きです。
企業として組織的にメールセキュリティ対策をしたいなら、無料のメールセキュリティソフトは使わないようにしましょう。
取引実績は全国に12万社以上、セキュリティ商品をはじめオフィス機器を総合的に取り扱う「OFFICE110」です。 OFFICE110では、企業のセキュリティ診断(無料)から商品の販売、アフターサービスまでトータルサポートしております。
例えば当社が取り扱うセキュリティ商品の一つ、「NISG6000Std」には、アンチウイルス、アンチスパムなどメールセキュリティに必要な機能が搭載されています。
またファイアウォールやWeb・URLフィルタリング機能、アプリケーション制御なども搭載されているため、総合的なセキュリティ対策が実現します。
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OFFICE110が提供する「NISG6000Std」は月々9,800円(税込)で利用可能。 利用期間の縛りもなく、途中解約が可能なため、お試しで導入したい企業様にも最適です。
さらにOFFICE110では、通常は10万円以上のセキュリティ診断を無料で実施しております。 「自社に必要なセキュリティ対策が分からない」「どんな対策から始めたら良いのか分からない」という方も、ぜひお気軽にOFFICE110へお問合せください。
今回は、メールセキュリティ対策の必要性や企業がすべき対策について説明しました。 メールを狙ったサイバー攻撃による被害が、あとを絶ちません。 メールは日常的に利用するため、どうしてもターゲットになりやすいのです。
そのためメールセキュリティ対策を強化しなければ、いつかは重大な情報漏えい被害に遭ってしまうでしょう。 日常的に利用するメールだからこそ、セキュリティ対策の強化が必要です。
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